持病があっても入れる保険はある？注意点や選び方のポイントを解説します

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• 持病があっても加入しやすい保険
  • 特別条件付き医療保険
  • 引受基準緩和型保険
  • 無選択型保険
  • 少額短期保険
• 保険加入における持病・既往歴の基準
  • 持病として扱われることが多い病気の一例
• 持病や既往歴がある人の生命保険の選び方
  • 保険期間
  • 年齢
  • 告知項目
  • 支払削減期間の有無
• 持病や既往歴がある人が生命保険を選ぶ際の注意点
  • 注意点1. 虚偽の告知内容をしない
  • 注意点2. 複数の保険会社の商品を比較検討する
  • 注意点3. 特約を付帯する際は、告知項目が増える場合も
• まとめ

生命保険へ加入する際には、現在の健康状態や過去の病歴についての告知が必要です。

持病（基礎疾患）を持っている人は、健康な人と比べて、保険加入のハードルが高くなってしまうため、医療保険への加入を諦めてしまう人も少なくありません。

しかしながら、昨今では平均寿命の延伸化で持病を抱える人も増加傾向にあり、基礎疾患を持っている人でも加入できる医療保険が数多く登場してきています。

そこで本記事では、持病がある人でも加入しやすい保険をご紹介した上で、自分にピッタリの保険の選び方と注意点についてご紹介します。

持病があっても加入しやすい保険

持病があっても加入しやすい保険としては、主に次の4種類が挙げられます。

それぞれの特徴について解説していくので、保険選びの参考にしてみてください。

特別条件付き医療保険

一般的に、持病がある人は健康な人に比べて、保険加入のハードルが高くなっています。

そのため、持病を持っている人は生命保険や医療保険への加入を諦めてしまいがちですが、下記のような特別条件が付いた保険であれば、持病のある人でも必要な保障を備えておくことが可能です。

特別条件とは？

特別条件とは「保険金を支払うリスクが高い健康状態である」と保険会社が判断した場合に適用される特別な条件のことです。

なお、特別条件付きの医療保険への加入が認められると、特別条件がまとめられた「特別条件承諾書」が発行されます。

内容を確認した上で、署名や捺印をする必要があるので、事前に覚えておきましょう。

特定疾病・特定部位不担保法

特定疾病・特定部位不担保法は、「身体の特定部位または特定の疾病で治療を受けても保険金の支払対象にならない」という条件のことをいいます。

例えば、「肺に関する疾病について5年間の不担保」とする条件が定められた医療保険に加入する場合、保障が開始されてから5年間は、肺に関する手術や入院をしても保険金が支払われません。

不担保となる期間は保険会社や医療保険によって異なりますが、1年間・3年間・5年間と定められているケースが一般的です。

不担保期間を受け入れることで、持病がある人でも通常の保険に加入できる可能性が格段にアップするので、保険を選ぶ際に確認することをおすすめします。

特別保険料徴収法

特別保険料徴収法とは、通常よりも割高な保険料を払い込むことを条件とした特別条件付きの医療保険です。

割増される保険料の金額は、既往歴や現時点の健康状態、病気が完治してからの期間など、様々な条件を基にして決定されます。

なお、割増された保険料は、加入期間を通じて適用されるため、加入時の金額よりも保険料が下がることはありません。

また、上乗せされた保険料分には解約返戻金が設定されていない場合もあるので要注意です。

通常の保険に加入するよりも月々の保険料負担が大きくなるものの、持病がある人でも保障を備えておくことができるので、必要に応じて検討するようにしましょう。

保険金削減方法

保険金削減方法とは、一定期間中の保険金額が、保険会社が定める一定の割合で削減される特別条件のことです。

主に死亡保険に適用される特別条件で、死亡や高度障害となった場合に支払われる保険金が対象となります。

1年ごとに保険金の削減割合が低下するのが一般的で、例えば1年目は75%削減、2年目は50%削減といった形で、加入期間の経過によって支払われる保険金が増えていきます。

また、削減期間は健康状態に応じて1〜5年の間で変動し、一定期間を過ぎれば満額の保険金を受け取れるのが特徴です。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険とは、保険会社に告知する項目が少なく、引受基準が緩和されている医療保険のことです。

告知項目は3つ程度に絞られており、次のような告知項目に該当しなければ、持病がある人でも保険加入のハードルが低いことが特徴です。

参照：医療保障に関するQ&A | 生命保険文化センター

引受基準緩和型保険には、終身タイプと定期タイプの2種類があり、既往歴のある病気においても保障対象に含まれます。

ただし、引受基準が緩和されて加入ハードルが低くなっていることから、通常の医療保険に比べて、月々の保険料は割高な設定となっています。

また、加入してから一定期間は保険金の給付額が減額されてしまうので注意が必要です。

無選択型保険

通常の医療保険は、加入する際に保険会社への告知が必須となっています。

ですが、中には健康状態の告知や医師による審査、健康診断結果の提出といった一切の告知が不要な「無選択型保険」というタイプの医療保険も存在します。

一切の告知義務が必要とされていないので、持病がある人はもちろんのこと、高齢で通常の生命保険に加入できないような場合でも、後から保障を備えられることが特徴です。

ただし、通常の保険よりも加入のハードルが著しく低いため、引受基準緩和型保険よりもさらに割高な保険料が設定されています。

それに加え、一定期間は一切の保障が受けられないケースも多いので、他の保険商品を検討した上で、最後の選択肢として無選択型保険を検討するのがおすすめです。

ナビナビ保険監修

京都産業大学教授

諏澤 吉彦

引受基準緩和型または無選択型の保険は記事にもある通り、告知項目数が絞られていたり告知が不要となっていますので、持病や既往症がある人でも保険に加入しやすいと言えます。一方で保険料は逆選択による支払保険金の増加を見込んで算出されますので、一般の医療保険に比べて高めとなり、また支払削減期間が設定され保障も限定されている場合があるので、注意が必要です。したがって、引受基準緩和型や無選択型の保険は、通常の告知義務を伴う一般の医療保険では保険料が高額となったり、加入が困難である場合に限り、検討すべき選択肢と言えるでしょう。

少額短期保険

少額短期保険（ミニ保険）は、保険期間が1〜2年程度で、保険金額が1,000万円以下に定められている保険商品のことを指します。

財務省に登録を行った「一定の事業規模の範囲内において、保険期間が1年ないし2年以内の保障性商品の引受だけを行う事業者」が販売しています。

死亡保険や医療保険、損害保険といった一般的な保険商品も販売されていますが、その一方で、通常の保険会社では取り扱っていない特殊なニーズに応えた保険を取り揃えていることが特徴です。

一般的には「葬儀保険」や「ペット保険」といったものが挙げられますが、保障内容をごく一部に限定したことで、告知項目が少ない少額短期保険も存在します。

保障期間が短く、保険金額も低めに設定されていることから、通常の保険商品よりも月々の保険料が安めに設定されています。

保険加入における持病・既往歴の基準

はじめに、保険加入における持病や既往歴の基準から確認しておきましょう。

一般的に、生命保険や医療保険に加入するためには、現在の健康状態や既往症について、保険会社に告知しなければなりません。

健康状態の告知を義務としている理由は、病歴がない健康な人と比べて、いくら完治しているとはいえ、健康上のリスクが高い状態であるとみなされるためです。

現在の健康状態を偽って告知すると、後々になって「告知義務違反」とみなされ、強制的に保険契約が解除される恐れがあります。

保険金の支払事由に該当しても保険給付が行われないばかりか、それまでに払い込んだ保険料が還付されることもないので、健康状態に不安がある場合でも、正確に告知することを心がけましょう。

なお、一般的な生命保険や医療保険で告知が求められるのは、過去5年間における既往症とされるケースが多く、それ以前のものについては告知する必要がありません。

より詳しい内容は、下記のページにてまとめていますのでご参照ください。

持病として扱われることが多い病気の一例

持病として扱われることが多い病気として、主に次の病名や症状が挙げられます。

参照：基礎疾患を有する者への接種にかかる情報提供等について｜厚生労働省

たとえば、脳卒中や心筋梗塞、高血圧、糖尿病、がんなどが挙げられ、保険会社によっては精神疾患や神経疾患なども持病に含まれます。

アレルギー性鼻炎や花粉症などは持病の範囲に含まれないケースが一般的ですが、入院歴がある場合や入院中、入院予定がある場合には、保険会社まで告知が必要となることもあります。

どれが持病で、何が既往症に該当するかの判断が難しい場合は、大小限らず保険会社まで問い合わせをして、確認しておくと安心です。

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ナビナビ保険監修

京都産業大学教授

諏澤 吉彦

持病・既往症の告知内容によるリスク細分化は、保険会社にとっては逆選択を防ぐことに、保険契約者・被保険者にとってはリスク実態に見合った保険料で適切な保障を得られることにつながります。しがたって、新たに医療保険を申し込む際には、記事にも取り上げられている「保険加入における持病・既往歴の基準」を確認し、該当項目がなかったり、少ない場合はそれを申し出ることで、有利な条件で保険に加入することができます。このような行動はシグナリングと呼ばれますが、医療保険に限らず他の保険に加入する際にも、自らが低リスクであると考えられる場合は、このシグナリングを積極的に行うことが重要です。

持病や既往歴がある人の生命保険の選び方

持病や既往歴がある人の生命保険の選び方は、次の4点に着目してお選びください。

保険期間

生命保険には、一定期間しか保障が受けられない代わりに保険料が割安な「定期タイプ」、保険料は割高なものの一生涯の保障が続く「終身タイプ」の2通りがあります。

定期タイプは、保険期間が満了のタイミングで契約を更新できるケースが一般的ですが、更新するたびに保険料が上がっていきます。

一方の終身タイプは、加入当初の保険料負担は割高ですが、途中で保険料が高くなることがないので、トータルで見た時の保険料負担は定期タイプより安くなる場合があります。

子供が独立するまで、マイホームの支払いが終わるまでなど、一定期間は何があっても万全な保障を備えておきたい人は「定期タイプ」、一生涯の保障を備えておきたい人は「終身タイプ」を選ぶのがおすすめです。

年齢

生命保険や医療保険には、加入時の年齢に上限が定められています。

年齢を重ねることで健康上のリスクが高まり、若い人に比べて入院や手術をする可能性が高いためです。

そのため、加入を検討中の保険商品がある場合は、必ず事前に契約可能な年齢を確認するようにしましょう。

なお、昨今では80歳以上の高齢者でも加入可能な生命保険も登場していますが、年齢が高くなるにつれて、保険料負担も重くなっていく点には注意が必要です。

告知項目

持病がある人で保険に加入する際は、その保険に加入する際の告知項目についても確認しておきましょう。

告知項目に該当するような病歴がある場合は保険加入が難しくなりますが、該当する項目がなければ、たとえ持病がある人でも問題なく保険加入が可能です。

たとえば、「がん保険」の告知項目はがんに限られた内容であるケースが多いので、持病がある人でもがん保険に加入できる可能性が高いといえます。

また、告知項目の少ない「引受基準緩和型保険」や「無選択型保険」を選べる保険会社も増えてきているので、選択肢の一つとして検討してみてください。

ただし、引受基準緩和型保険や無選択型保険は、通常の保険商品よりも保険料負担が重めである点には注意が必要です。

ナビナビ保険監修

京都産業大学教授

諏澤 吉彦

保険加入の際には、持病・既往症について保険会社に告知をする必要があります。これは、被保険者の疾病リスクに関して、保険会社が外見だけでは判断できない（情報劣位にある）ことで引き起こされる逆選択を防ぐためです。逆選択が深刻となると、高リスク者のみが保険に加入し、保険料は引き上げられ、さらにリスクの高い人しか加入しなくなり、ひいては保険の仕組みが成り立たなくなってしまいます。それを防ぐために、疾病歴などのリスク指標に基づいて保険料や保障内容を決定する、いわゆるリスク細分化が行われます。リスク細分化により、自らのリスク実態に見合った保険料と保障内容を入手可能となりますが、その仕組みの一つが疾病歴の告知です。

支払削減期間の有無

引受基準緩和型保険や無選択型保険には、保険金の支払事由に該当しても給付対象とならない「支払削減期間」が設けられています。

せっかく加入可能な保険を見つけて保険料を払い込んでも、支払削減期間があるために保険金を受け取れないケースも起こりえます。

保険会社や保険商品によって期間が異なるので、これらの医療保険を選ぶ際は、いつから保障対象となるのかを必ず確認しておくようにしましょう。

持病や既往歴がある人が生命保険を選ぶ際の注意点

持病や既往歴がある人で、生命保険を選ぶ際には、次の3つの注意点に気をつけましょう。

注意点1. 虚偽の告知内容をしない

生命保険に加入する際、現在の健康状態や既往歴については正確に告知することを心がけましょう。

虚偽の告知を行うと、後になってから「告知義務違反」となってしまいます。

告知義務違反とみなされると、保険金が給付されないばかりか、強制的に保険契約が解除される恐れがあります。

保険契約が解除されても、それまでに払い込んだ保険料が返ってくることもないので、お金を払い込んだだけで損をすることになってしまいます。

また、稀に「告知義務違反でも2年を過ぎれば問題ない」という人がいますが、絶対にやめましょう。

保険商品の契約約款には「保険会社は契約から2年を経過すると告知義務違反で保険契約を解除できない」と記載があります。

ですが、過去の保険金支払い事由が告知義務違反に該当していた場合は、後からでも保険契約を解除されるケースがあります。

告知義務違反の内容が重大と判断されれば、「詐欺および不法取得目的による保険契約の無効」といった名目で、保険契約が強制的に取り消されることもあるので、正しい告知内容を行うようにしてください。

注意点2. 複数の保険会社の商品を比較検討する

生命保険を選ぶ際は、必ず複数の保険会社の商品を比較検討しましょう。

保険会社は、生命保険の加入を引き受ける基準を公表しておらず、同じ健康状態であっても保険会社が異なると加入できる生命保険の商品も異なります。

たとえば、ある会社では特別条件付きの通常保険に加入できても、別の保険会社では引受基準緩和型保険しか選べないケースが起こりえます。

また、同じ種類の生命保険であっても、保険会社が変われば、月々の保険料にも大きな差が出てきます。

保険会社の数は非常に多いので、保険に詳しくない人が、自身に最適な保険を自力で選ぶのは非常に困難です。

そのため、ファイナンシャルプランナーをはじめとしたプロの専門家の知識を借りて、時間をかけずに効率良く保険商品を探すことをおすすめします。

注意点3. 特約を付帯する際は、告知項目が増える場合も

生命保険に加入する際、特約を付帯すると告知項目が増えてしまう可能性があります。

たとえば、引受基準緩和型保険は、保険会社に告知する項目が3つ程度に絞られているケースが一般的で、持病がある人でも加入しやすいことが特徴の保険です。

しかし、保障を充実させるために特約を付帯すると、特約を付けるための告知項目が増えてしまい、通常の保険に加入するのと条件が大差なくなってしまうことがあります。

特約の保険料は若干割高に設定されているので、特約を付帯する場合は、同様の保障内容が受けられる別の保険がないかを確認することをおすすめします。

まとめ

生命保険へ加入する際には、保険会社へ現在の健康状態や既往歴についての告知が必要不可欠です。

告知内容によっては保険加入が断られてしまうケースが有るため、持病（基礎疾患）を持っている人は、健康な人と比べて、保険加入のハードルが高くなっています。

そこで医療保険への加入を諦めてしまう人も少なくありませんが、昨今では、持病がある人でも比較的加入しやすい「引受基準緩和型保険」や「無選択型保険」が登場しています。

また、通常の生命保険でも「特定疾病・特定部位不担保法」や「特別保険料徴収法」といった特別条件を付けることで、持病がある人も加入できるケースがあります。

プロの専門家であるファイナンシャルプランナーの知識を借りながら、自分の告知内容で加入可能な保険商品を探してみましょう。

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