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更新 更新:2022.10.27

結婚後は生命保険の見直しが必要!妊娠や共働きの死亡保障の選び方も解説

結婚後は生命保険の見直しが必要!妊娠や共働きの死亡保障の選び方も解説
監修者

前田 祐治

関西学院大学教授
所有資格
ARM(米国リスクマネジメント士資格)、CPCU(米国保険士資格)、PhD(博士)、MBA(経営学修士)
専門分野・得意分野
生命保険全般、リスクマネジメント、ファイナンス、経営学
監修者

藤田 匡紀

所有資格
AFP資格、証券外務員Ⅱ種
専門分野・得意分野
生命保険全般、資産運用
執筆者

曽我部 三代

ファイナンシャルプランナー
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士2級, 生命保険募集人・損害保険募集人
専門分野・得意分野
保険全般

結婚をするときは夫婦共に、加入している生命保険の内容を確認し、見直しの必要性があるかチェックすることをおすすめします。

なぜなら結婚をすると家族構成や世帯収入の変化に伴い、家計状況や資金計画、必要保障額も大きく変化し、独身時に加入した生命保険の保障だけでは不十分な可能性があるからです。

せっかく生命保険に加入していても、万が一の際に生命保険が意味をなさないといった状態は避けるべきです。

また、結婚を機にどちらかが仕事をセーブする、もしくは退職してパートナーの収入のみに頼る場合は、一家の大黒柱の万が一の際に備える必要があります。さらに子供が産まれるとなると、養育費や教育費も考えておかなければなりません。

これらのことを踏まえ、この記事では以下についてわかりやすく解説します。

まず、生命保険について詳しく知りたい方はこちらの記事をご参照ください。

既に生命保険に加入している人も、結婚を機に保障内容を確認し、これからどのような保障が必要か、生命保険の見直しの参考にご活用ください。

前田 祐治
ナビナビ保険監修
関西学院大学教授
前田 祐治

生命保険を見直すタイミングは、就職、結婚、出産など人生の転機がベストです。例えば、結婚し、あなたの収入を頼りに生活が成り立つ人がいる場合は、生命保険に加入、あるいは見直す必要性が高いと言えます。加入時や見直す際は、保険料を比較的抑えた上で保障が大きい定期保険がいいのか、保障と貯蓄機能を両立した終身保険がいいのか、満期にきっちり受け取れる養老保険がいいのかなど、家族のライフプランに沿った内容をしっかり考えてから適切な保険に加入しましょう。

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結婚したタイミングでの生命保険の見直し手順

結婚を機に保険の見直しをする場合、まず行うべきなのが以下の2点です。

手順1. 既に加入している生命保険の有無を確認する

自分や家族にとって必要十分な保障を用意するには、まずは今どのような生命保険に加入していて、どのような保障がある状態か、正確に把握することが大切です。

例えば、新たに医療保険を検討する場合、多くの医療保険は加入時の年齢が高くなるにつれ、保険料が高くなります

医療費に対する備えは、既婚・未婚に関係なく必要な保障のため、既に加入している医療保険の保障内容が十分なものであれば、新規加入し直すよりも、加入年齢が若いことにより安い保険料であろう現在の保険を継続したほうがいいケースもあります。

また、見落としがちなのは親がかけてくれている生命保険の有無です。

自分でも知らないまま、若い頃に親が加入してくれた生命保険を継続しているケースも多いため、分からない場合は親にそのような生命保険がないか確認してみましょう。

手順2. 保障内容・保険金額を確認し、必要保障額に過不足がないかチェック

必要な死亡保険金額(必要保障額)の計算式

次に、現在加入している保障内容と保険金額を確認し、現在の必要保障額との差分がないか確認します。

死亡保険金が付帯された生命保険は、自分に万が一の際に遺された家族の生活費や教育費を遺すために加入します

上記の図のように、遺された家族の支出(生活費、教育費、住居費、葬儀費用など)が、収入(貯蓄、公的年金、死亡退職金など)を上回る場合、その差額分を死亡保険金で補う形で、生命保険に加入するといいでしょう。

また、十分な死亡保障額の生命保険に加入している場合も、保険料負担が家計を圧迫しないか確認し、必要に応じて保障の見直しが必要です。

【世帯ケース別】結婚後に夫婦で生命保険を見直す際のポイント

結婚後の生活において必要な保障金額は、共働きか片働き(専業主婦・専業主夫)、子供の有無によっても異なってきます。

以下に、ケース別に保険の見直しをする際のポイントについてまとめましたので、ご自身が当てはまる項目を確認してみましょう。

【世帯ケース別】結婚後に夫婦で備えるべき生命保険のポイント
備えるべきリスク 加入検討すべき生命保険の種類 見直しのポイント
共働き夫婦の場合 病気やケガで入院した場合の医療リスク 医療保険
がん保険
加入中の保険は、現代の医療事情に合った保障内容か
病気やケガで働けなくなった場合の収入減 就業不能保険
片働き(専業主婦・主夫)夫婦の場合 病気やケガで入院した場合の医療リスク 医療保険
がん保険
加入中の保険は、現代の医療事情に合った保障内容か
  • 一家の大黒柱である配偶者に、万が一のことがあった場合の死亡保障(生活費、葬儀費用など)
死亡保険
 収入保障保険
 終身保険
 定期保険
  • 配偶者が遺族年金をもらえるまでの間も、保障を受けられるか
病気やケガで働けなくなった場合の収入減 就業不能保険
専業主婦(主夫)に、万が一の際に家事代行サービスなどを利用する場合 死亡保険
 終身保険
 定期保険
必要優先度としては低めのため、本当に保険加入で備えるか要検討
子供を出産する場合 親に万が一のことがあった際の死亡保障(生活費・教育費、葬儀費用など) 死亡保険
 終身保険
 定期保険
 収入保障保険
子供が産まれることにより、必要保障額が変化するので不足していないか
子供の教育費の貯蓄 学資保険
(妊活中の場合)妊娠・出産に対するリスク 医療保険
女性保険
現在加入中の保険は、異常分娩や妊娠中のリスクに備えることができるか
(子供が産まれた場合)子供の医療費 医療保険

共働き、片働きに関わらず、まずは病気やケガで入院した場合の医療リスクに備えた見直しをしましょう

医療保険・がん保険の見直しポイント

  • 現在加入している保険は現代の医療事情に合った保障内容か
  • 保険期間(保障期間)はいつまでか
  • 保障内容が重複している保険はないか
  • 免責期間の有無

医療技術などは年々進化しているため、昔に加入している生命保険の場合、現代の医療事情にあった保障内容になっているかは事前に確認する必要があります。

前田 祐治
ナビナビ保険監修
関西学院大学教授
前田 祐治

結婚時に検討される保険商品としては、死亡・高度障害保障の生命保険と、就労不能保険があります。他には比較的値段が抑えつつ保障が充実した保険を望む人には定期保険がおすすめです。しかし、定期保険は、満期をむかえるたびに更新が必要となり、都度保険料が高くなったり、更新の度に保険内容の見直しが必要になることは留意しておきましょう。あらかじめ将来の計画を考え、保障を備えながら、貯蓄もしたいと考えるのであれば、終身保険や養老保険が適切かと思います。

共働き夫婦の場合

共働き世帯の場合、医療費の他にまず考えるべきは、病気やケガで働けなくなった場合の保障として、就業不能保険への加入検討をおすすめします。

夫婦共働きで、お互いに自活できるだけの収入がある場合、どちらか一方が死亡した際の経済的リスクはさほど大きくありません。

しかし、配偶者が病気やケガで働けなくなった、あるいは療養のため長期休職せざるを得なくなった場合は、世帯収入が減少するにもかかわらず医療費や介護費がかさむ事態に陥る可能性があります

生命保険文化センターの調査によると、入院をしたときに自己負担した医療費と得られなくなってしまった収入(逸失収入)の合計額は、子供のいない既婚世帯の場合、平均26.7万円です。

また同調査によると、医療費自己負担と逸失収入の合計が100万円以上であったと回答した世帯の割合が6.5%でした。※生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」

出産や住宅購入、子供の進学などのために貯蓄をしている人は、医療費の自己負担と逸失収入によって、せっかく貯めてきた貴重な財産の取り崩しが必要となるかもしれません。

医療保険で最低限の医療費リスクへの保障を確保しつつ、それに上乗せする形で就業不能保険に加入することで、働けなくなった場合に想定される世帯収入の減少に備えるのがいいでしょう

ただし、就業不能保険が適応されるのは、ケガや病気による保険会社が定める就業不能な状態になった場合のみです。

どのようなケースであれば適応されるのか、事前に確認しておきましょう。

また、共働きであっても夫婦間の収入格差が大きい場合は、家計の多くを担っている側の死亡保障を厚くすることも検討しましょう。

片働き(専業主婦・主夫)の場合

専業主婦・専業主夫など片働き世帯の場合、夫婦共に医療保険の見直しをしたあとに、真っ先に見直すべきは一家の大黒柱となる人の生命保険です。

一家の大黒柱が死亡した場合、遺された配偶者は大きな経済的リスクを負うことになるため、死亡保障がついた生命保険(死亡保険)に加入しておくことをおすすめします。

生命保険文化センターの調査によると、世帯主の普通死亡保険金額は、世帯主、配偶者とも「共働き(配偶者はフルタイム)」で最も高く、世帯主が1,865万円、配偶者が989万円であるのに対し、世帯主就労・配偶者無職では世帯主が1,510万円、配偶者が672万円です。
※2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査

共働きの方が、片働きのご家庭よりも手厚い死亡保障に加入しているといえます。

死亡保険には以下のようにいくつかの種類があるため、受け取り方やそれぞれのメリット・デメリットも含め、どのタイプの死亡保険に加入すべきか検討しましょう。

死亡保障のある生命保険(死亡保険)
保険種類 イメージ 特徴
終身保険 終身保険の仕組み
  • 保障期間が一生涯続く
  • 毎月の保険料が変わらない
  • 解約返戻金や一時金の支払いがある(貯蓄性がある)
  • 相続税対策としても使える
  • 定期保険よりも毎月の保険料が割高
  • 短期解約をすると解約返戻金がない、もしくは払込保険料を下回る場合がある
定期保険 平準型定期保険の仕組み
  • 毎月の保険料が割安
  • 必要な期間だけ保障を手厚くできる
  • 保険金を受け取る際はまとまって一括で受け取ることが出来る
  • 契約時に定めた期間しか保障が受けられない
  • 保障期間を更新(保険金額を同額更新)するたびに毎月の保険料が高額になる
  • 解約返戻金が基本的にない(貯蓄性はない)
収入保障保険 年金型(収入保障保険)で将来受け取れる保険金額の例
  • 時間が経つにつれて保障が逓減するため、定期保険よりもさらに保険料の負担を軽減できる
  • 受け取る際に毎月一定額を給料のように受け取れるため、家計の計画を立てやすい
  • 途中解約しても保険料が戻ってこない
  • 教育費など、まとまった費用の準備には不向き

また、死亡保障だけではなく、ケガや病気にて働けなくなった場合の収入減に備えて、就業不能保険を検討すると安心です。

医療保険で最低限の医療費リスクへの保障を確保しつつ、それに上乗せする形で就業不能保険に加入することで、働けなくなった場合に想定される世帯収入の減少に備えるのがいいでしょう。

ただし、就業不能保険が適応されるのは、ケガや病気にて保険会社が定める就業不能な状態になった場合のみです。どのようなケースであれば適応されるのか、事前に確認しておきましょう。

また、片働き世帯では、専業主婦(主夫)の病気やケガ、死亡によって家事をする人がいなくなった場合も考えておくとより安心です。

専業主婦の生命保険の必要性や、保険の選び方については、以下の記事にて詳しく解説していますので参考にしてください。

子供を出産する場合

共働き、片働きに関わらず、子供が産まれたら、再度保険の見直しをしましょう

結婚を機に生命保険の見直しをする場合は、夫婦の生活を守るための必要保障を考えるだけで足ります。

しかし、子供が産まれたら、両親に万が一のことがあっても子供が自立できるまで生きていけるよう、子供の養育費や教育費を工面しておく必要があります

生命保険文化センターの調査によると、世帯主の平均死亡保険金額は以下の通りです。

  • 夫婦のみ(世帯主40歳未満):1,282万円
  • 夫婦と扶養子有(末子乳児):1,945万円

※2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査

このように子供がいる世帯の方が、世帯主の平均死亡保険金額は高くなっています。

必ず見直すべき大きなポイントは、親が死亡した際の死亡保険(終身保険、定期保険、収入保障保険)と、教育費(学資保険)です。

死亡保険は、保険種類によって以下のように違いがあるので、ご自身の家庭では、どのパターンが適切か検討するようにしましょう。

死亡保障のある生命保険(死亡保険)
保険種類 イメージ 特徴
終身保険 終身保険の仕組み
  • 保障期間が一生涯続く
  • 毎月の保険料が変わらない
  • 解約返戻金や一時金の支払いがある(貯蓄性がある)
  • 相続税対策としても使える
  • 定期保険よりも毎月の保険料が割高
  • 短期解約をすると解約返戻金がない、もしくは払込保険料を下回る場合がある
定期保険 平準型定期保険の仕組み
  • 毎月の保険料が割安
  • 必要な期間だけ保障を手厚くできる
  • 保険金を受け取る際はまとまって一括で受け取ることが出来る
  • 契約時に定めた期間しか保障が受けられない
  • 保障期間を更新(保険金額を同額更新)するたびに毎月の保険料が高額になる
  • 解約返戻金が基本的にない(貯蓄性はない)
収入保障保険 年金型(収入保障保険)で将来受け取れる保険金額の例
  • 定期保険よりもさらに保険料の負担を軽減できる
  • 受け取る際に毎月一定額を給料のように受け取れるため、家計の計画を立てやすい
  • 途中解約しても保険料が戻ってこない
  • 教育費など、まとまった費用の準備には不向き

また、子供の教育費の目安は、公立・私立によって大きく異なります。

一般的にかかると言われている教育費の目安は、以下の通りです。

教育費の目安
公立(国公立) 私立
幼稚園(3年間) 64.9万円 158.4万円
小学校(6年間) 192.6万円 959.2万円
中学校(3年間) 146.2万円 421.7万円
高校(3年間) 137.2万円 290.4万円
大学(4年間) 575.2万円 文系:591.6万円 理系:713.6万円

※学校教育費のみの金額※入学金、下宿による仕送り等は含まない参考:文部科学省「平成30年度 子供の学費調査」、日本政策金融公庫「令和元年度 教育費負担の実態調査結果

子供の教育資金を準備できる貯蓄型の保険として、学資保険を検討するといいでしょう。

もしくは、教育資金と万が一の際の死亡保障も兼ねて、貯蓄性がある死亡保険として、低解約返戻金型終身保険も子供の教育資金を準備する際に検討してみるのもひとつの手です。

学資保険の選び方や、学資保険以外での教育資金の準備方法については、以下の記事で詳しく解説しているので、参考にしてください。

また、もしご自身が妊活中の場合や妊娠出産を望まれている場合、妊娠すると医療保険に加入できなかったり部位不担保がつくなど条件付きでしか加入できなくなるのが一般的です。

妊娠~出産後に検討、及び見直すべき生命保険とお金にまつわることは、以下の記事で詳しく解説していますのでぜひ参考にしてください。

現在加入中の生命保険を継続する際の注意点

現在加入している保険内容を確認し、結婚前から加入している生命保険を結婚後も継続する場合、必要に応じて以下の手続きが必要になります。

現在加入している保険を継続する場合に必要な手続き

氏名・住所変更

自身の姓に変更があった場合は保険会社や代理店に連絡し、変更手続きの手配をしましょう

保険会社によっては、公式HPにあるマイページから変更手続きができる場合もあります。

また、結婚を機に引っ越しをして住所や電話番号に変更があった場合も、氏名と併せて変更手続きをしてください。

氏名変更に伴い、銀行口座・クレジットカードが変更する場合

結婚して姓が変更になり、保険料の引き落としに使用している銀行口座やクレジットカードが変わる場合、保険会社によっては登録変更が必要なケースがあります。

まずは保険会社のコールセンターに結婚した旨を伝え、どのように対応すべきか確認し、もれなく手続きをしてください。

保険金受取人の名義変更

結婚前に加入した死亡保険の保険金受取人は、両親や兄弟を指定、もしくは特に指定せず法定相続人になっていることが一般的ですが、結婚後は保険金受取人を配偶者に変更しておくことをおすすめします。

保険金受取人の変更手続きは書面で行うのが一般的です。保険会社や代理店などに連絡し、変更手続きの手配をしましょう。

また、保険金受取人の名義変更と同時に、指定代理請求人の変更もしておくといいでしょう。 

結婚時の保険見直しに関してよくある質問 Q&A

Q.  夫婦でもともと別々の保険に加入していますが、結婚を機に保険の見直しを行ったほうがいいですか?

必要な保障内容は家族構成や年齢、ライフステージによって変わっていきます。

結婚を機に転職や専業主婦(夫)になるなど環境が大きく変化した場合には、今の保障内容が十分かどうかファイナンシャルプランナーに相談してみると良いかもしれません。

Q. 親がかけてくれた保険は結婚後もそのままで大丈夫ですか?

終身保険をかけてもらっていた場合は、受取人が親になっていることが多いので確認してみましょう。

終身保険を含む多くの保険では、死亡時の受取人の指定が必要な場合が多く、独身の方のケースでは親が受取人になっていることが大半です。

ご自身に万一のことが起こった場合に配偶者にご資金を遺したいとお考えの場合には必ず受取人変更をしておきましょう。

まとめ

結婚を機に、新婚夫婦が生命保険を見直す際に大切なポイントを振り返りましょう。 

結婚のタイミングで保険を見直すときのポイント4つ

  • 現在加入している保険の有無と保障内容を確認する
  • 夫婦に想定されるリスクと、それをカバーするうえで必要な保障について整理する
  • 既に加入している保険を継続する場合も、氏名や住所、保険金受取人などの変更手続きをする
  • 子供が産まれる場合は、再度保険の見直しをする

病気やケガをした時に安心して治療を受けられるよう、また自分に万が一の際に配偶者が安心して生活していけるよう、結婚後は必要十分な保障内容の保険を用意しておくことが大切です。

これから結婚する人や結婚の予定がある人は、まず既に加入している保険証券を確認すること、必要な保障について考えたりすることから始めてみましょう。

自分自身で適切な保険を選ぶのが難しく感じる人は、ぜひお金・保険のプロであるファイナンシャルプランナーへの無料相談を検討してみてください。

また、結婚式場を探しているカップルには、結婚式場の見学・フェア予約をすることで結婚式の費用がお得におさえられる「ハナユメ」がおすすめです。まだ結婚式を挙げていないカップルはぜひご活用ください。

マンガ・イラスト付き

保険は本当に不要なの??

パンフレット その保健不要論本当に正しいですか?
前田 祐治

前田 祐治

インディアナ大学ビジネススクールにてMBA(ファイナンス)取得。その後、マーシュ株式会社、東京海上日動保険会社、滋賀大学国際センター特任准教授を経て、現在の関西学院大学 経営戦略研究科 教授に至る。
所有資格
ARM(米国リスクマネジメント士資格)、CPCU(米国保険士資格)、PhD(博士)、MBA(経営学修士)
専門分野・得意分野
生命保険全般、リスクマネジメント、ファイナンス、経営学
藤田 匡紀

藤田 匡紀

新卒で日本生命保険相互会社に入社し、販売企画・代理店営業など多様な業務に従事。13年間勤務した後「もっと多くの人に、保険の必要性を正しく理解してもらいたい」という思いを胸にエイチームフィナジーに入社、ナビナビ保険の運営に参画。金融機関における顧客向け相続セミナー・研修会の実績も多数あり。
所有資格
AFP資格、証券外務員Ⅱ種
専門分野・得意分野
生命保険全般、資産運用
曽我部 三代

曽我部 三代

保険業界に強い、ファイナンシャルプランナーです。多くの顧客を抱え、税金対策・相続対策を視野に入れたプランニングを行っています。2013年より、金融関連記事のライターとしても活動中。
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士2級, 生命保険募集人・損害保険募集人
専門分野・得意分野
保険全般
ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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