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更新 更新:2022.06.08

20代で生命保険に入るべき?加入のメリットと独身・既婚別20代の保険の考え方

20代で生命保険に入るべき?加入のメリットと独身・既婚別20代の保険の考え方
監修者

鬼塚 眞子

保険ジャーナリスト/一般社団法人介護相続コンシェルジュ協会代表
専門分野・得意分野
保険・医療・介護・相続・離婚・マネー(節約)など
監修者

藤田 匡紀

ファイナンシャルプランナー(CFP)
所有資格
CFP資格、証券外務員Ⅱ種
専門分野・得意分野
生命保険全般、資産運用
執筆者

中村 翔也

ファイナンシャルプランナー
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般

20代の若い世代の人の中には、生命保険や医療保険はまだ加入する必要がないと思っている人が多いのではないでしょうか。

生命保険文化センターが公表する「令和元年度生活保障に関する調査」によると、生命保険の加入率は男性が81.1%、女性が82.9%となっており、8割以上の人が保険に加入しています

しかし、同調査によれば20代の保険加入率は男性が58.5%、女性が59.9%と全体の平均値に比べて加入率が非常に低いことが分かっています

生命保険加入率(性別・年齢別)

このように、20代の人たちにとって「保険は若い自分にはまだ必要のないもの」と認識されているのが現状です。

ですが、日々の生活の中でケガや病気に遭遇するリスクは誰にでもあり、予測できません。

また、20代になれば就職や結婚、出産など、人生における大きなイベントを迎える人も多いと考えられます。

そうした場合に必要となる高額な費用に備えるという意味で、20代の人にとっても生命保険は必要なものといえます。

さらに、年齢が若いうちに生命保険に加入しておくと、長い目で見た時に毎月の保険料が安くなったり、自分の好きな保険に加入できたりといったメリットもあります

そこでこの記事では、20代のうちに生命保険に加入した方が良い理由と、加入を検討すべきおすすめの生命保険の種類についてご紹介します。

20代で生命保険に加入した方がよい理由

20代の人でも生命保険に加入した方が良い理由は以下の通りです。

若いうちに加入する方が保険料は安い

一般的に、生命保険の保険料は、被保険者の年齢が若い方が安めに設定されています。

保障期間が決まっている「定期保険」の場合は保険金額が同額の更新の際に保険料が高くなりますが、それ以外の保険では毎月支払う保険料が一定であることが多いです。

そもそも保険とは、万が一の事態が発生した場合の経済的な負担に備える目的で加入するものなので、長い人生を送る中でいずれは保険への加入を検討する時がやってくるでしょう。

30代や40代になってから加入するのであれば、保険料が安い20代のうちに加入しておいた方が、長い目で見た時に総合的に払い込む保険料は安く済みます

病気やケガになるリスクが30代より2割少なく、選択肢が多い

生命保険に加入する際には、被保険者の過去の病歴や現在の健康状態を保険会社に告知する義務があります

告知内容によっては生命保険に加入できなかったり厳しい条件がついてしまったりするので、病気やケガのリスクが少ない20代のうちに生命保険に加入しておくのがおすすめです。

なお、厚生労働省が調査した「平成29年(2017)患者調査の概況」によると、年齢別病院受療率は30代に比べて20代の方が2割近く少ないことがわかっています。

性・年齢階級別にみた受療率(入院)

※人口10万対とは、10万人に対して何件発生するかという数値を表しています参照:受療率|平成29年(2017)患者調査の概況|厚生労働省

性・年齢階級別にみた受療率(外来)

※人口10万対とは、10万人に対して何件発生するかという数値を表しています参照:受療率|平成29年(2017)患者調査の概況|厚生労働省

上記の表を見ると、年齢を重ねるごとに病院の受療率が上がっていることが分かるので、加入できる生命保険の種類がどんどん少なくなっていくことが予想できます。

そのため、なるべく若いうちから生命保険を検討した方が、より良い条件の生命保険を選ぶことができるのです。

なお、告知内容を偽って報告すると保険金の支払事由に該当した場合でも保険金が支払われず、保険契約の強制解除となってしまうので注意が必要です。

鬼塚 眞子
ナビナビ保険監修
保険ジャーナリスト/一般社団法人介護相続コンシェルジュ協会代表
鬼塚 眞子

告知をする際、過去の病歴の時期を勘違いしたり、保険担当者が男性で相談者が女性の場合、婦人科系の告知を言いそびれてしまう場合があります。勇気が必要かもしれませんが、確認したり、不安だったらできるだけ早急にコールセンターや担当者に申し出ましょう。契約が成立してしまうと、告知の事実に間違いはないと保険会社が判断することになります。

告知内容に虚偽の疑いが発覚すると、保険会社は調査会社などを使って調査を行います。虚偽と判明した場合、強制解除だけではなく、その保険会社のすべての商品を契約することはできなくなる可能性が高くなります。

貯蓄だけで万が一の病気やケガの医療費に備えるのは難しい

日本では「国民皆保険制度」のもと、全日本国民が「健康保険」または「国民健康保険」に加入しています。

これらをまとめて「公的保険」といいますが、公的保険のおかげで病院にかかった時の診察代や治療費などは3割の自己負担だけで済むようになっています。

しかし、自己負担が3割で済むとはいえ、全額自己負担になる「自由診療」や保険適応外の治療や投薬を受けたような高額な医療費が発生した場合には、経済的に大きな負担になります。

ましてや、20代は就職したばかりで収入が安定していない人や貯蓄が少ない人が多いことから、医療費を賄うのは想像以上に大変です。

そんな時に、医療保険に加入していることで受け取ることが出来る保障、「入院給付金」や「手術給付金」があると安心ですよね。

病気やケガが原因で働けなくなる可能性も考慮すると、万が一の場合に備える生命保険に加入しておく必要性は非常に高いといえるでしょう。

早いうちから将来に備えて資産形成できる

生命保険商品の中には、将来に備えて資産形成ができるタイプの保険もあります。

具体的には以下の保険商品が該当します。

これらの生命保険は、いわゆる「貯蓄型保険」と呼ばれており、契約期間の満期を迎えた場合には「満期保険金」、解約する場合は払い込んだ保険料が返ってくる「解約返戻金」が受け取れます

つまり、将来的に受け取れる満期保険金や解約返戻金のために、毎月の保険料という形で資産を積み立てていると言い換えられるのです。

大前提として、これらは「保険商品」なので、万が一の死亡保障金などの備えを準備することもできます。

そのため、将来に向けて資産形成をしながら万が一の時のリスクに備えられる一石二鳥の保険といえます。

ただし、一般的な生命保険に比べて毎月の保険料が割高に設定されていることが多く、保険商品によっては元本割れを起こしてしまう可能性もあるので、各保険商品の特徴と注意点をしっかりと勉強してから加入するのがおすすめです。

20代で保険の必要性が高い人・低い人

自分にとって保険が必要か否かは、もしもの際に自分や身の回りの人が困らないか否か、で考えてみると良いでしょう。


20代で保険が必要が高い場合・低い場合
必要性が高い例 必要性が低い例
  • 金銭的に不安がある人
  • 家計の大半を担う人
  • 子供や家族が多い人
  • 充分な貯蓄を確保している人
  • 独身・子供が居ない人

お子さんにこれからまとまった教育資金が必要になる、という方や、一家の大黒柱として家計を支えている方が、もし今倒れてしまったとしたら。
本人はもちろん、家族の生活費も確保することが難しくなりますが、保険に加入しておけばすぐに保険金を用意することが出来る可能性があります。

こうしたもしもの際に想定されるリスクの高い人は、保険加入の必要性が高いと言えるでしょう。

20代で検討してもよい生命保険(独身の場合)

この項目では、20代独身の人が加入を検討した方が良い生命保険についてご紹介します。

医療保険:万が一の病気やケガに備えるため

医療保険は、病気やケガが原因で入院や手術をした場合の治療費に備える保険です。
主な保障としては、入院時に給付金を受け取れる「入院給付金」や、手術を受けた際に給付金を受け取れる「手術給付金」などが挙げられます。

日本では誰もが健康保険、または国民健康保険に加入しているため、基本的には3割の自己負担分で病気やケガの治療が受けられます。

ですが、大きな病気やケガをした場合の手術費や入院費用は非常に高額になりやすく、窓口で支払う医療費は3割の自己負担分ですむことや、高額療養費制度が使えることを踏まえても、経済的に大きな負担になることが予想できます。

「高額医療費制度」とは?
一ヶ月の間に保険診療で支払った治療費が一定額を超えた場合に、超過分を公的医療保険が負担してくれる制度

3割の窓口支払額と高額療養費制度を利用した際の最終的な自己負担額のイメージは以下の通りです。

高額療養費制度の仕組みと自己負担限度額の考え方

鬼塚 眞子
ナビナビ保険監修
保険ジャーナリスト/一般社団法人介護相続コンシェルジュ協会代表
鬼塚 眞子

高額療養費制度の毎月の上限額は、加入者が満70歳以上かどうかや、加入者の所得水準によって分けられます。上限額は満69歳以下で年収約370~約770万円(健保の場合は標報28万~50万円 、国保の場合は旧ただし書き所得210万~600万円 )の方は80,100円+(医療費-267,000)×1%で計算します*。

筆者独自の調べでは、払い戻しは、申請具合によりますが、概ね支払後約3ヵ月程度と見込まれるので、高額の手術費などが予測される場合は、入院までに「限度額適用認定証」を給与所得者は勤務先の健康保険組合に、国保の方は行政に申請し、交付されていれば、病院、薬局等の窓口の支払上限額が、法定自己負担限度額となります。

※参照:高額療養費制度を利用する皆様へ

十分な貯蓄がある人であれば生命保険に加入する必要はありませんが、20代で就職したばかりの人や学生の場合は貯蓄が少なく、これらの高額な医療費を支払うのが難しいこともあるでしょう。

そういった場面でもしもの時に備えるため、公的医療保険とは別に民間企業が運営する「民間の医療保険」に加入しておくと安心です。

なお、生命保険文化センターの調査によると、29歳以下の医療保険や医療特約の世帯加入率は、90.8%でした。※出典:生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」(2021年12月発行)

また、医療保険は生命保険料控除の対象ともなるため、節税にも繋がる可能性があります。

就業不能保険:病気やケガで働けなくなった場合に備えるため

就業不能保険は、病気やケガの治療などで長期間の入院や在宅療養などで「働けない状態(=就業不能)」になった場合の収入減少に備えるための保険です。

仮に働けなくなったとしても、契約時に定めた金額が毎月定期的に支払われるので、治療に専念することができます。

就業不能保険を選ぶ際は、以下の4つのポイントを抑えて比較検討するのがおすすめです。

就業不能保険を選ぶ時の4つのポイント

  1. 給付金の支払条件と加入条件をしっかりと確認する
  2. 保険金額の設定は毎月の給与をベースに考える
  3. 今後のライフプランに合わせて保険期間を決める
  4. 免責期間(支払い対象外期間)を踏まえて給付金の受取可能日を設定する

就業不能保険について、さらに詳しく知りたい人は以下の記事をご覧ください。

個人年金保険:老後の生活資金に備えるため

年金制度の仕組み
個人年金保険は、契約時に定めた年齢(60歳や65歳など)まで保険料を払い込み、その後、一定期間もしくは一生涯に渡って年金が受け取れるようになる保険です。

日本では国民皆年金制度が導入されているため、全日本国民が「公的年金」に加入しています。

それにプラスする形で会社員が加入できる「厚生年金」や、さらに上乗せして年金が受け取れる「個人年金保険」があります。

個人年金保険は、一般的には支払った保険料以上の保険金を受け取れるようになるため、早いうちから加入しておくことで将来的に受け取る年金額を増やすことができます

29歳以下の個人年金保険加入状況

生命保険文化センターの調査によると、29歳以下で個人年金保険に加入している人の割合は16.3%でした。※出典:生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」(2021年12月発行)

65歳から受け取れるようになる公的年金だけでは老後の生活資金を賄うことは難しいので、毎月の保険料という形で資産を積み立てていき、老後を安心して暮らすための資産形成を行っておきましょう。

鬼塚 眞子
ナビナビ保険監修
保険ジャーナリスト/一般社団法人介護相続コンシェルジュ協会代表
鬼塚 眞子

将来、いくら年金が受け取れるのか、把握しておきたいですね。日本年金機構では、将来、受け取れる年金の見込額を試算することができます*。一般財団法人生命保険文化センターの令和元年の調査では、夫婦2人で老後生活を送る上で必要と考える最低日常生活費は月額で平均22.1万円、最も多いのは「20~25万円未満」が必要だと答えています。

ご自身で、老後生活の日常生活費を予測するのも難しいかと思いますが、筆者の独自調査では子どもが社会人になれば今の生活費の7割程度になる方が多いようです。ただ、医療費は高齢になるほど高くなる傾向にあります。まずは、将来受け取れる年金の見込額と、ご自身で予測する老後の生活費との差額が毎月の過不足の目途となります。

*参照:年金見込額試算 | 日本年金機構 

低解約返戻金型終身保険:将来に向けた資産形成をするため

低解約返戻金型終身保険の仕組み
低解約返戻金型終身保険は、保険料の払込期間を迎えるまで解約返戻金が低めに設定された終身保険です。

解約返戻金が低めに設定されていることから、通常の終身保険に比べて毎月の保険料が安いことが特徴です。

保険料の払込期間を過ぎれば、それ以降に受け取れる解約返戻金は通常の終身保険と同額の水準まで引き上げられるので、途中解約しないことを前提とするなら非常に大きなメリットがある保険といえます。

一般的な終身保険では「毎月の保険料負担が大きく満足できる保障を準備できない」という場合におすすめの保険です。

20代で検討してもよい生命保険(既婚や子持ちの場合)

20代既婚の人が加入を検討した方が良い生命保険は以下の通りです。

20代で既婚者の場合、自分以外に家族のことも考えて生命保険に加入する必要があります

仮に世帯での働き手が自分しかいない場合、自分が病気やケガで働けなくなると世帯収入がなくなってしまうので、家族の生活にも大きな影響が出てしまいます。

子供がいる場合は子育て費用や入園・入学資金、受験代や勉学に必要な道具への出費など非常に高額な費用がかかるので、生命保険に加入してしっかりと保障を準備しておかなければなりません。

そこでこの項目では、20代既婚の人が契約を検討すべき保険について解説していきます。

生命保険:自分に万が一のことがあった時の家族の生活費など

生命保険は、病気や事故、災害などによって死亡または高度障害状態になった際に、保険加入者が指定した受取人に対して保険金が支払われる保険で、医療保険やがん保険、介護保険など様々な保険サービスの総称を指します。

生命保険に加入する主な理由は以下の2つです。

生命保険に加入される主な理由2つ

  • 万が一の際に残された家族の生活費保障
  • 子供の教育資金や老後資金などの積み立て

一般的には、生命保険=死亡保険の意味で使われることが多く、自分にもしものことがあった時に「遺された家族のための備え」として検討する保険です。

また、子供が生まれると成人して独立するまでの長い間、教育費として高額な費用が必要となるので、自分と家族を守るためにも生命保険には加入した方が良いといえるでしょう。

収入保障保険:死亡時または重度の障害状態時に備えるため

収入保障保険の仕組み収入保障保険は、被保険者が死亡または高度障害状態になった時に、その家族が年金方式で毎月一定金額の保険金を受け取れる保険です。

掛け捨て型の保険であり、保険期間が満期に近づくに連れて受け取れる保険の総額が少なくなっていくことから、毎月の保険料が安めに設定されていることが特徴です。

自分に万が一のことがあった場合に毎月一定金額が支給されるので、遺された家族はその後の家計の計画を立てやすくなります。

なお、似た内容の保険として「就業不能保険」がありますが、実際には以下のような違いがあります。

収入保障保険と就業不能保険の違い
どんなとき? どんな目的で? 誰が受け取る?
収入保障保険 被保険者が死亡または高度障害状態になった時 遺された家族の生活を保障するため 被保険者の家族
就業不能保険 被保険者が所定の就業不能状態になった時 本人の生活を保障するため 被保険者本人

収入保障保険と就業不能保険の両方に加入しておくのも良いですが、家族がいる場合は基本的に「収入保障保険」の方が優先度は高くなるので覚えておきましょう。

学資保険:子供の教育費を補填するため

学資保険の仕組み

学資保険は、子供の教育資金の準備を目的とした保険です。

子供が学資保険の契約時に定めた年齢に達すると、お祝い金や満期保険金などが受け取れます。

子供にかかる教育資金は人生の3大費用に数えられますが、学資保険に加入していれば毎月の保険料を将来的に必要となる教育資金として積み立てることができます

さらに、契約者に万が一のことがあった場合、それ以降の保険料は全額が払い込み免除されますが、お祝い金や満期保険金は契約時に定めた条件のまま支払いが継続されます。

学資保険を選ぶ際は、以下の3つの項目を比較して選ぶのがおすすめです。

学資保険の選び方

  • 返戻率(払い込んだ保険料に対して返ってくる保険金の総額割合)が高い学資保険を選ぶ
  • 加入年齢の制限が厳しいため、子供を授かったタイミングで検討する
  • 自分に合った保険料の支払い方法を選べる学資保険を選ぶ(一括払い、分割払い)

学資保険は契約者の年齢が若いうちに加入すると返戻率を大きく上昇させることができます。

子供がすでに入園・入学している場合や、被保険者の年齢が高いと保険料負担が増えるので、被保険者が若いうちに加入を検討しておきたい保険です。

20代が保険を選ぶ際のポイント

20代の方が保険を選ぶ際に着目すると良いポイントは以下の2点です。

20代が保険を選ぶ際のポイント

それぞれ詳しくご説明します。

保険料

当たり前ですが、保険に加入すると毎月ないしは毎年保険料の支払いが必要となります。

ご自身の収入状況や、ご家族の家計状況によっては、あまり保険料の支払い金額が大きい状態で保険に加入すると、逆に負担になってしまう可能性があります。

無理のない支払いを続けられる保険プランへの加入を検討すると良いでしょう。

そもそも保険料の相場とはどれくらいなのか疑問に思う方は、以下に年代別の年間払込保険料と月額保険料の平均を記載してみたので参考にしてください。

生命保険の主な種類と加入目的の一覧
年代 年間払込保険料(平均) 月額保険料(平均)
20代 男性 147,000円 12,250円
女性 114,000円 9,500円
30代 男性 235,000円 19,583円
女性 151,000円 12,583円
40代 男性 232,000円 19,333円
女性 156,000円 13,000円
50代 男性 293,000円 24,417円
女性 206,000円 17,167円
60代 男性 210,000円 17,500円
女性 174,000円 14,500円
公益財団法人 生命保険文化センターの「令和元年度 生活保障に関する調査

20代に絞って見てみると、平均で男性が月に12,250円ほど、女性が9,500円ほどの保険料を支払っているようです。

保険期間

医療保険に限定された話になってしまいますが、保険期間に応じて以下の2種類に分類することが出来ます。

医療保険の保険期間

  • 定期医療保険:保険期間が一定に定められている保険
  • 終身医療保険:保険期間が一生涯継続する保険

2種類の保険期間以外の特徴としては、終身保険は少し額が高めに設定され保険料がずっと一定である一方、定期保険は更新のたびに保険料が上がっていきます。

ご自身の人生設計を加味し、保険料負担が大きいタイミングを先に持ってくるか後に持ってくるか、という観点で選択するといいでしょう。

生命保険は見直しが大切

生命保険の見直しとタイミング


ここまで、20代の独身向け・既婚者向けに分けておすすめの生命保険についてご紹介しました。

生命保険を検討する際に覚えておいてほしいのは、生命保険は「万が一のことが起こった場合のリスク(経済的な負担)に備えるためのもの」であるということです。

年齢を重ねるに連れ、生涯をともにするパートナーと出会ったり子宝に恵まれたり、住宅や車の購入、親の介護など、様々なライフイベントが起こりえます。

自分の年齢や家庭環境によって備えるべきリスクは変わっていくので、その都度、保障内容を見直したり別の生命保険に加入したり、保険の見直しを行う必要があります

生命保険の見直しを行う際は、様々な保険や制度についての知識が豊富な「ファイナンシャルプランナー(FP)」に相談することをおすすめします。

あなたの家庭環境や収入状況を丁寧にヒアリングし、ライフステージやライフプランにあわせた最適な保険プランの案内をしてくれます。

当サイトでは無料相談窓口をご用意しているので、20代の若いうちに生命保険への加入をご検討されてみてはいかがでしょうか。

まとめ

20代の若い人にとって「生命保険は年齢の高い人が入るもの」というイメージがあるかもしれませんが、実際には20代の若いうちに自分に合った保険に加入しておくのがおすすめです。

その理由は以下の通りです。

20代の若いうちから生命保険に加入しておくと、長い目で見た時に毎月の保険料を安く抑えることができます。

また、年齢を重ねるごとに健康上のリスクは増大しますが、過去の病歴や現在の健康状態によって加入できない生命保険または支払条件が厳しくなる保険が多いので、なるべく若いうちに加入しておくのがおすすめです。

20代の人が加入を検討すべき生命保険は以下の通りです。

どの生命保険に入れば良いかわからないとお困りの人は、保険に対する知識が豊富でお金のプロでもある「ファイナンシャルプランナー」にご相談ください。

あなたの家庭環境や収入状況、ライフプランに合わせた最適な保険プランを提案してくれるので、保険選びの助けとなるでしょう。

鬼塚 眞子

鬼塚 眞子

出版社勤務後、出産を機に専業主婦に。10年間のブランク後、保険会社のカスタマーサービス職員になるも両足のケガを機に退職。保険業界紙の記者に転職後、ジャーナリスト・ファイナンシャルプランナーとして独立。相談業務やセミナー、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌などでも活躍。
専門分野・得意分野
保険・医療・介護・相続・離婚・マネー(節約)など
藤田 匡紀

藤田 匡紀

新卒で日本生命保険相互会社に入社し、販売企画・代理店営業など多様な業務に従事。13年間勤務した後「もっと多くの人に、保険の必要性を正しく理解してもらいたい」という思いを胸にエイチームフィナジーに入社、ナビナビ保険の運営に参画。金融機関における顧客向け相続セミナー・研修会の実績も多数あり。
所有資格
CFP資格、証券外務員Ⅱ種
専門分野・得意分野
生命保険全般、資産運用
中村 翔也

中村 翔也

携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般
ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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