持病があっても入れる保険はある？注意点や選び方のポイントを解説します

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• 特別条件付きであれば持病があっても医療保険に加入できる場合がある
• 持病があっても加入しやすい保険
  • 引受基準緩和型保険
  • 無選択型保険
  • 少額短期保険
• 保険加入における持病・既往歴の基準
  • 持病として扱われることが多い病気の一例
• 持病や既往歴がある人の生命保険の選び方
  • 保険期間
  • 加入できる年齢の上限
  • 告知項目
  • 支払削減期間の有無
• 持病や既往歴がある人が生命保険を選ぶ際の注意点
  • 注意点1. 虚偽の告知内容をしない
  • 注意点2. 複数の保険会社の商品を比較検討する
  • 注意点3. 特約を付帯する際は、告知項目が増える場合も
• まとめ

生命保険へ加入する際には、現在の健康状態や過去の病歴についての告知が必要です。

持病（基礎疾患）を持っている人は、健康な人と比べて保険加入のハードルが高くなってしまうため、医療保険への加入を諦めてしまう人も少なくありません。

しかしながら、昨今では平均寿命の延伸化で持病を抱える人も増加傾向にあり、基礎疾患を持っている人でも加入できる医療保険が数多く登場してきています。

持病がある人でも加入しやすい保険をご紹介した上で、自分にピッタリの保険の選び方と注意点についてご紹介します。

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特別条件付きであれば持病があっても医療保険に加入できる場合がある

持病を持っていても、保険会社による診査の結果、下記の特別条件を承諾することで医療保険に加入できる場合があります。

特別条件付きの医療保険への加入が認められると、特別条件がまとめられた「特別条件承諾書」が発行されます。

内容を確認した上で、署名や捺印をすると特別条件を承諾したことになります。

特定疾病・特定部位不担保法

特定疾病・特定部位不担保法は「身体の特定部位または特定の疾病を保障の対象外とする」ことです。

例えば「肺に関する疾病を5年間保障しない」とする条件が定められた医療保険に加入する場合、保障が開始されてから5年間は、肺に関する手術や入院をしても給付金は支払われません。

不担保となる期間は保険会社や医療保険によって異なりますが、1〜5年間と定められているケースが一般的です。中には、終身や次の更新までとなる場合もあります。

特別保険料徴収法

特別保険料徴収法とは、通常よりも割高な保険料を払い込むという条件です。

割増される金額は、かかったことのある病気の種類や現時点の健康状態、病気が完治してからの期間など、様々な要素をもとに決まります。

なお、割増された保険料が途中で安くなることは基本的にありません。

また、上乗せされた保険料分には解約返戻金が設定されていない場合もあります。

保険金削減方法

保険金削減方法とは、一定期間中の保険金額が、保険会社が定める一定の割合で削減される特別条件のことです。

保険金削減方法が適用された場合、1年ごとに削減割合が低下するのが一般的です。

例えば1年目は75%削減、2年目は50%削減のように、加入期間の経過によって保険金の減額割合は減っていき、一定期間を過ぎれば満額の保険金を受け取れます。

削減期間は、健康状態に応じて1〜5年の間で変動します。

持病があっても加入しやすい保険

持病があっても加入しやすい保険としては、主に以下の3種類が挙げられます。

それぞれの特徴について解説していくので、保険選びの参考にしてみてください。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険とは、保険会社に告知する項目が少なく、持病がある人でも申し込みやすい保険です。

告知項目は以下のような3つ程度に絞られており、それらに該当しなければ、持病がある人でも加入できる可能性があります。

参照：医療保障に関するQ&A | 生命保険文化センター

引受基準緩和型保険には、一生涯にわたる保障が得られる「終身タイプ」と、保障を受けられる期間が一定である「定期タイプ」の2種類があります。

また、引受基準緩和型医療保険に加入する前にかかった病気や持病についても、保障対象に含まれることがあります。ただし、通常の医療保険よりも、毎月の保険料は割高です。

加えて、加入してから一定期間は給付金額が減額されてしまうのが一般的であるため、保障内容をよく確認したうえで加入を検討しましょう。

無選択型保険

無選択型保険は、本来であれば必要な保険会社への告知が不要な保険です。告知を一切する必要がないため、持病の有無や過去にかかった病気にかかわらず加入することができます。

一方で、引受基準緩和型保険よりも保険料はさらに割高です。

それに加えて、加入から一定期間は一切の保障が受けられないのが一般的です。他の保険商品を検討した上で、最後の選択肢として無選択型保険を検討すると良いでしょう。

ナビナビ保険監修

京都産業大学教授

諏澤 吉彦

引受基準緩和型または無選択型の保険は記事にもある通り、告知項目数が絞られていたり告知が不要となっていますので、持病や既往症がある人でも保険に加入しやすいと言えます。一方で保険料は逆選択による支払保険金の増加を見込んで算出されますので、一般の医療保険に比べて高めとなり、また支払削減期間が設定され保障も限定されている場合があるので、注意が必要です。したがって、引受基準緩和型や無選択型の保険は、通常の告知義務を伴う一般の医療保険では保険料が高額となったり、加入が困難である場合に限り、検討すべき選択肢と言えるでしょう。

少額短期保険

少額短期保険（ミニ保険）は、保険期間が1〜2年程度で、保険金額が1,000万円以下に定められている保険商品のことです。

財務省に登録を行った「一定の事業規模の範囲内において、保険期間が1年ないし2年以内の保障性商品の引受だけを行う事業者」が販売しています。

生命保険や医療保険、損害保険など一般的な保険商品に加えて、通常の保険会社では取り扱っていない特殊な商品が多いのも特徴です。

例えば、葬儀費用をカバーする「葬儀保険」や、犬や猫の病気またはケガの血治療に備えられる「ペット保険」が挙げられます。

保障期間が短く、保険金額も低めに設定されていることから、通常の保険商品よりも毎月の保険料が安い傾向にあります。

保険加入における持病・既往歴の基準

はじめに、保険加入における持病や既往歴の基準から確認しておきましょう。

一般的に、生命保険や医療保険に加入するには、現在の健康状態や既往症などを、保険会社に告知しなければなりません。

過去に病気が患ったことのある人は、病歴がない健康な人と比べて、健康上のリスクが高いと考えられます。

病気になるリスクに明確な違いがあるにもかかわらず、同じ金額の保険料を徴収すると加入者間での不平等が起こりかねません。そこで保険会社は、加入時に保険の対象に徳仁の健康状態を告知してもらい診査をしています。

現在の健康状態を偽って告知すると「告知義務違反」とみなされ、強制的に契約が解除される恐れがあります。

契約が解除されると、保険金の支払事由に該当しても保険金や給付金が支払われません。告知義務違反の内容が特に重大であれば、詐欺による取り消しとなり、それまでに払い込んだ保険料が戻ってこないこともあります。

保険金や給付金を請求したとき、保険会社は告知義務違反がなかったどうかを徹底的に調べるため、偽りの告知をしても必ず発覚します。

健康状態に不安がある場合でも、告知書に記載された内容にしたがって事実をありのままに告知することを心がけましょう。より詳しい内容は、下記のページにてまとめていますのでご参照ください。

持病として扱われることが多い病気の一例

持病として扱われることが多い病気として、主に次の病名や症状が挙げられます。

参照：基礎疾患を有する者への接種にかかる情報提供等について｜厚生労働省

告知で問われることが多い病気の例としては、脳卒中や心筋梗塞、高血圧、糖尿病、がんなどが挙げられます。また、保険会社によっては精神疾患や神経疾患などの罹患歴を問われることもあります。

アレルギー性鼻炎や花粉症などは、基本的には告知をする必要はありません。ただし、入院した履歴や入院する予定などがある場合には、告知が必要となることもあります。

告知すべきか判断が難しい場合は、保険会社に問い合わせをして必ず確認をしましょう。

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ナビナビ保険監修

京都産業大学教授

諏澤 吉彦

持病・既往症の告知内容によるリスク細分化は、保険会社にとっては逆選択を防ぐことに、保険契約者・被保険者にとってはリスク実態に見合った保険料で適切な保障を得られることにつながります。しがたって、新たに医療保険を申し込む際には、記事にも取り上げられている「保険加入における持病・既往歴の基準」を確認し、該当項目がなかったり、少ない場合はそれを申し出ることで、有利な条件で保険に加入することができます。このような行動はシグナリングと呼ばれますが、医療保険に限らず他の保険に加入する際にも、自らが低リスクであると考えられる場合は、このシグナリングを積極的に行うことが重要です。

持病や既往歴がある人の生命保険の選び方

持病や既往歴がある人の生命保険の選び方は、次の4点に着目してお選びください。

保険期間

生命保険には、保険期間が一定である「定期タイプ」と、解約をしない限り一生涯の保障が続く「終身タイプ」の2種類があります。

定期タイプは10年間や60歳までなどで満期を迎えるため、途中で保障を見直しやすいといえます。満期を迎えたときに更新できるケースもありますが、そのたびに保険料が上がっていきます。

終身タイプは、加入当初の保険料負担は割高ですが、途中で保険料が上がることはありません。

「子供が独立するまで」「住宅ローンの支払いが終わるまで」など、一定期間の備えが必要な場合は、定期タイプを選ぶと良いでしょう。一方で、持病が再発したときに備えて保障期間が長い保険に加入したいのであれば、終身タイプを選ぶ方法があります。

加入できる年齢の上限

生命保険や医療保険には、加入できる人の年齢に上限が定められているのが一般的です。

そのため、加入を検討中の保険商品がある場合は、必ず事前に契約可能な年齢を確認するようにしましょう。

なお、80歳以上の高齢者でも加入できる生命保険もありますが、年齢が高くなるにつれて、保険料負担も重くなっていく点には注意が必要です。

告知項目

持病がある人の場合、告知する内容で保険を選ぶのも方法です。

例えば「がん保険」の場合、告知が必要なのは基本的にがんまたはそれと関連性があると考えられいている病気です。そのため、一般的な医療保険と比較すると、持病がある人でもがん保険であれば加入しやすいと考えられます。

また、告知項目の少ない「引受基準緩和型保険」や告知が不要な「無選択型保険」を検討するのも方法です。

ただし、引受基準緩和型保険や無選択型保険は、通常の保険商品よりも保険料が割高であるため、毎月の支払いが家計を圧迫しないかよく確認をしましょう。

ナビナビ保険監修

京都産業大学教授

諏澤 吉彦

保険加入の際には、持病・既往症について保険会社に告知をする必要があります。これは、被保険者の疾病リスクに関して、保険会社が外見だけでは判断できない（情報劣位にある）ことで引き起こされる逆選択を防ぐためです。逆選択が深刻となると、高リスク者のみが保険に加入し、保険料は引き上げられ、さらにリスクの高い人しか加入しなくなり、ひいては保険の仕組みが成り立たなくなってしまいます。それを防ぐために、疾病歴などのリスク指標に基づいて保険料や保障内容を決定する、いわゆるリスク細分化が行われます。リスク細分化により、自らのリスク実態に見合った保険料と保障内容を入手可能となりますが、その仕組みの一つが疾病歴の告知です。

支払削減期間の有無

引受基準緩和型保険や無選択型保険には、保険金・給付金の支払事由に該当しても給付対象とならない、または支払額が減額される「支払削減期間」が設けられています。

せっかく加入可能な保険を見つけて保険料を払い込んでも、支払削減期間に万が一のことがあると、十分な保障を受けられないかもしれません。

支払削減期間は、保険会社や商品によって異なるので、よく確認したうえで加入しましょう。

持病や既往歴がある人が生命保険を選ぶ際の注意点

持病や既往歴がある人で、生命保険を選ぶ際には、次の3つの注意点に気をつけましょう。

注意点1. 虚偽の告知内容をしない

生命保険に加入する際、現在の健康状態や既往歴については正確に告知することを心がけましょう。虚偽の告知を行うと「告知義務違反」となる恐れがあります。

告知義務違反とみなされると、契約が解除となり保険金や給付金が支払われない可能性があります。

また、詐欺による取り消しと判断されると、それまでに払い込んだ保険料も戻ってきません。

保険会社が告知義務違反を理由に契約を解除できるのは、一般的に契約から2年です。しかし「告知義務違反でも2年を過ぎれば問題ない」と考えて告知をしないのは絶対にやめましょう。

過去の保険金支払い事由が告知義務違反に該当していた場合は、後からでも保険契約を解除されるケースがあります。

繰り返しにはなりますが、保険に加入するときは、告知書に記載された内容にしたがってご自身の健康状態をありのままに告知することが重要です。

注意点2. 複数の保険会社の商品を比較検討する

生命保険を選ぶ際は、必ず複数の保険会社の商品を比較検討しましょう。

保険会社は、生命保険の加入を引き受ける基準を公表しておらず、同じ健康状態であっても保険会社が異なると加入できる商品も異なります。

例えば、ある会社では特別条件付きの通常保険に加入できても、別の保険会社では引受基準緩和型保険しか選べないケースが起こりえます。

また、同じ種類の生命保険であっても、保険会社が変われば、毎月の保険料も異なります。

とはいえ、日本では数多くの保険会社が営業をしており、保険に詳しくない人が、膨大な選択肢から自分自身に最適なものを保険を自力で選ぶのは困難でしょう。

その場合は、ファイナンシャルプランナーをはじめとしたプロの専門家の知識を借りて、保険商品を探すことをおすすめします。

注意点3. 特約を付帯する際は、告知項目が増える場合も

生命保険に加入する際、特約を付帯すると告知項目が増えてしまう可能性があります。

引受基準緩和型保険は、保険会社に告知する項目が3つ程度に絞られているのが一般的ですが、保障を充実させるために特約を付帯すると告知項目が増えることがあります。

特約の保険料は若干割高に設定されているので、特約を付帯する場合は、同様の保障内容が受けられる別の保険がないかを確認することをおすすめします。

まとめ

生命保険へ加入する際には、保険会社へ現在の健康状態や既往歴についての告知が必要不可欠です。

告知内容によっては保険加入が断られてしまうケースが有るため、持病（基礎疾患）を持っている人は、健康な人と比べて保険に加入しにくい場合があります。

そこで持病がある人は、選択肢として「引受基準緩和型保険」や「無選択型保険」も検討しましょう。

また、通常の生命保険でも「特定疾病・特定部位不担保法」や「特別保険料徴収法」といった特別条件を付けることで、持病があっても加入できるケースがあります。

専門家であるファイナンシャルプランナーの知識を借りながら、自分の告知内容で加入可能な保険商品を探してみましょう。

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