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更新 更新:2022.10.21

子供に必要な保険はどれ?こども保険の選び方やいつから加入すべきかをわかりやすく解説

子供に必要な保険はどれ?こども保険の選び方やいつから加入すべきかをわかりやすく解説
監修者

諏澤 吉彦

京都産業大学教授
所有資格
博士(商学)、Master of Business Administration (Hons.)、Master of Science
専門分野・得意分野
保険、リスクマネジメント、社会保障
執筆者

中村 翔也

ファイナンシャルプランナー
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般

子供が産まれたことをきっかけに、子供の保険をどうするかお悩みではありませんか?

昨今では、子供の保障に特化した「子供保険」も登場しているので、会社の同僚から子供保険の話を聞いたり、テレビ広告を見たりして、子供の保険をどうすべきか困っている人は大勢います。

ですが、先に結論からお伝えすると、子供保険の加入の必要性は状況によって異なります

なぜなら、子供が幼いうちから保険に入れておくことで、安い保険料で大きな保障を備えつつ、将来的な教育資金を蓄える効果も期待できるからです

この記事では、子供保険に加入するときの一般的な目的や、子供に保険は必要ないといわれる理由を解説していきます。

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子供保険の加入の必要性は状況によって異なる

冒頭でもお伝えしたように、子供保険の加入の必要性は、家庭やお子さんの状況によって変わります。

子供に対して万全の保障を備えておきたい場合は保険に加入しておくべきといえますし、公的医療保険制度があるため、そこまで大きな保障は必要ないなど、考え方は様々です

子供を保険に加入する目的や、子供に保険加入が必要ないといわれる一般的な理由をご紹介するので、子供保険に加入するかしないかの参考にしていたただければ幸いです。

子供が保険に加入する目的

子供を保険に入れておく目的としては、主に次の3点が挙げられます。

それぞれの目的について、簡単に解説していきます。

病気や怪我など万が一の場合に備えるため

子供を保険に入れておく最大の目的は、病気やケガなど、我が子に万一のことがあった場合に備えるためといえるでしょう。

日本では公的医療保険制度が整備されているので、基本的には医療費の1〜3割を自己負担分として支払うことで、高度な医療が受けられます

ただし、公的医療保険でカバーできるのは実際の診療でかかった子供の医療費のみで、付添の親にかかる交通費などの諸費用に関しては、一切の保障がありません。

子供が病気で入院することとなれば、病院への通院費はもちろんのこと、場合によっては差額ベッド代や病院内での飲食費、生活必需品の購入費用などがかかります

公的医療保険ではこれらの費用をカバーできないので、子供が保険に加入しておくことで、万一のことがあった場合の備えとして活用できます。

将来的な教育資金を蓄えるため

将来的な教育資金を蓄えることを目的として、子供を保険に加入させるケースもあります。

例えば、学資保険(子供保険)と呼ばれる保険に加入すると、月々の保険料を払い込むことで、子供が一定の年齢に達した場合にお祝い金や給付金が受け取れます。

保険加入中に契約者に万一のことが起こっても、お祝い金や給付金についてはそのままに、それ以降の学資保険の保険料を払い込む必要がなくなることも特徴です。

それとは別に、保険契約を解約した際に、それまで払い込んだ保険料が解約返戻金として返ってくる「貯蓄型保険」もあります

将来的に払い込んだ保険料が返ってくるので、月々の保険料負担が、毎月一定額の貯金をするのと同じ意味になります。

年齢が若いうちに保険加入しておくと、安い保険料がそのまま継続されるので、万一の事態に備えながらも、将来的に必要となる教育資金を貯蓄していくことが可能です。

保険料負担のない保険を子供にプレゼントできる

子供が幼いうちに保険料の払い込みを満了させておけば、その後は保険料の負担がない保険を子供にプレゼントできます。

具体的にいうと、終身型の生命保険の保険料を短期払いに設定し、保険料をすべて払い込み終わってから、契約者を子供の名義に変更します。

上記の手順で保険加入すると、保険料を安く抑えながら、子供が保険料を負担することのない保障を譲り渡すことができるのです

例えば、終身保険を子供にプレゼントすれば、一生涯の保障を子供が保険料負担なしで得ることができます

また、終身保険は貯蓄型保険の代表ともいえる保険なので、将来的にお金が必要となった場合に保険契約を解約すれば、親が払い込んだ保険料を子供が受け取れます。

教育資金はもちろんのこと、子供の結婚費用やマイホームの購入費用、孫に対してのプレゼントとしても活用できるので、そういった使い方があることもぜひ覚えておきましょう。

諏澤 吉彦
ナビナビ保険監修
京都産業大学教授
諏澤 吉彦

生命保険は保険事故の種類により、死亡保険、生存保険、生死混合保険の3種類に分類することができます。これらのうち生存保険は、約定の一時点における被保険者の生存を保険事故とするものであり、学資保険もこれに含まれます。例えば、子供が満18歳になった時点で生存していることを保険事故として保険金が支払われ、これを学費などに充てることができます。ただし、子供の進学については、あらかじめ大まかな時期と必要金額を予測でき、それに向けて計画的に貯蓄することでも備えることができますので、純粋に将来の学費に備えるのみであれば、積立定期預金などでも対処可能です。一方で学資保険には子供の医療保障や、扶養者の死亡保障も付加されることが一般的ですので、これらの保障も併せて手当てしたい場合には、有効な選択肢となります。

子供が保険に加入する必要がないといわれる理由

子供が保険に加入する目的について解説してきましたが、その一方で、子供が保険に加入する必要はないといわれることも多々あります。

子供が保険に加入する必要はないといわれる理由は、主に次の2つが挙げられます。

公的な保障制度で充分リスクに備えられる可能性が高いから

子供に保険が必要ないと言われる最大の理由は、公的医療保険だけでもリスクに備えられる可能性が充分に高いためです。

日本では国民皆保険制度が導入されているため、全ての人が「国民健康保険」や「健康保険」といった公的医療保険に加入しています。

公的医療保険に加入していれば、小学校に入学するまでの幼いうちは2割、それ以降は原則3割の自己負担で、高度な医療が受けられます

例えば、小学校に入学した子供が熱を出し、病院で薬をもらう際の医療費合計が3,000円だった場合、そのうちの3割にあたる900円を負担するだけで済みます。

また、各都道府県や市区町村では、子供を対象とした医療費の助成制度が充実しているので、公的医療保険以外にもすでに充分な保障がある状態です。

これらを活用すれば、想像するより少ない負担で大きな保障が受けられるので、子供が保険に加入する必要性は低いといわれているのです。

保障が必要となるリスクに直面する可能性が低いから

子供に保険が必要ないとされるもう一つの理由として、保障を必要とするほどの大きなリスクに直面する可能性が低いことが挙げられます。

厚生労働省の「患者調査の概況(平成29年度)」では、性別や年齢階級別の入院・外来受療率のデータが公表されています。

このデータを見ると、0歳児の数値は高めなものの、1歳児以降になると、他の年代と比べても数値が激減していることがわかります

年齢別の平均入院日数

性別・年齢階級別に見た受療率(人口10万対)
年齢 入院 外来
総数 総数
総数 1,036 972 1,096 5,675 4,953 6,360
0歳 1,167 1,208 1,124 7,276 7,439 7,105
1〜4歳 169 191 146 6,517 6,670 6,354
5〜9歳 86 94 77 4,377 4,495 4,253
10〜14歳 94 100 86 2,764 2,899 2,623
15〜19歳 113 116 110 1,923 1,734 2,123
20〜24歳 158 134 182 2,108 1,599 2,648
25〜29歳 235 159 314 2,751 1,882 3,663
30〜34歳 291 199 385 3,104 2,104 4,138
35〜39歳 296 248 346 3,203 2,260 4,173
40〜44歳 311 327 296 3,362 2,668 4,075
45〜49歳 398 442 354 3,782 3,072 4,507
50〜54歳 552 628 475 4,481 3,802 5,167
55〜59歳 758 888 628 5,233 4,464 5,998
60〜64歳 997 1,188 811 6,279 5,710 6,832
65〜69歳 1,305 1,560 1,067 7,824 7,297 8,317
70〜74歳 1,712 2,002 1,457 10,174 9,661 10,626
75〜79歳 2,448 2,715 2,233 12,123 11,764 12,410
80〜84歳 3,633 3,818 3,505 12,551 12,745 12,414
85〜89歳 5,326 5,409 5,285 11,608 12,075 11,368
90歳以上 7,815 7,433 7,936 9,968 10,339 9,850

参照:平成29年度 患者調査の概況 | 厚生労働省

同調査の他のデータによると、0〜14歳の子供の平均入院日数は約7.4日であることもわかっています。

一般的には、入院するより外来のほうが治療費は少なく済むため、上述の公的医療や医療費助成といった制度を活用することで、そこまで大きな保障は必要ないともいえるでしょう

とはいえ、子供を保険に加入させるかどうかはご両親の考え方次第です。

ここまでにお伝えした「子供が保険に加入する目的」と「必要ないとされる理由」を参考にして、子供を保険に加入させるかどうかをご検討ください。

子供の役に立つ保険の種類

子供を保険に加入させるといっても、保険商品の種類は膨大です。

似た名称の保険商品であっても、全く異なる範囲を保障しているケースもあるので、保険契約をする場合は保障内容にまでしっかりと気を配って検討する必要があります

お子様の役に立つ代表的な保険商品の特徴を解説していくので、今後の保険選びの参考にしてみてください。

子供のためになる保険の種類

医療保険

保険と聞いて、はじめにイメージされやすいのが、病気やケガを保障するために加入する「医療保険」です。

通常の治療費や医療費に関しては公的医療保険が利用できますが、次のような費用については保障されていません。

公的医療保険でカバーできない費用の一例

  • 自由診療代
  • 先進医療費
  • 差額ベッド代
  • 入院時の交通費や飲食費など

そのため、これらの費用を補うことを目的として、子供を医療保険に加入させるパターンが一般的です。

医療保険には「定期型」と「終身型」の2通りがありますが、終身タイプで保険料の払込期間を短期払いにしておけば、子供が保険料を負担する必要のない一生涯の保障を備えられます

ただし、終身型は定期型に比べて月々の保険料負担が割高なので、現在の収支状況をしっかりと把握して、余裕がある場合の選択肢としてご検討ください。

学資保険

子供の教育費は、人生の3大支出(教育費・住宅費・老後資金)に数えられるほど、高額化しやすいとされています。

文部科学省が公表するデータによると、年代ごとに分けた子供の教育費は次のとおりであることがわかっています。

子供の教育費の一例
学年 公立 私立
幼稚園 649,088円 1,584,777円
小学校 1,926,809円 9,592,145円
中学校 1,462,113円 4,217,172円
高等学校 1,372,072円 2,904,230円
合計 5,410,082円 18,298,324円

参照:平成30年度子供の学習費調査|文部科学省

大学まで通うことも考慮すれば、これら以上の高額な教育費用が必要です。

こうした高額な教育費用を貯蓄するために活用されるのが、子供が一定の年齢に達した場合にお祝い金や給付金が受け取れる「学資保険」です。

契約者が死亡・高度障害状態になった場合、その後の保険料は払込不要となることが特徴なので、万一のことが起こっても子供の教育資金に備えることができます

ただし、昨今の低金利の影響を受けて、学資保険が登場した頃より利回り(返戻率)が悪くなっているので、場合によっては元本割れを起こしてしまうことも考えられます

そのため、子供の教育資金のために学資保険へ加入する場合は、最終的にどれだけのお金が返ってくるのかをよく計算しておくようにしましょう。

諏澤 吉彦
ナビナビ保険監修
京都産業大学教授
諏澤 吉彦

子供の教育資金の準備のためには、学資保険とならんで低解約返戻金型終身保険も選択肢として挙げることができます。保険料払込満了時が、例えば子供の大学進学時以前になるように設定しておき、進学のための資金が必要となった時点で解約するようにすれば、解約返戻金をそれに充てることができます。また、被保険者である扶養者が不幸にして亡くなったとしても、死亡保険金を教育資金に充てることが可能です。もちろん一般的な終身保険でも同様の機能はありますが、保険料払込期間を子供の進学まで、例えば10年、15年と短く設定した場合は、毎月、毎年の保険料の負担が重くなります。一方で低解約返戻金型終身保険は、保険料払込満了時までの解約返戻金が低額であることから、保険料負担が比較的軽くなります。

傷害保険

傷害保険は、子供がケガや事故に遭った場合の入院費や手術費に対して、手厚い保障が受けられる損害保険の一種です

一般的に、病気やケガに対する保険といえば「医療保険」が連想されます。

ですが、傷害保険は損害保険の一種なので、これまでの病歴や健康状態の告知義務がなく、通常よりも割安な保険料で加入できることが特徴です。

ただし、傷害保険で保障が適用されるのは「急激・偶然・外来」の3項目を満たした事故やケガに限定されており、病気に対しては一切の保障が受けられません

そのため、子供がスポーツやアウトドアなど、ケガをしやすい環境にいる機会が多い場合に検討したい保険といえます。

個人賠償責任保険

個人賠償責任保険は、子供がモノを壊してしまったり、不慮の事故で相手にケガを負わせてしまったりなど、賠償責任が発生した場合の費用を補填するための保険です。

例えば、子供が遊んでいて家のガラスを割ってしまった、自転車を運転中に接触事故を起こしてケガをさせてしまった場合などが挙げられます。

国土交通省が公表する「自転車事故の損害賠償に係る現状について」を参照すると、自転車を運転中における交通事故の約4割は、20歳未満の未成年が運転者であることがわかっています

子供が起こした交通事故とはいえ、場合によっては数千万円以上の損害賠償が発生した事例も存在しています。

個人賠償責任保険は、損害保険の特約として付帯できるケースも多いので、万一の場合に備えて検討されることをおすすめいたします。

諏澤 吉彦
ナビナビ保険監修
京都産業大学教授
諏澤 吉彦

損害賠償責任を負うリスクのなかでも、子供に関しては記事にもあるように自転車事故に関わるものが重大です。子供の自転車運転中の過失により、他者に傷害を負わせたり、財物を損壊した場合には、それらの損害に対して賠償責任を負わなければなりません。特に被害者が重度の後遺障害となったり、不幸にして亡くなったりした場合には、数千万円から1億円近い賠償金を認定した裁判例も見られます。このような事態に貯蓄で備えるのは通常困難ですので、子供が日常的に自転車を使用するのであれば、予め自転車賠償責任保険に加入すべきでしょう。

子供が保険に加入する適正年齢

子供が保険に加入する際には、加入する時の子供の年齢も重要なポイントです。

子供が保険に加入する適正年齢の一例をまとめましたので、保険に加入する際の参考にしてみてください。

子供が保険に加入する際の適正年齢

  • 子供が産まれてすぐ:学資保険
  • 子供が幼稚園へ入る頃・スポーツを始める頃:傷害保険
  • 子供が小学校へ入る頃:個人賠償責任保険
  • その他:医療保険(各都道府県や市区町村の助成制度の対象外となる年齢に達する頃)

一般的に、保険商品は契約者の年齢が若いほど保険料が安くなる傾向にあります

また、解約する際に受け取れる「解約返戻金」は、それまでに払い込んだ保険料に所定の解約返戻率を乗じた金額が返ってくるので、年齢が若いうちから加入しておいたほうが有利です。

例えば、子供が一定年齢に達するとお祝い金が受け取れる「学資保険」は、加入できる年齢が「0〜3歳」「0〜6歳」といったように制限されている場合があります。

そのため、それぞれの保険の保障内容や特徴を把握して、子供の年齢も考慮した上で加入する保険を選びましょう。

子供の保険を選ぶ際のポイント

子供が加入できる保険商品の数は膨大なので、いざ保険に加入しようと思っても、どれを選べば良いか迷ってしまう人も多いことでしょう。

子供の保険を選ぶ際は、次のポイントに着目して選ぶことで無駄のない保険を選べるのでおすすめです。

子供の保険を選ぶ際のポイント

保険期間

保険商品は、大きく分けると「定期型」と「終身型」といった形で、2種類の保険期間に分かれています。

その保険に加入することで、いつからいつまで保障が受けられるのかを確認してから契約するようにしましょう。

なお、一定期間だけを保障する「定期型」は月々の保険料が低めに設定されており、一生涯の保障が備えられる「終身型」は、定期型よりも保険料は割高です。

その一方で、定期型には解約返戻金が設けられていませんが、終身型は解約時に払い込んだ保険料が返ってくるので、将来的にお金が必要となった場合の奥の手になり得ます。

月々の保険料負担を抑えながら大きな保障を備えておきたい場合は「定期型」、子供に一生涯の保障をプレゼントしたい場合は「終身型」を選ぶのがおすすめです。

保険料

保険に加入すると、当たり前のことではありますが、保険会社に毎月支払う「保険料」が発生します。

保障内容を手厚くするほど保険料が上がっていくので、現在の収支状況を鑑みた上で、保障内容と保険料のバランスを見て契約するようにしてください。

終身型で保険料の払込期間が長い場合、途中で子供名義に変更することも想定しておきましょう

名義変更をすれば、以降の保険料は子供が支払うことになるので、子供の生活費の負担にならないかという点も考慮しておくと安心です。

保障金額

保険会社から支払われる「保障金額」は、その金額が多ければ多いほど、万一の事態が発生した場合でも安心です。

ですが、保障金額を充実させると、その分だけ月々の保険料負担も重くのしかかってきます。

また、子供が幼いうちは、各都道府県や市区町村の医療費助成制度を利用できるケースが一般的なので、あまりに大きな保障はそこまで必要ないかもしれません

そのため、ご自身がお住いの地域で活用可能な助成制度を調査し、それらで受けられる保障とのバランスを考慮して保障金額を決めるのがおすすめです。

子供の保険に関してよくある質問 FAQ

  • Q.子供の医療費払うより、健康保険料を払う方が高くなると聞きましたが本当ですか?

  • 国の健康保険には加入義務があるため「未加入期間」をつくることができません。

  • 比べようとしても、どちらが高いかは人によって大きく変わってしまうため断言することは難しいでしょう。

  • しかし、転職や子供が生まれたばかりで健康保険証がなく大きな出費になってしまった話はよく聞きます。

    転職の事情などで健康保険に加入していない期間があった際に、医療機関で診察を受けた場合、かかった費用を一旦全額負担し、健康保険加入後に精算することができます。

    また、各地方自治体では子育て支援政策で子供の医療費を無料にしているところもありますので、お住いの市区町村のHPを見てみましょう。

    年齢の低い子供はお祝い金のある学資保険に加入できたり、「解約返戻金」が多くなったりというメリットがあります。

    迷ったら「子供の役に立つ保険の種類」の章をご参照ください。

Q. 子供の保険はいつから加入すべきですか?

子供向けの医療保険はできるだけ早いうちがおすすめです。

0~4歳までの受療率が高いこと、また早い方が保険料が抑えられることが理由です。

また、学資保険も、7歳ごろをすぎると入れないものが多く、早めの検討が必要です。

ご検討の際は子供の役に立つ保険の種類の章をご覧ください。

Q. 子供が喧嘩してケガをさせた場合、相手の子の治療費を保険でまかなうことはできますか?

個人賠償責任保険で対応が可能です。

子供の喧嘩では自分が怪我をしてしまったり、相手の子供に怪我をさせてしまったりという状況が考えられます。

このように、子供の過失でけがをさせたり何かを壊したりという場合は、個人賠償責任保険の範囲となります。

より詳しく知りたい方は、個人賠償責任保険の章をご参照ください。

まとめ

子供を保険に加入させるべきか否かは、ご両親の考え方によって変わってきます。

子供保険に加入している人の多くは、次のような目的で加入しているのが一般的です。

一方、次のような理由から、子供保険に加入していないという人も一定数存在します。

これらの理由と目的を参考にしながら、ご自身の家庭状況に当てはめて、本当に子供に保険が必要かどうかを検討してみてください。

なお、昨今では子供が加入できる保険商品が数多く登場しているので、どうしても自分では決めきれないといったケースも出てくるかと思います。

そういった場合は、保険やお金に関する知識を豊富に持ち合わせている「ファイナンシャルプランナー」の無料相談窓口をご利用ください。

ご家庭の収支状況等のバランスを見ながら、お子様に最適な形で保険を選ぶための的確なアドバイスをさせていただきます。

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保険は本当に不要なの??

パンフレット その保健不要論本当に正しいですか?
諏澤 吉彦

諏澤 吉彦

米国St. John’s University College of Insurance(現 Peter J. Tobin College of Business)において経営学修士(優等学位)および理学修士、そして一橋大学大学院商学研究科において博士(商学)を取得。損害保険料率算出機構に勤務した後、京都産業大学経営学部専任講師、准教授を経て現在は教授。Asia-Pacific Risk and Insurance Association理事などを歴任し、現在は生活経済学会理事、日本保険学会評議委員。
所有資格
博士(商学)、Master of Business Administration (Hons.)、Master of Science
専門分野・得意分野
保険、リスクマネジメント、社会保障
中村 翔也

中村 翔也

携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般
ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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