結婚後は生命保険の見直しが必要！妊娠や共働きの死亡保障の選び方も解説

結婚をするときは夫婦共に、加入している生命保険の内容を確認し、見直しの必要性があるかチェックすることをおすすめします。

なぜなら結婚をすると家族構成や世帯収入の変化に伴い、家計状況や資金計画、必要保障額も大きく変化し、独身時に加入した生命保険の保障だけでは不十分な可能性があるからです。

せっかく生命保険に加入していても、万が一の際に生命保険が意味をなさないといった状態は避けるべきです。

また、結婚を機にどちらかが仕事をセーブする、もしくは退職してパートナーの収入のみに頼る場合は、一家の大黒柱の万が一の際に備える必要があります。さらに子供が産まれるとなると、養育費や教育費も考えておかなければなりません。

これらのことを踏まえ、この記事では以下についてわかりやすく解説します。

まず、生命保険について詳しく知りたい方はこちらの記事をご参照ください。

既に生命保険に加入している人も、結婚を機に保障内容を確認し、これからどのような保障が必要か、生命保険の見直しの参考にご活用ください。

結婚したタイミングでの生命保険の見直し手順

結婚を機に保険の見直しをする場合、まず行うべきなのが以下の2点です。

手順1. 既に加入している生命保険の有無を確認する

自分や家族にとって必要十分な保障を用意するには、まずは今どのような生命保険に加入していて、どのような保障がある状態か、正確に把握することが大切です。

例えば、新たに医療保険を検討する場合、多くの医療保険は加入時の年齢が高くなるにつれ、保険料が高くなります。

医療費に対する備えは、既婚・未婚に関係なく必要な保障のため、既に加入している医療保険の保障内容が十分なものであれば、新規加入し直すよりも、加入年齢が若いことにより安い保険料であろう現在の保険を継続したほうがいいケースもあります。

また、見落としがちなのは親がかけてくれている生命保険の有無です。

自分でも知らないまま、若い頃に親が加入してくれた生命保険を継続しているケースも多いため、分からない場合は親にそのような生命保険がないか確認してみましょう。

手順2. 保障内容・保険金額を確認し、必要保障額に過不足がないかチェック

次に、現在加入している保障内容と保険金額を確認し、現在の必要保障額との差分がないか確認します。

死亡保険金が付帯された生命保険は、自分に万が一の際に遺された家族の生活費や教育費を遺すために加入します。

上記の図のように、遺された家族の支出（生活費、教育費、住居費、葬儀費用など）が、収入（貯蓄、公的年金、死亡退職金など）を上回る場合、その差額分を死亡保険金で補う形で、生命保険に加入するといいでしょう。

また、十分な死亡保障額の生命保険に加入している場合も、保険料負担が家計を圧迫しないか確認し、必要に応じて保障の見直しが必要です。

【世帯ケース別】結婚後に夫婦で生命保険を見直す際のポイント

結婚後の生活において必要な保障金額は、共働きか片働き（専業主婦・専業主夫）、子供の有無によっても異なってきます。

以下に、ケース別に保険の見直しをする際のポイントについてまとめましたので、ご自身が当てはまる項目を確認してみましょう。

共働き、片働きに関わらず、まずは病気やケガで入院した場合の医療リスクに備えた見直しをしましょう。

医療技術などは年々進化しているため、昔に加入している生命保険の場合、現代の医療事情にあった保障内容になっているかは事前に確認する必要があります。

共働き夫婦の場合

共働き世帯の場合、医療費の他にまず考えるべきは、病気やケガで働けなくなった場合の保障として、就業不能保険への加入検討をおすすめします。

夫婦共働きで、お互いに自活できるだけの収入がある場合、どちらか一方が死亡した際の経済的リスクはさほど大きくありません。

しかし、配偶者が病気やケガで働けなくなった、あるいは療養のため長期休職せざるを得なくなった場合は、世帯収入が減少するにもかかわらず医療費や介護費がかさむ事態に陥る可能性があります。

生命保険文化センターの調査によると、入院をしたときに自己負担した医療費と得られなくなってしまった収入（逸失収入）の合計額は、子供のいない既婚世帯の場合、平均26.7万円です。

また同調査によると、医療費自己負担と逸失収入の合計が100万円以上であったと回答した世帯の割合が6.5%でした。※生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」

出産や住宅購入、子供の進学などのために貯蓄をしている人は、医療費の自己負担と逸失収入によって、せっかく貯めてきた貴重な財産の取り崩しが必要となるかもしれません。

医療保険で最低限の医療費リスクへの保障を確保しつつ、それに上乗せする形で就業不能保険に加入することで、働けなくなった場合に想定される世帯収入の減少に備えるのがいいでしょう。

ただし、就業不能保険が適応されるのは、ケガや病気による保険会社が定める就業不能な状態になった場合のみです。

どのようなケースであれば適応されるのか、事前に確認しておきましょう。

また、共働きであっても夫婦間の収入格差が大きい場合は、家計の多くを担っている側の死亡保障を厚くすることも検討しましょう。

片働き（専業主婦・主夫）の場合

専業主婦・専業主夫など片働き世帯の場合、夫婦共に医療保険の見直しをしたあとに、真っ先に見直すべきは一家の大黒柱となる人の生命保険です。

一家の大黒柱が死亡した場合、遺された配偶者は大きな経済的リスクを負うことになるため、死亡保障がついた生命保険（死亡保険）に加入しておくことをおすすめします。

生命保険文化センターの調査によると、世帯主の普通死亡保険金額は、世帯主、配偶者とも「共働き（配偶者はフルタイム）」で最も高く、世帯主が1,865万円、配偶者が989万円であるのに対し、世帯主就労・配偶者無職では世帯主が1,510万円、配偶者が672万円です。
※2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査

共働きの方が、片働きのご家庭よりも手厚い死亡保障に加入しているといえます。

死亡保険には以下のようにいくつかの種類があるため、受け取り方やそれぞれのメリット・デメリットも含め、どのタイプの死亡保険に加入すべきか検討しましょう。

また、死亡保障だけではなく、ケガや病気にて働けなくなった場合の収入減に備えて、就業不能保険を検討すると安心です。

医療保険で最低限の医療費リスクへの保障を確保しつつ、それに上乗せする形で就業不能保険に加入することで、働けなくなった場合に想定される世帯収入の減少に備えるのがいいでしょう。

ただし、就業不能保険が適応されるのは、ケガや病気にて保険会社が定める就業不能な状態になった場合のみです。どのようなケースであれば適応されるのか、事前に確認しておきましょう。

また、片働き世帯では、専業主婦（主夫）の病気やケガ、死亡によって家事をする人がいなくなった場合も考えておくとより安心です。

専業主婦の生命保険の必要性や、保険の選び方については、以下の記事にて詳しく解説していますので参考にしてください。

子供を出産する場合

共働き、片働きに関わらず、子供が産まれたら、再度保険の見直しをしましょう。

結婚を機に生命保険の見直しをする場合は、夫婦の生活を守るための必要保障を考えるだけで足ります。

しかし、子供が産まれたら、両親に万が一のことがあっても子供が自立できるまで生きていけるよう、子供の養育費や教育費を工面しておく必要があります。

生命保険文化センターの調査によると、世帯主の平均死亡保険金額は以下の通りです。

※2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査

このように子供がいる世帯の方が、世帯主の平均死亡保険金額は高くなっています。

必ず見直すべき大きなポイントは、親が死亡した際の死亡保険（終身保険、定期保険、収入保障保険）と、教育費（学資保険）です。

死亡保険は、保険種類によって以下のように違いがあるので、ご自身の家庭では、どのパターンが適切か検討するようにしましょう。

また、子供の教育費の目安は、公立・私立によって大きく異なります。

一般的にかかると言われている教育費の目安は、以下の通りです。

※学校教育費のみの金額※入学金、下宿による仕送り等は含まない参考：文部科学省「平成30年度 子供の学費調査」、日本政策金融公庫「令和元年度 教育費負担の実態調査結果」

子供の教育資金を準備できる貯蓄型の保険として、学資保険を検討するといいでしょう。

もしくは、教育資金と万が一の際の死亡保障も兼ねて、貯蓄性がある死亡保険として、低解約返戻金型終身保険も子供の教育資金を準備する際に検討してみるのもひとつの手です。

学資保険の選び方や、学資保険以外での教育資金の準備方法については、以下の記事で詳しく解説しているので、参考にしてください。

また、もしご自身が妊活中の場合や妊娠出産を望まれている場合、妊娠すると医療保険に加入できなかったり部位不担保がつくなど条件付きでしか加入できなくなるのが一般的です。

妊娠～出産後に検討、及び見直すべき生命保険とお金にまつわることは、以下の記事で詳しく解説していますのでぜひ参考にしてください。

現在加入中の生命保険を継続する際の注意点

現在加入している保険内容を確認し、結婚前から加入している生命保険を結婚後も継続する場合、必要に応じて以下の手続きが必要になります。

氏名・住所変更

自身の姓に変更があった場合は保険会社や代理店に連絡し、変更手続きの手配をしましょう。

保険会社によっては、公式HPにあるマイページから変更手続きができる場合もあります。

また、結婚を機に引っ越しをして住所や電話番号に変更があった場合も、氏名と併せて変更手続きをしてください。

氏名変更に伴い、銀行口座・クレジットカードが変更する場合

結婚して姓が変更になり、保険料の引き落としに使用している銀行口座やクレジットカードが変わる場合、保険会社によっては登録変更が必要なケースがあります。

まずは保険会社のコールセンターに結婚した旨を伝え、どのように対応すべきか確認し、もれなく手続きをしてください。

保険金受取人の名義変更

結婚前に加入した死亡保険の保険金受取人は、両親や兄弟を指定、もしくは特に指定せず法定相続人になっていることが一般的ですが、結婚後は保険金受取人を配偶者に変更しておくことをおすすめします。

保険金受取人の変更手続きは書面で行うのが一般的です。保険会社や代理店などに連絡し、変更手続きの手配をしましょう。

また、保険金受取人の名義変更と同時に、指定代理請求人の変更もしておくといいでしょう。 

結婚時の保険見直しに関してよくある質問 Q&A

Q.  夫婦でもともと別々の保険に加入していますが、結婚を機に保険の見直しを行ったほうがいいですか？

必要な保障内容は家族構成や年齢、ライフステージによって変わっていきます。

結婚を機に転職や専業主婦（夫）になるなど環境が大きく変化した場合には、今の保障内容が十分かどうかファイナンシャルプランナーに相談してみると良いかもしれません。

Q. 親がかけてくれた保険は結婚後もそのままで大丈夫ですか？

終身保険をかけてもらっていた場合は、受取人が親になっていることが多いので確認してみましょう。

終身保険を含む多くの保険では、死亡時の受取人の指定が必要な場合が多く、独身の方のケースでは親が受取人になっていることが大半です。

ご自身に万一のことが起こった場合に配偶者にご資金を遺したいとお考えの場合には必ず受取人変更をしておきましょう。

まとめ

結婚を機に、新婚夫婦が生命保険を見直す際に大切なポイントを振り返りましょう。 

病気やケガをした時に安心して治療を受けられるよう、また自分に万が一の際に配偶者が安心して生活していけるよう、結婚後は必要十分な保障内容の保険を用意しておくことが大切です。

これから結婚する人や結婚の予定がある人は、まず既に加入している保険証券を確認すること、必要な保障について考えたりすることから始めてみましょう。

自分自身で適切な保険を選ぶのが難しく感じる人は、ぜひお金・保険のプロであるファイナンシャルプランナーへの無料相談を検討してみてください。

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