生命保険はいらない？加入するべき人や反対に必要性の低い人を解説

生命保険（死亡保険）は、加入者が死亡した場合や病気、ケガ、高度障害状態になった場合の経済的なリスクを保障してくれる保険です。

「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、約8割以上の人が生命保険に加入しているという結果が出ています。

しかし、生命保険は主に遺された家族のために加入する意味合いが強く、必ずしも全ての人に生命保険が必要とは限りません。

生命保険の必要性が高い人と高くない人、それぞれの特徴は以下のようなことが挙げられます。

あくまでも、上記の特徴は全ての人に当てはまるわけではないので、自分はどれぐらいの範囲を保険でカバーしたいのかということを考えてから検討しましょう。

生命保険（死亡保険・医療保険）の必要性が高い人・低い人

生命保険にも種類がありますが、よく知られているのは「死亡保険」と「医療保険」です。

まずは、2つの保険の違いについて以下の表にて簡単にご説明します。

上記の表から分かるとおり、一口に生命保険といっても、死亡保険と医療保険で加入する目的や保障の範囲が大きく異なります。

生命保険は死亡や病気の経済的なリスクに備える以外に、商品によっては金融資産としての側面も持ち合わせており、貯蓄代わりとしても利用できます。

一般的に「貯金は三角、保険（死亡保険）は四角」と言われるのは、かけた年数に関わらず必要な金額が受け取れる仕組みに由来します。（下記図参考）

子供が成人するまでの費用は1,000万円を超えると言われており、貯金だけでこれらの金額を準備するには長い時間がかかります。

さらに、貯金の途中で万が一のことがあった場合、これらの資金を準備できず、遺された家族は金銭的に困窮する可能性が高くなります。

一方、生命保険に加入している場合、保険料の支払い年数に関わらず条件を満たせば適切な保険金を準備することができます。

ただし、貯蓄は自分のタイミングで資産を活用できますが、保険は資産を受け取るタイミングや条件がある点は理解しておきましょう。

生命保険の必要性が高い人

上項でも解説したとおり、生命保険は自分に万一のことがあったときに遺された家族が経済的に困窮しないために加入するので、以下のような人は生命保険への加入必要性が高いといえます。

子育て世代の人

自分が一家の大黒柱として収入面を支えている場合、死亡もしくは入院が必要な状態になったことを想定し、遺された家族の生活費を準備しておく必要があります。

厚生労働省の「年金制度基礎調査（遺族年金受給者実態調査）平成27年 」によると、50歳未満で遺族年金を受給している人のうち、仕事に就いている人の割合は約8割です。

「遺族年金」とは？

国民年金か厚生年金保険の被保険者、または被保険者であった人が死亡した時に、その人によって生計を維持されていた遺族が受け取れる年金。

しかし、その中で常勤の会社員や公務員で働いているのは3割前後しかいません。残りの約7割の人は、臨時やパート、自営業などで働くいているか全く仕事に就いていないということです。

このように遺族年金を受給しながら正社員として働く人は少数派であることも踏まえて、死亡保障額を決める必要があります。

子育て世代は生活費の他に教育費も必要になり、それは子供の成長に伴い高額になります。

よって、これから子育てをする人にとって、生命保険は必要なときに適切な資産を残すことのできるので、必要性が高いと言えます。

自分の収入が家計のメインの人

子供がいない場合でも、「自分が家計のメインの収入源となっている人」は生命保険の必要性が高いと言えます。

万が一の場合に遺された家族の生活費の他に、葬儀などにかかる費用も準備する必要があります。

また、病気になってしまった場合には家族の生活費の他に、自身の医療費が必要となり、通常の生活費よりも高額になる場合が多いでしょう。

独身の場合には死亡時には葬儀等の最低限の費用で賄うことができますが、病気になってしまった場合には収入がなくなるため、当面の生活費や医療費を準備しておく必要があります。

既婚、独身に関わらず、生活費や医療費を自身で準備をする必要がある人は、生命保険に加入しておくと安心でしょう。

金銭的に不安がある人

生命保険には死亡や病気による経済的なリスクに備える以外にも、金融資産としての側面も持ち合わせています。

加入期間中に保険金を受け取る必要がなければ、解約返戻金を受け取ることができる保険もあります。

「解約返戻金」とは？

貯蓄型の保険に加入していて、途中で解約をした時に払い戻されるお金のこと。

ただし、受取の際には契約年数などの条件があり、早期解約をした場合には元本割れの可能性もあるため注意が必要です。

生命保険の必要性が高くない人

生命保険の必要性が高くない人は、すでに十分な貯蓄があり、様々なリスクへの備えができている人です。

具体的には以下の通りです。

それぞれのケースで、「なぜ生命保険の必要性が高くないのか」を詳しく解説していきます。

独身の人（万が一の場合でも遺産を残す必要がない）

独身の人は自分が死亡しても家族の生活費などを準備する必要がありません。

ただし、病気やケガによって入院が必要となる場合や働けなくなる場合には、医療費や当面の生活費が必要になります。

長期間働けなくなった時に、貯金等で対応することができるのであれば保険の必要性は低いかもしれません。

病気やケガに備えた十分な貯蓄がある人（医療保険は必要ない）

病気やケガになった際に、貯蓄で治療費を賄える人は医療保険で備える必要がありません。

貯蓄額の目安は、高額療養費制度を確認し、月額の自己負担上限額を把握するといいでしょう。

「高額療養費制度」とは？

1ヶ月（1日から末日まで）の医療費の自己負担が、個人の収入によって決まった上限額を超えた場合、超過分が払い戻される制度のこと。

生命保険文化センターの「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、直近の入院で自己負担した費用と、入院によって得られなくなってしまった収入の合計は、平均30.4万円となっています。

つまり、入院することによって平均30.4万円の出費になってしまうということです。

また、自己負担費用と逸失収入の合計が100万円以上となった人は5.5%います。

がん治療などの高額な先進医療が必要になった時は、100万円以上の出費となることもありますので、それらの費用の概算も確認した上で貯蓄のみで備えが十分かは検討してください。

必要保障額の考え方

生命保険に加入する際には保障額を自分で決めることができます。

保障額を高く設定すれば支払う保険料も必然的に高くなりますので、月々の保険料負担を抑えるために保障額を安く設定したい気持ちもあるかもしれません。

しかし、万が一のときに適切な保障額がなければ、結果として満足な保障を受けられない可能性があります。

基本的には、生命保険で用意すべき必要保障額は以下の計算式で考えます。

計算式としては非常にシンプルですが、家族に入る一生分の収入や支出の項目がなかなかイメージつきにくいところです。

ここで収入や支出の項目を考える際の参考例として一般的な項目をご紹介します。

これらの項目を現在の生活から想定しながら必要保障額を決めていきます。

なお、生命保険文化センターの調査による、「世帯主が万が一の場合に必要と考えられる資金」の平均値は以下の通りです。

※生命保険文化センター 令和3年度「生命保険に関する全国実態調査」

30〜34歳は、一般的に子供が小さい世帯が多いため、世帯主が万一の場合に多くの資金が必要であると考えているようです。一方、子供が独立していることも多い、50歳以降は、必要な資金額が減っています。

一人で計算すると非常に労力がかかりますが、保険ショップの相談員やファイナンシャルプランナーに相談すると、これらについて一緒に考えてくれ、より適切なアドバイスをもらうことができます。

公的制度や福利厚生を確認する

必要保障額を考える上では公的制度や福利厚生も計算に入れることがポイントです。

例えば、家計の収入が夫のみの家族の場合、夫が亡くなると収入が0になると考えがちです。しかし、実際には遺族年金や死亡退職金などの収入があります。

これらの収入を計算しないと、過大な保険金額を設定してしまう可能性があります。

公的制度に関しては保険ショップの相談員やファイナンシャルプランナーに相談すると、すぐに計算できるので活用してください。

年代、ライフステージ別の生命保険の必要性

生命保険はライフステージや年齢の変化によって必要性も変わるので、見直しや加入、解約を行うことが重要です。

しかし、人によって見直すべきタイミングが異なるので、一般的に生命保険を見直すべきタイミングについて以下2軸で解説します。

自分自身の状況に当てはめて、どのように生命保険を見直すべきか参考にしてください。

ライフステージ別

まずは、ライフステージ別に生命保険の必要性がどう変化するかを解説していきます。

生命保険は基本的に家族が増えると、生活費や教育費など必要な資金が多くなるので、必要性と必要保障額は高くなります。

逆に子供が独立してお金をかけるべき家族が減ると、必要保障額は減っていきます。

しかし、その場合でも老後の資金などを考える必要があるため、それを踏まえた保障内容に見直しましょう。

大きく必要保障額に影響するライフステージの変化としては住宅購入も挙げられます。

住宅購入時に加入する団体信用生命保険（以下、団信）は加入者が死亡したときに残っている住宅ローンを負担してくれる保険です。

団信に加入している場合は、万が一の際に生命保険で備えていた住居費を考慮しなくてよくなるため、必要保障額が大きく減ります。

ただし、団信は病気や事故による収入減までは保障されません。団信に特約を付帯して保障内容を拡大する、単体の医療保険で病気やケガのリスクに備えるなどのことをする必要があります。

住宅購入時の生命保険の見直し方については、以下の記事で詳しく説明しているので参考にしてください。

年代別

次に年代別に生命保険の必要性がどう変化するかを解説します。

生命保険は年代別よりもライフステージ別の方が見直す範囲が大きくなります。

がんの罹患率や要介護状態になる可能性は年齢に影響されるので、それらの可能性が高くなる前に必要な資金の準備について考えておくと安心でしょう。

一般的な加入率と保障額

日本の生命保険の世帯加入率88.7%と非常に高水準です。

生命保険の必要性は、個人の収入や支出、貯蓄額などによって変わるため、他人と比較する必要はありません。

とはいえ、一般的な加入率や保障額を知ることで、自分自身に必要な保険や保障額を考えるときの参考にはなるでしょう。

この章では一般的な生命保険の加入率と保障額について解説していきます。

生命保険の加入率

まずは、生命保険（死亡保障）と医療保険の世帯加入率と世帯員別の加入率をご紹介します。

生命保険と医療保険の世帯員別加入率

世帯員別	生命保険の加入率（個人年金保険含む）	医療保険の加入率
世帯主	84.9%	93.6%
配偶者	80.3%	65.8%

参考：生命保険文化センター | 令和3年度「生命保険に関する全国実態調査」p9,p11,p58

配偶者よりも世帯主の収入の方が家計に与える影響が大きいと推測されるため、生命保険・医療保険ともに世帯主の加入率の方が高くなっています。

しかし、配偶者に万が一のことがあった際には家計への影響は小さいとは言えないため、配偶者の加入率も約7割と高水準を保っています。

生命保険の保険金額の相場

生命保険の保険金額（保障額）の相場は以下のとおりです。

生命保険の保険金額（保障額）の相場

世帯員別	生命保険の平均保険金額
世帯	2,027万円
世帯主	1,386万円
配偶者	689万円

参考：生命保険文化センター令和3年度「生命保険に関する全国実態調査」p25,p28,p30

加入率と同様に、家計の収入への影響の大きさによって保険金額に差が出ていますが、夫婦二人とも生命保険に加入している家庭も多く、世帯の保険金額は世帯主と配偶者の合計金額に近い金額となっています。

ただし、年収や年代によって必要保障額は変わってくるので、その点には注意しましょう。

まとめ

この記事では生命保険の必要性について下記の内容を解説してきました。大切なポイントを振り返りましょう。

生命保険の必要性はライフステージや年代の変化で変わってきます。

そのため、人生に変化があるたびに自分のリスクや保険の必要性について見直すことが重要です。

自分にとって生命保険が必要であるかどうかは保険ショップの相談員やファイナンシャルプランナーに相談すると一緒に考えてくれます。

ぜひ活用し、ライフスタイルの変化があるごとに生命保険について考えてみてください。