子供に医療保険や学資保険はセットにすべき？子供の保険のメリットや医療特約について解説

子供向けの保険は、入院や手術に備える保険や教育資金を貯めるための保険などさまざまな種類が販売されているため、どれを選べばいいか迷ってしまいます。

しかし子供がいるからといって、保険に必ずしも加入する必要はありません。

まずは子供が加入できる保険や特約の種類・特徴を知り、ご家族の状況に照らし合わせた慎重な検討が必要です。

そこで本記事では、子供が加入できる保険について以下3点を分かりやすく解説します。

子供の保険に加入しようかどうか迷われている人は、この記事の内容が判断の助けとなるため、ぜひご一読ください。

子供の保険について

子供向けの保険は数多くの種類が販売されており、さまざまなニーズに合わせて選べます。

しかし選択肢が多くなると選びづらくなってしまうので、子供の保障を検討するときは以下2種類に分けて考えることをおすすめします。

上記の2種類に分ける理由は、子供向け保険への加入目的が、大きく「保障の準備」と「教育資金の確保」に分かれるからです。

子供が病気やケガをしたときの入院・手術に備える場合は、医療保険のような保障機能を重視した保険を検討しましょう。

教育資金や進学資金を貯めたい場合は、学資保険のような貯蓄機能を重視した保険への加入を考えます。

まずは、何のために子供の保険に加入するのかを明確にしたうえで、加入する保険を選んでみてください。

子供が加入できる保険の種類と各メリット・デメリット

子供が加入できる保険の種類には、以下の5種類が考えられます。

それぞれの特徴やメリット・デメリットを理解したうえで、ご自身の加入目的にあった保険を選んでみてください。

子供向けの医療保険

子供向けの医療保険とは、医療保険の保障内容を子供向けに調整したもので、一般の保険会社よりは、共済で取り扱われているケースが多いです。

子供は、大人と比べて病気やケガで入院や手術を受けるリスクが少ないため、保険料も割安に設定されています。

出典：平成29年（2017）患者調査の概況／厚生労働省

上記のグラフから0~14歳の平均入院日数は7日と極端に少ないことが分かります。

入院よりも通院をすることの方が多いため、通院保障がセットになっている場合があります。

ただし、子供向け医療保険は、「18歳まで」のような一定の年齢までしか継続できず、限度年齢に達した場合は、大人向けの医療保険に移行となる場合が多いです。

また、がんのような重い疾病になる確率が低いことから、重い疾病に対する保障を準備できない可能性もあります。

一般向け医療保険

一般向け医療保険とは大人向けに販売されている医療保険のことで、保険会社によっては子供も加入できる場合があります。

一般の医療保険でも子供の保険料は、大人よりも病気やケガになるリスクが低いため、安く設定されています。

保険料負担が生涯変わらない終身医療保険に加入すると、大人になっても低い保険料負担のまま継続可能です。

また、保険料の払込を子供が成人するまでに終えると、保険料負担が全くない医療保険をプレゼントすることができます。

ただし、大人向けの医療保険は、保障が手厚い分、保険料が子供向け医療保険よりも割高な可能性があるので、手厚い保障が必要かどうかを入念に検討しましょう。

また、子供の時に加入した医療保険を老後まで継続する場合、毎月の保険料負担が低いとしても払込保険料の総額が高額になることがあります。

団体保険

団体保険とは、会社や組合などの団体が契約者となり、団体に所属している人が保険の対象となる人（被保険者）となる保険のことです。

団体保険では、団体の所属員だけでなく所属員の家族も加入できる場合があり、子供の保障を準備できるケースがあります。

保障内容は、団体保険によって異なりますが、200〜400万円程度の死亡保障と入院日額5,000円程度の入院保障を選択できるケースが多いです。

団体保険の最大のメリットは、団体割引が適用されて掛金が割安に設定されている点です。

また、団体保険は1年ごとに収支決算を行い、剰余金が発生した場合は加入者に還付される仕組みがあり実質の掛金負担がさらに低くなる場合があります。

ただし、団体保険は、基本的に親が加入しなければ子供も加入できない仕組みです。

そのため、親の退職によって団体保険を脱退した場合は、子供も同時に脱退しなければなりません。

また、子供の年齢が18歳など一定の年齢に達した場合は保障が終了となります。

学資保険

学資保険は、保険料を支払うことで、子供が一定の年齢に達すると保険金やお祝い金が支払われる貯蓄型の保険で、主に子供の教育費用や進学費用を貯めるために加入します。

学資保険は、保険料を毎月支払う場合、保険料の払い込み方法を口座振替にしておけば、毎月決まった日に指定の口座から保険料が引き落とされ、半強制的にお金を貯められます。

また、保険料を払い込んでいる途中で親が亡くなると、以後は保険料の払い込みが免除され、子供は予定通りに保険金や学資金を受け取れる仕組みです。

さらに学資保険は、医療特約や育英年金特約なども付加することで、子供や親の保障を充実させることも可能です。

ただし、学資保険に加入してから数年で解約すると、支払った保険料よりも少ない解約返戻金しか受け取れないことがあります。

また、2020年時点では、学資保険に適用される利率が低いため、ひと昔前の学資保険ほどお金が増えず商品の魅力が低下している点にも注意が必要です。

学資保険については以下のページでさらに詳しく解説しています。あわせてご確認ください。

傷害保険

傷害保険とはケガによる入院や手術、通院をした場合に保険金を受け取れる保険です。

子供が学校や公園などで予期せず負ったケガに備えられます。

子供は病気で入院するよりもケガで通院する機会の方が多いため、保険金を請求する機会は比較的多いと考えられます。

また、個人賠償責任補償が付加されていると、子供が他人を傷つけたり他人の物を壊したりして損害賠償を負った場合、1〜3億円程度を限度に補償。

子供の行為によって、親が高額な損害賠償を負っても保険金でカバーできるため、経済的な不安を解消することができます。

ただし、傷害保険は病気で入院したり手術を受けたりしても保険金を受け取れません。

また、ケガの全てが補償されるわけではなく、むちうちのような医学的所見が確認できないものや疲労骨折のようなアクシデントを伴わないケガは基本的に補償の対象外です。

傷害保険については以下のページでさらに詳しく解説しています。あわせてご確認ください。

子供の保険にあるさまざまな特約

子供の保険をより手厚くしたい場合は、特約を付加することで保障をさらに充実できます。

ただし、特約部分の保険料は基本的に掛け捨てです。

例えば、学資保険に医療特約を付加すると保険料負担だけが上がり元本割れすることもあるため、保険料の試算結果をよく確認して加入を検討しましょう。

医療特約

医療特約とは、子供が病気やケガなどで入院・手術を受けた場合に給付金を受け取れる特約のことです。

医療特約を学資保険に付加することで、子供の教育資金を貯めつつ子供の保障も確保でき、保障と貯蓄を1つの保険契約にまとめられるので、管理がしやすくなります。

育英資金

育英年金特約とは、親の死亡・高度障害時に毎年一定額の年金が保険期間の満了まで支払われる特約のことで、医療特約と同じく学資保険に付加できます。

育英年金特約を学資保険に付加することで、親が万一の場合に子供の教育資金だけでなく、子供の生活費も準備できます。

個人賠償責任特約

個人賠償責任補償特約とは、他人に危害を加えたり他人の所有物を壊したりして負った損害賠償について1億〜3億円ほどを上限に補償してくれる特約です。

個人賠償責任特約は、加入の義務化が進んでいる自転車保険としても利用できます。

過去には、子供が起こした自転車事故で親に約1億円の損害賠償命令が下された事例もあるため、子供がいる世帯にとって必要性の高い特約といえるでしょう。

死亡保険金

子供が死亡・高度障害を負った場合に保険金が支払われる特約で、保険金額は100〜400万円程度です。

ただし子供は基本的に収入を得ておらず、死亡しても家計に与える経済的な損失が少ないため、死亡保障の必要性は低いでしょう。

傷害特約

傷害特約とは、傷害保険と同じく子供のケガによる入院や手術、通院を補償する特約です。

自動車保険のような損害保険で、家族全員が補償の対象となる傷害特約を付加できる場合があります。

子供の保険って本当に必要？ 保険はプレゼントにもできる

子供の保険に全く加入していない人も珍しくありません。

特に子供の医療保障については、以下の理由により積極的に加入している人は少ないです。

6歳までの子供が医療機関を受診しても、通常3割負担の医療費が2割負担ですみます。

また、ほぼ全ての自治体で子供向けの医療費の助成制度を実施しており、医療費の自己負担がほとんどかからないケースも多いです。

そもそも子供は大人と比較して、病気やケガで入院・手術を受けるリスクが低いため、医療保険の必要性が低いと考えられるでしょう。

このように、子供は入院・手術のリスクが低いだけでなく、医療費がかかっても自己負担が低いケースも多いため、保険の加入を見送っている人が多いです。

子供の保険が役に立つケース

ただし、以下のように子供にとって保険の存在が役に立つケースも存在します。

それぞれについて具体的に確認していきましょう。

公的医療保険が適用されない費用がかかる場合

公的医療保険は、あくまで子供の実質医療費の負担軽減のみで、付き添う親にかかる交通費などの費用は全額自己負担です。

例えば、1人で入院できない乳幼児が入院する場合、親が寝泊りできる個室で入院することがあり、付き添う親の食事代や簡易ベッド代などがかかる場合があります。

さらに子供の付き添いや看病によって親の勤務に制限がかかると、収入が減少する可能性も考えられます。

また、公的医療保険は、先進医療や一部の抗がん剤などに対応していません。

そのため、万一がんなど医療費が高額になる病気にかかり、十分な治療を受けさせてあげたいと思っても、金銭的な理由で実現できないこともあるのです。

子供向けの保険に加入することは、経済的なリスクに備えるだけではなく、子供の成長を安心して見守る役目も担っています。

持病などで加入できなくなる場合

子供が小さいころに保険の加入に影響するような病気にかかると、大人になってから保険に加入できないケースがあります。

また、社会人になって間も無く健康診断で指摘を受け、保険に加入できない可能性もゼロではありません。

子供が健康なタイミングで、終身型の医療保険に加入することで、将来保険に加入できなくなる事態を避けられます。

持病がある人が生命保険に加入できるかは以下の記事で詳しく解説していますので参考にしてください

危険なスポーツを始めたり職業に就いたりした場合

一部の保険は、以下のようなスポーツをしている人や職業に就いている人の加入に制限を設けている場合があります。

小さいころから保険に加入していると、大人になってリスクの高いスポーツを始めたり危険な職業に就いたりしても引き続き保険を継続できます。

まとめ

今回は子供の保険について必要性や種類などを解説しました。この記事のポイントをもう一度振り返ってみましょう。

この記事を読んで子供の保険の種類や選び方が分かった人は、今一度子供にとって保険が必要かどうかを入念に検討してみてください。