更新：2026.06.16
終身保険はいらない？必要性が高い人・低い人
「終身保険はやめたほうがいい」「終身保険はいらない」といわれることがありますが、どういった方に終身保険の必要性が高いのか・低いのかについて解説していきます。
自分、あるいは家族に終身保険が必要かどうかの目安は、以下のとおりです。
| 必要性が高い人 | 必要性が低い人 | ||
|---|---|---|---|
必要な人の特徴1. 自身の葬儀費用を準備したい人
鎌倉新書が実施した「【第7回】お葬式に関する全国調査（2026年）」によると、平均的な葬儀費用の総額は96.73万円でした。
一生涯の保障が得られる終身保険は葬儀費用や身辺整理代の準備に向いています。
お葬式代の準備として終身保険を活用する場合は、なるべく若いうちの加入を検討しましょう。
高齢になってから加入した場合は、支払う保険料が受け取る保険金より高くなる場合があるためです。
必要な人の特徴2. 保障を受けつつ、子供の教育資金を準備したい人
子どもの教育資金が必要になる時期までに払い込みが終わるように終身保険に加入することで、受け取った解約返戻金を子どもの教育資金に充てられます。
学資保険の場合、契約者（親）が死亡した場合に保険料の払い込みは免除されますが、学資金は満期になるまで受け取れません。
一方、終身保険の場合、親に万が一のことがあった時点で保険金を受け取れるため、教育資金だけでなく遺族の生活費にも充てられる柔軟性があります。
関連記事：学資保険のデメリットとは？いらない・おすすめしない理由、必要性を解説
必要な人の特徴3. 老後資金の不足をカバーしたい人
参考：金融経済教育推進機構（J-FLEC）｜家計の金融行動に関する世論調査 2025年(二人以上世帯調査)
老後2,000万円問題などを背景に、老後生活を公的年金のみに頼るのが現実的でなくなりつつある中、老後資金や介護費用の積み立てとしても終身保険は有用です。
ご自身に万が一のことがあった場合の死亡保障として備えつつ、子どもの独立などで保障が必要なくなった場合に解約して老後資金に充てることができます。
必要な人の特徴4. 計画的な貯蓄が苦手な人
終身保険は保険料が変わらず、貯蓄性が高い点が大きなメリットです。
一度加入すれば、毎月自動的に保険料が引き落とされ、解約しない限り積み立てが継続されます。
そのため、コツコツ計画的に貯蓄するのが向いていないと感じる方におすすめです。
「しっかり保険、ちゃんと節約。」で人気の終身保険は、以下からご覧ください。
不要な人の特徴1. 一時期だけ手厚い保障が欲しい人
終身保険は一生涯の保障が得られるのがメリットですが、保険料は掛け捨て型と比べて割高になるため、一時的に手厚い保障が必要な場合には不向きです。
結婚・出産などで家族の生活保障を見直す場合、終身保険よりも定期保険や収入保障保険などで一定期間保障を上乗せする方が、家計を圧迫せずに保障を最適化できます。
関連記事：定期保険とは？メリット・デメリットや必要性をわかりやすく解説
関連記事：収入保障保険はやめたほうがいい？メリット・デメリットや必要性を解説
不要な人の特徴2. 途中解約の可能性が高い人
途中解約する可能性がある場合は、終身保険への加入はおすすめできません。
保険料の払い込みを満了する前に途中解約してしまうと、解約返戻金は支払った保険料より少ない金額になることが大半です。
終身保険の活用は長期にわたり契約を継続できることが前提です。
就職したばかりで収入が安定しないなどの場合は、必ずしも終身保険がベストな選択肢とは限らないことを覚えておきましょう。
ご自身にとって終身保険が必要かどうかの判断が難しいという方は、一度ファイナンシャルプランナーに相談することをおすすめします。
終身保険4つのメリット
終身保険のメリットは以下のとおりです。
それぞれ詳しく解説します。
メリット1. 加入時の保険料で一生涯にわたり死亡保障が得られる
終身保険の最大のメリットは、加入時の保険料で一生涯の死亡保障が得られる点です。
被保険者が何歳で亡くなった場合でも、受取人は死亡保険金を受け取ることができます。
また、加入時に定めた保険料は原則として変動しません。
※特約などを付加している場合は、保険料が変動することがあります。
受取人にお金を遺すことを目的に保険を検討している方におすすめです。
メリット2. 貯蓄性がある
終身保険は途中で解約した場合でも、解約返戻金を受け取れます。
保険料を払い続けることで解約返戻金が増加していく仕組みのため、解約した時期によって解約返戻金の大きさは変わります。
また、契約直後や契約期間が短い段階で解約した場合、払い込んだ保険料よりも受け取る返戻金が少なくなる元本割れが起きる可能性もあります。
メリット3. 生命保険料控除を受けられる
終身保険の保険料を払っている場合、年末調整か確定申告で申請すれば、生命保険料控除を受けられます。
所得税と住民税の対象となる所得から、払込保険料のうち一定額を控除できるため、税の負担を軽減できます。
メリット4. 相続税の負担を軽減できる
終身保険の死亡保険金は、「500万円 × 法定相続人数」を上限に相続税が非課税となります。
たとえば、法定相続人が3人（配偶者1人・子ども2人）の場合、非課税枠は「500万円 × 3人 ＝ 1,500万円」となるため、1,000万円の死亡保険金は全額非課税で受け取ることができます。
なお、相続を放棄した方がいる場合でも、非課税枠を計算する際の法定相続人の数には含めてカウントします。
ただし、相続を放棄した本人や法定相続人以外の方が受け取った保険金には非課税枠が適用されず、全額が課税対象となる点に注意が必要です。
やめたほうがいい？終身保険3つのデメリット
終身保険には以下のようなデメリットがあります。
終身保険のデメリット
それぞれ詳しく解説します。
デメリット1. 定期保険と比較して保険料の負担が重い
終身保険は貯蓄性のある保険のため、解約した場合は解約返戻金を受け取ることができます。
その分、同じ保障額の定期保険と比べると保険料の負担は高くなります。
ただし、若いうちに加入すれば保険料を比較的抑えられるため、早めにライフプランを考えておくことをおすすめします。
関連記事：生命保険は何歳から必要？いつから入るべきか加入率が高い年代から紹介
デメリット2. 元本割れの可能性がある
先述のとおり、終身保険を早期に解約すると、受け取る解約返戻金が支払った保険料を下回る元本割れが起こるリスクがあります。
加入から長期間が経過しないうちは、解約返戻金が支払保険料を上回るのは難しいのが一般的です。
将来のプランをある程度明確にしたうえで、加入を検討することをおすすめします。
デメリット3. インフレリスクがある
終身保険（円建て）は長期保障を前提としているため、物価上昇によって受け取る保険金や解約返戻金の実質的な価値が目減りするインフレリスクもあります。
終身保険のデメリットについて不安がある方は、保険やお金に詳しいプロへの相談が最も有効です。
誰に相談すればよいか迷った場合は、ファイナンシャルプランナー（FP）への相談をおすすめします。
終身保険に関する調査データ
しっかり保険、ちゃんと節約。で調査した終身保険の月額保険料の相場と、死亡保険金の設定金額は以下のとおりです。
インターネットによる調査
- エリア：全国
- サンプル数：887名
- 調査期間：Fastask
| 月額保険料の相場 | 死亡保険金の設定金額 |
|---|---|
 |
 |
月額保険料は5,000円以上10,000円未満が最も多く（21.3%）、次いで10,000円以上15,000円未満（18.3%）となっています。
死亡保険金の設定金額は1,000万円以上2,000万円未満が最多（19.8%）、次いで300万円以上500万円未満（17.1%）となっています。
※「分からない」と回答した方を除く
終身保険に関する口コミ
まとめ
終身保険は、一生涯の死亡保障が得られ、加入時の保険料が変わらず継続される点が大きな特徴です。
種類は以下のとおりです。
終身保険の種類（例）
- 終身保険（円建て）
- 低解約返戻金型終身保険
- 積立利率変動型終身保険
- 外貨建て終身保険
- 変額保険（終身型）
貯蓄性もあるため、万が一の備えとしてだけでなく、学資保険の代わりに教育資金の準備として活用するなど、使い方は多岐にわたります。
一方で、掛け捨て型の保険と比べて保険料が割高になる点や、早期解約による解約返戻金の元本割れといったデメリットもあります。
一時的に手厚い保障が必要な方には、「定期保険」や「収入保障保険」など、他の生命保険も比較検討してみるとよいでしょう。
終身保険の仕組みを理解したうえで、下記のシミュレーション機能を使って実際の商品を確認してみてください。
それでも商品選びに迷った場合は、FPへの無料相談や電話でのお問い合わせをお気軽にご利用ください。
さらに、終身保険についてより詳しく知りたい場合は、【コのほけん！】終身保険の必要性・種類や保険料の相場、加入のメリット・デメリットについて解説も参考にしてみてください。
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