甲状腺機能低下症で保険はおりる？おりる・おりないケースや保険に入れるのかも解説

甲状腺機能低下症と診断された方の中には「加入している保険から給付金はおりるのか」「今後、新たに生命保険へ加入できるのか」と不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

甲状腺機能低下症は、甲状腺ホルモンの分泌量が低下する疾患です。

適切な治療を受ければ、日常生活に支障をきたす可能性は低いとされています。

しかし、保険の加入審査や給付金の支払いについては、治療の状況や保険会社の基準によって対応が分かれます。

本記事では、甲状腺機能低下症は医療保険で保障の対象になるのかを整理し、新規加入の可否や、加入できなかった場合の対処法などを解説します。

甲状腺機能低下症で保険はおりる？

甲状腺機能低下症で保険金・給付金を受け取れるかどうかは、契約内容や治療の状況によって異なります。

甲状腺機能低下症で保険がおりるケース・おりないケースとは？

甲状腺機能低下症で保険金・給付金を受け取れるのは、加入している保険商品の約款に定められた「支払事由」に該当した場合です。

甲状腺機能低下症の治療で入院や手術を受けた場合は、多くの医療保険で給付金の支払い対象です。

一方、通院のみで治療が完結しているケースでは、給付金が支払われないケースが多くなります。

ただし、以下のようなケースでは、支払事由に該当していても、保険金・給付金は支払われないため注意しましょう。

告知義務とは

契約申し込みの際に現在の健康状態や職業・過去の病歴など、保険会社が確認する重要な事項について報告する義務

保障内容について確認したい場合は、保険証券や約款をチェックするか、加入先の保険会社に直接問い合わせてみましょう。

関連記事：生命保険の告知はどこまで必要？バレた時の告知義務違反やリスクを解説

甲状腺機能低下症の検査と診察を受けた場合

検査と診察のみで治療が完結している場合、医療保険から給付金が支払われる可能性は低いといえます。

一般的な医療保険は、入院や手術に対して給付金を支払う設計になっており、外来での検査や診察のみでは支払事由に該当しません。

例えば、月に1回の通院で血液検査と診察を受け、薬を処方されるのみであれば、入院給付金や手術給付金の対象外です。

ただし、医療保険に通院特約を付加している場合は、所定の条件（「入院給付金が支払われた場合」など）を満たすと給付金が支払われるケースもあります。

甲状腺機能低下症で甲状腺摘出などの手術を受けた場合

甲状腺摘出術をはじめとする手術を受けた場合は、多くの医療保険で手術給付金の支払い対象となります。

甲状腺機能低下症そのもので手術が必要になるケースは多くありませんが、甲状腺がんなどを併発している場合は、甲状腺の全摘出・部分摘出が選択されるケースがあります。

一般的に、手術給付金の金額は、入院給付金日額に所定の倍率（10倍〜40倍など）を掛けた額で設定されている商品が多くあります。

例えば、入院給付金日額が5,000円の場合は、5万〜20万円程度の給付金を受け取れる計算です。

ただし、日帰り手術の場合は、入院して手術を受ける場合に比べると給付金額は少なくなる傾向があります。

甲状腺機能低下症が重症化し入院した場合

甲状腺機能低下症は、適切な治療を継続すれば症状をコントロールできる疾患です。

しかし、治療の中断や未治療の状態が長く続くと、まれに「粘液水腫性昏睡」と呼ばれる深刻な合併症を引き起こす場合があります。

粘液水腫性昏睡は、低体温・意識障害・呼吸抑制などの症状を伴い、ICU（集中治療室）での管理が求められる緊急性の高い病態です。

甲状腺機能低下症が重症化して、入院に至った場合は、医療保険の入院給付金の支払い対象です。

医療保険の入院給付金は「1日あたり○○円」と定額で支払われる商品が一般的で、入院日数に応じた金額を受け取れます。

例えば、入院給付金日額が5,000円の契約で14日間入院した場合、7万円の入院給付金が支払われる計算です。

さらに、入院一時金特約が付加されている場合は、入院日数に関係なくまとまった金額を受け取れるため、短期入院でも手厚い保障を受けられます。

甲状腺機能低下症とはどのような病気？

甲状腺機能低下症とは、甲状腺から分泌されるホルモンの量が不足する疾患です。

甲状腺ホルモンは全身の新陳代謝を調節する役割を担っており、分泌量が減少すると身体のさまざまな機能が低下します。

日本内分泌学会の情報によると、甲状腺機能低下症の原因として最も多いのは「慢性甲状腺炎（橋本病）」です。

橋本病は自己免疫疾患の一つで、免疫の異常によってリンパ球が甲状腺の組織を破壊し、ホルモンの生産能力が徐々に低下していきます。

成人女性の10人に1人が診断されるとの報告もあり、30〜40代の女性に多くみられる疾患です。

甲状腺機能低下症の代表的な症状としては、以下が挙げられます。

症状は徐々に進むため、加齢や疲れによるものと見過ごされるケースも珍しくありません。

不足している甲状腺ホルモンを薬で補充するホルモン補充療法が、基本的な治療方法です。

投薬により症状がコントロールできれば、日常生活や仕事に支障なく過ごせるとされています。

ただし、橋本病が原因の場合、一度低下した甲状腺の機能が自然に回復する可能性は低く、生涯にわたって服薬を継続する必要があるケースが多いとされています。

関連記事：橋本病で保険はおりる？入れる保険や保険に入れないときの対処法も解説

甲状腺機能低下症だと保険に入れない？入れる可能性のある保険を紹介

甲状腺機能低下症と診断されたとしても、すべての生命保険（死亡保険）や医療保険などに加入できなくなるわけではありません。

症状や治療の状況、保険会社の審査基準によって、加入の可否は異なります。

保険への加入を検討する際は、以下の3つの選択肢を把握しておくと、自分に合った保険を見つけやすくなります。

選択肢となる保険の種類

	加入の可能性	告知項目	保障内容
通常の保険	症状や治療状況により条件付きで加入できる場合がある	5〜10項目程度の詳細な告知が必要	制限なし（ただし部位不担保が付く場合あり）
引受基準緩和型保険	告知項目に該当しなければ加入できる	3〜5項目程度の告知が必要	契約から一定期間は給付金が削減される場合あり 既往症や合併症も保障対象
無選択型保険	告知不要のため加入できる可能性がある	基本的に告知不要	保障金額が低め 既往症については対象外

通常の保険の場合

通常の保険に申し込む際は、現在の症状や治療方法、甲状腺ホルモン値（TSH・FT3・FT4）の推移、服用中の薬剤名などを正確に告知する必要があります。

審査の結果、加入が認められた場合でも、医療保険では「特定部位不担保」といった条件が付くケースも多くあります。

特定部位不担保とは

身体の特定部位または特定の疾病を保障の対象外とすること

例えば「甲状腺に関する入院・手術は5年間保障の対象外」といった制限が設けられる場合があります。

引受基準緩和型保険の場合

引受基準緩和型保険は、告知項目が3〜5項目程度に簡略化されており、通常の保険よりも加入のハードルが低いのが特徴です。

甲状腺機能低下症の治療中でも申し込める商品が多く、持病の悪化による入院や手術も保障対象に含まれるメリットがあります。

ただし、保険料は通常の保険と比べて基本的に割高です。

関連記事：引受基準緩和型保険とは？入るべきかメリット・デメリットや選び方から解説

無選択型保険の場合

無選択型保険は基本的に告知不要で加入できるため、甲状腺機能低下症に限らず持病がある方でも加入できる可能性があります。

ただし、保険料は引受基準緩和型保険よりもさらに割高になる場合がほとんどです。

保障内容の面でも制約が多いため、他の保険に加入できない場合の最終手段として検討するのがよいでしょう。

関連記事：無選択型保険とは？メリットとデメリットをプロが分かりやすく解説

甲状腺機能低下症で保険に入れない場合の対処法は？

甲状腺機能低下症が原因で希望する保険に加入できなかった場合でも、経済的な負担を抑える方法はあります。

高額療養費制度を活用する

高額療養費制度とは、1ヶ月（月の初日〜末日）の医療費の自己負担額が、所得に応じた上限額を超えた場合に、超過分が払い戻される制度です。

例えば、40歳で年収約370万〜770万円の方が総医療費100万円の治療を受けた場合、窓口負担は3割の30万円です。

しかし、高額療養費制度の適用により、自己負担の上限額を約8万7,430円まで抑えられます。

また、マイナ保険証（健康保険証の利用登録を済ませたマイナンバーカード）を医療機関の窓口で提示すれば、窓口での支払いが自動的に上限額まで抑えられます。

参照：全国健康保険協会ホームページ

関連記事：高額療養費制度はいくら以上から適用？申請方法や年代別の計算方法をわかりやすく解説

医療費控除を活用する

医療費控除とは、1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費の合計が10万円（総所得金額が200万円未満の場合は総所得金額の5%）を超えた場合に、確定申告を通じて所得税の還付を受けられる制度です。

甲状腺機能低下症の通院費や薬代も、控除の対象に含まれます。

例えば、年間の医療費が15万円で所得税率が20%の方の場合を考えてみます。

控除額は15万円−10万円＝5万円となり、所得税で約1万円、住民税（税率10%）で約5,000円、合計約1万5,000円の負担減につながります。

参照：医療費控除を受ける方へ｜国税庁

関連記事：確定申告の医療費控除とは？いくらからもらえるのかシミュレーションや申請方法を解説

まとめ

甲状腺機能低下症は、治療の内容や入院・手術の有無によって、保険金・給付金の受け取り可否が変わります。

加入済みの保険がある方は、まず約款の支払事由を確認しましょう。

また、生命保険への新規加入については、保険会社や商品ごとに審査基準が異なるため、複数の商品を比較し、検討するのがおすすめです。

万が一加入できなかった場合でも、高額療養費制度や医療費控除を活用すれば、経済的な負担を軽減できます。