持病や既往症がある人でも加入できる生命保険を解説！引受基準緩和型・限定告知型・無選択型保険とは？

生命保険に加入するには、保障の対象となる被保険者は健康状態を告知し、保険会社が定めた引受基準である健康状態を満たす必要があります。

しかし、持病や既往歴がある場合、保険会社の健康状態の基準に満たないと自分で判断し、そもそも生命保険の加入や見直しを諦めてしまう人も多くいます。

しかし、持病や既往歴がある人でも、以下のような生命保険に加入できる可能性はあります。

この記事では、健康状態に不安がある人でも加入可能な生命保険の選び方や、持病や既往歴がある人が生命保険を選ぶ際の注意点について解説します。

持病や既往歴があるからと言って諦めず、生命保険の新規加入、もしくは現在加入している生命保険の見直しにお役立てください。

持病や既往歴のある人の生命保険の選び方

生命保険では、健康告知の基準が緩くなる代わりに、保険料が割高になるのが一般的です。

持病や既往歴のある人が生命保険に加入する場合、以下の順番で検討しましょう。

持病や既往歴がある人は、通常の生命保険に加入できないと思い、引受基準緩和型や無選択型の生命保険から検討する人が多いです。

しかし、告知内容によっては無条件で加入が可能であったり、特別条件付きで加入できるケースもあります。

まずは通常の生命保険に申し込んでみて、加入が不可だった、もしくは特別条件の内容に納得できなかった場合、引受基準緩和型保険を、その次に無選択型保険を検討しましょう。この順番で検討することで、保険料を少しでも抑えられる可能性が高まります。

また、この検討順番は、生命保険に新規加入する場合だけではなく、見直しする場合であっても同様です。

特別条件付きの通常の生命保険とは

「特別条件」とは？

保険金を支払うリスクが高い健康状態と保険会社が判断した場合に、加入自体は可能だが保険契約に対して適用される条件のこと

通常の生命保険において、適用される可能性のある特別条件のパターンは以下の3つです。

特別条件付きで生命保険への加入が認められた場合、適用される特別条件が書かれた「特別条件承諾書」が発行されるので、内容確認、署名、捺印が必要になります。

どの特別条件が適用されるかは保険会社によって異なり、告知内容によっては特別条件が複数適用される場合もあります。

また、不慮の事故や保険会社が指定する感染症は、特別条件の対象外のため注意しましょう。

パターン1．特定疾病・特定部位不担保法（体の一部や特定の病気は保障対象外）

特定疾病・特定部位不担保法とは、過去に患ったことのある病気や、それらに関連する身体の特定の部位や疾病で治療（入院・手術など）を受けても、保険金や給付金の支払い対象にならない条件を指します。主に医療保険に適用されます。

例えば、過去にぜんそくを患って治療を受けていた場合、肺に関する疾病については5年間不担保になるケースがあったとします。この場合、保障開始から5年間は肺に関する疾病で入院や手術を受けても給付金を受け取れません。

ただし、不担保となる期間が満了する日をまたいで入院した場合は、満了日の翌日を入院開始日とみなされた上で、入院給付金が支払われます。

パターン2．特別保険料徴収法（保険料が通常より割増される）

特別保険料徴収法とは、通常よりも保険料が割高になる条件のことです。

例えば、健康状態の良好な人が月々の支払い保険料が5,000円の場合、持病を持つ人が同保険に加入した際は月々の支払い保険料は6,000円となり、健康状態が良好な人よりも保険料が割増になります。

割増される保険料の額は、過去にかかった疾病の種類や最近の健康状態、完治から経過した期間などによって決まる仕組みで、死亡保険・医療保険のどちらでも適用される可能性があります。

特別保険料徴収法の注意点は以下の通りです。

万が一、特別保険料徴収法が適応された生命保険にて保険料払込免除が発生した場合、割増された保険料分の支払いも免除となります。

「保険料払込免除」とは？

保険会社が定める所定の状態（障害状態、三大疾病等）になった際に、保険料の支払いが免除される特約のこと

パターン3．保険金削減方法（一定期間保険金が減額される）

保険金削減方法とは、一定期間中に死亡や高度障害に支払われる保険金額が、保険会社の定める一定の割合で削減される特別条件を指し、主に死亡保険に適用されます。

保険金の削減期間である期間は、健康状態によって1〜5年の間で変動し、削減期間が終了すると保険金が満額支払われるようになる仕組みです。

例えば、加入から1年以内の保険金支払いでは85％の削減（15％の保険金支払い）、3年以内の保険金支払いなら55%の削減（45％の保険金支払い）、5年以内の保険金支払いならで20%の削減（80％の保険金支払い）という風に加入期間の経過によって保険金の削減割合が低下していきます。

引受基準緩和型・限定告知型の生命保険とは

引受基準緩和型・限定告知型生命保険とは、保険会社へ告知する項目が少なく引受基準も緩く、持病がある人でも加入しやすい保険です。

通常の生命保険（医療保険）では、加入前に以下のことを申告する必要があります。

質問される内容は保険会社によって異なるものの、告知項目は少数に絞られており、なおかつ通常の生命保険と比較し加入のハードルが低く設定されており、診断書や健康診断結果の提出は不要です。（引受基準緩和型保険の告知項目の一例はこちら）

引受基準緩和型のメリット、デメリットは以下の通りです。

メリット1．持病の悪化でも保障される場合がある

通常の生命保険は、保障が開始されるより前に患った病気については保障されません。

また、特別条件付きの生命保険で、特定疾病・特定部位不担保が適用されると一定期間は保障の対象外となります。

一方、引受基準緩和型生命保険では、すでに抱えている持病が悪化した場合や再発した場合も中には保障されるケースもあります。

終身タイプの引受基準緩和型生命保険に加入することで、持病の悪化や再発を一生涯備えることも可能です。

メリット2．取り扱う保険会社の拡大、保障内容の充実

引受基準緩和型の生命保険を取り扱う保険会社は徐々に増えており、テレビCM等でも見かける「持病がある人でも加入できる保険」は一般的には引受基準緩和型生命保険のことを指します。

特に医療保険は、通常の医療保険とほぼ変わらない保障内容を受けることができます。（例：一定期間保険金を請求しなかった場合に還付金やお祝い金を受け取れる、短期間の入院で一時金が受け取れる商品など）

また、所定の条件を満たすと保険料が割引されるものもあり、健康状態に不安がある人でも割安で加入できる可能性があります。

デメリット1．加入から一定期間保険金の削減される場合がある

引受基準緩和型の生命保険は、加入から一定期間の保険金額が削減される場合があります。

例えば、引受基準緩和型の医療保険では、加入から1年間は入院した場合の保障である入院給付金の日額が半分に減額されることがあります。

その場合、入院給付金日額を5,000円に設定していても、加入から1年間は入院しても給付金は半額の2,500円となります。

一方で、2020年2月時点では、保険金額が削減されないタイプの引受基準緩和型保険を販売する保険会社が増えています。

引受基準緩和型の生命保険を比較・検討する際は、保険金削減期間の有無や内容について必ず確認しましょう。

無選択型・無告知型の生命保険とは

無選択型・無告知型生命保険とは、健康状態に関わらず、加入時の告知・医師の審査・健康診断結果の提出が全く必要ない生命保険です。

ただし、契約から一定期間の保障内容の削減や、保険料が割増されるなどの特別条件が追加される場合があります。

無選択型・無告知型生命保険のメリット・デメリットは以下の通りです。

無選択型生命保険は、加入するハードルが低い一方、デメリットも多々あるため、保険内容や加入条件を他の保険よりも入念に確認してから加入しましょう。

メリット1．持病がある人でも、病気内容が告知項目に該当しない場合は加入可能

先述した引受基準緩和型保険は告知すべき項目が少なかったのに対し、無選択型・無告知型生命保険は告知が不要なため、健康状態に不安を抱える人でもより加入可能性が高いです。

引受基準緩和型保険にて健康状態の診査に通過しなかった場合でも、無選択型保険で引受可能となる場合もあります。
特に、がんのような重度な疾病やうつ病のような完治が難しい疾病にかかると、引受基準緩和型保険でも加入できない可能性があります。そのような場合は、無選択型・無告知型生命保険への加入となるケースが一般的です。

メリット2．高齢な方でも加入可能なケースが多い

無告知型・無告知型生命保険では「40〜80歳まで」と加入可能な年齢が高めに設定されているケースもあります。

一般的な生命保険が60～70歳を上限としているのに対し、無選択型・無告知型生命保険は、高齢者にとっても有効な選択肢となります。

デメリット1．引受基準緩和型よりもさらに割高な保険料設定

無選択型・無告知型生命保険は、加入のハードルが低い分、保険料は他の生命保険と比較しても高額となります。

無選択型・無告知型生命にしか加入できない場合は仕方ありませんが、無選択型・無告知型生命保険に加入する前に、引受基準緩和型生命保険や特別条件付きの通常の生命保険への加入は難しいのか、事前に検討することをおすすめします。

デメリット2．加入後一定期間は、病気による死亡保障額がかなり低く設定される

無選択型の死亡保険に加入後一定期間（保障開始から1〜2年の間が一般的）に死亡した場合、払い込んだ保険料分と同じ金額の保険金しか支払われない場合があります。

被保険者が世帯主の場合、世帯主の死亡保障額としては不足することが考えられるので、貯蓄などの他の手段にて不足金額を補うのかなどは事前に検討しておきましょう。

【調査データ】引受基準緩和型・無選択型保険とその他の医療保険との違い

実際に引受基準緩和型・無選択型保険に加入している人と、その他の医療保険（終身医療保険・定期医療保険・女性保険）に加入している人にどのような違いがあるかを確認するため、医療保険に加入している人を対象とし、ナビナビ保険独自でアンケート調査を行いました。

まず、月額保険料設定について確認したところ、以下の結果となりました。

他の医療保険に加入している人と比較し、引受基準緩和型・無選択型保険の加入者は、高額な月額保険料を払っている結果になりました。

この結果からも引受基準緩和型保険、無選択型保険が通常の保険料よりも割高な設定になっていることが見て取れます。

次に、入院給付金日額設定と、一入院当たりの入院給付金限度日数設定を確認しましょう。

医療保険の入院給付金日額設定	一入院当たりの入院給付金限度日額設定

他の医療保険加入者よりも、入院給付金日額の設定が高く、また限度日数も長めのに設定している人が多いことが顕著に見て取れる結果となりました。

今回の調査結果では、月額保険料を高くして保障を厚くする人が多く見受けられましたが、入院給付金日額や入院給付金限度日数などの保障を薄くすることで保険料を抑えて加入することも可能です。

普段の生活が立ち行かなくなるほどの高額な生命保険への加入は、おすすめできません。

もし、どのくらいの保障や保険料の生命保険に加入するのが妥当なのかご自身で判断がつかない場合は、ぜひファイナンシャルプランナーへの無料相談をご活用してください。

持病や既往歴がある人が生命保険を選ぶ際の注意点

持病や既往歴がある人が生命保険を選ぶ際に、以下の注意点に気をつけましょう。

注意点1．虚偽の告知内容をしない

保険会社は、保険加入を引き受けるか判断する際、告知項目をもとに判断するため、持病や既往歴は自己申告制となります。

持病や既往歴があったとしても嘘をつかず、保険加入時の告知は、健康状態についてありのままを正直に申告しましょう。

万が一、持病や既往歴を隠し通して生命保険に加入できたとしても、保険金や給付金を支払うタイミングで過去の病歴について調査され、保険金が支払われない可能性があります。

また、告知していない項目があると告知義務違反を問われる可能性があり、悪質と判断された場合は、支払った保険料すら一切戻ってこないケースもあります。

告知をする際は、保険会社の営業職員に口頭で告げただけでは告知したことにはならないので、告知書に詳細に記入しましょう。

もし、告知が必要にも関わらず忘れていた場合、保険会社に連絡して追加告知の対応を行うことができます。必要であるにも関わらず、追加告知をしなかった場合も告知義務違反を問われるので、気づいたらすぐに保険会社に連絡しましょう。

注意点2．複数の保険会社の商品を比較検討する

生命保険に加入する際は、複数の保険会社の商品を比較検討することが大切です。

保険会社は、生命保険の加入を引き受ける基準を公表しておらず、同じ健康状態であっても保険会社が異なると加入できる生命保険商品も異なります。

例えば、ある保険会社では、特別条件付きの通常の生命保険に加入できても、別の保険会社では引受基準緩和型でしか加入できないケースもあります。

また、運営にかかる経費や、保険料の計算方法は大きく異なるため、同じ種類の生命保険商品であっても保険料が異なるケースもあります。

保険に詳しくない人が、自分に合った保険会社や保険商品を自力で探し出すのは困難です。

保険を探す際は、保険のプロや専門家の知識を借りることで、より効率的に自分に適した生命保険を見つかる確率が高まります。

特に、特別条件付きの生命保険を選ぶときは、さまざまな保険会社の商品を扱っているファイナンシャルプランナーに相談することで「その状況で加入すると特別条件の〇〇が適用される可能性が高い」と具体的なアドバイスをもらえることがあるのでおすすめです。

よくある質問 Q&A

持病、既往歴がある人が生命保険の加入検討をする際によくある質問をまとめました。

Q．持病があると、なぜ健康な人と同じ条件で保険加入しにくい？

A. 持病がある人と健康な人の、加入の引き受け基準や保険料が同じだと、契約者の間で不平等が生じてしまうためです。

生命保険の保険料は、個人の年齢や健康状態などによって保険金を支払う確率を元に決まります。

持病がある人は、健康な人と比較して保険金や給付金が支払われる確率が高くなるため、公平性を保つために持病や既往歴がある人の保険料は高く設定されます。

例えば、保険金を支払うリスクが著しく高い末期がん患者を同じ引受基準にて加入を認めてしまうと、保険会社が支払う保険金の額が増え、加入者が支払っている保険料よりも、支払う保険金のほうが多くなり、保険会社が立ち行かなくなります。

そのため、保険の申し込み時に保障対象となる人の健康状態を状態告知し、保険会社の定めた基準を満たしていない場合は加入できない仕組みとなっています。

Q．引受基準緩和型生命保険の告知内容ではどのような質問がされますか？

A. 引受基準緩和型の告知内容は、はい・いいえで答えられるような質問が多く、通常の生命保険と比較し加入のハードルが低く設定されています。

具体例には、以下のような質問がされます。

また、告知項目は少数で、診断書や健康診断結果を提出は不要です。

なお、質問される内容は保険会社によって異なります。

Q．無選択型・無告知型生命保険の保険料に納得できない場合の対処法はありますか？

A. 保険以外での貯蓄・投資の検討も視野に入れましょう。

無選択型生命保険しか選択肢がない場合は、高額な保険料になってしまうことも想定されます。

もし、提示された保険料が想定よりも高く、納得できない場合は、以下のように選択肢の幅を広げてみるのも対処法の方法です。

まとめ

持病がある人が生命保険に加入する場合に考えられる保険の種類や選ぶうえでの注意点について解説しました、大切なポイントを再度振り返ります。

さらに、持病がある人でも加入できる保険について、それぞれの特徴は以下のとおりです。

持病がある人でも、加入できる可能性のある保険はあります。自分に合った保険を見つけるまでに、時間や手間がかかるかもしれませんが、保険の専門家の力も借りながら根気強く探してみましょう。