レーシック手術には保険が適用されない？医療費控除は受けられる？よくある疑問や費用目安を徹底解説

レーシックを受ける際には高額な手術費用がかかりますが、基本的に公的医療保険の適用外なので全額を自己負担で支払う必要があります。

一方で、レーシック手術の費用は医療費控除の対象に含まれるので、確定申告で申請することで税金を還付してもらえる可能性があります。

この記事では、レーシック手術がなぜ保険の適用外となるのか、医療費控除の手続き方法や手術を受ける際の注意点について解説します。

関連記事：確定申告の医療費控除とは？いくらからもらえるのかシミュレーションや申請方法を解説

レーシックは基本的には公的医療保険適用外

日本の公的健康保険（健康保険や国民健康保険）に加入していると、病気やけがが原因で病院にかかる時に保険証を提示すれば医療費の一部を負担するだけで診療が受けられます。

しかし、レーシック手術（屈折矯正手術）は視力の矯正を目的とした「自由診療」に含まれるため、医療保険が適用されません。

「自由診療」とは？

公的な医療保険が適用されない医療技術や薬剤による治療のこと

レーシック手術は25〜35万円程度の費用がかかりますが、これらを全額自己負担で支払う必要があります。

ただし、民間医療保険に加入している場合は、商品によっては給付金を受け取れる場合があります。

関連記事：保険診療とは？自由診療・先進医療・混合診療について分かりやすく解説します

レーシック手術で保険が適用される民間保険会社はある？

レーシック手術で手術給付金が支払われるかどうかは、加入している保険会社や保険商品の契約内容によって異なります。

2007年4月2日以降に契約した医療保険では、基本的にレーシック手術は手術給付金の支給対象外です。

一方、契約日が2007年4月1日以前の医療保険は、保険商品の規定によってレーシック手術の場合でも5〜10万円程度の手術給付金が給付される場合があります。

ご自身の保険がレーシック手術に対応しているかどうか確認したい場合、まずは保険証券や契約時に受け取った「ご契約のしおり・約款」を確認しましょう。

手術給付金の支給対象となる手術の一覧（手術給付金別表）に「屈折矯正手術」や「レーザー屈折矯正術」が記載されていれば、レーシック手術で給付金を受け取れる可能性があります。

約款の内容が分かりにくい場合は、加入している保険会社のコールセンターや担当者に直接問い合わせるのが確実です。

問い合わせの際は、保険証券番号と「レーシック手術（屈折矯正手術）が手術給付金の対象になるか」を伝えると、スムーズに回答を得られるでしょう。

レーシック手術の費用相場はいくら？

レーシック手術にかかる費用の相場は20万〜35万円程度です。

手術を受ける施設や内容によって10万円台で受けられるものもあれば、50万円以上の費用がかかる手術もあり、レーシック手術でかかる費用にはかなりのばらつきがあります。

費用が安いレーシック手術は保証期間が短い傾向にあるため、万が一問題が発生した場合の再手術で再び高額な手術費用がかかってしまう可能性があります。

レーシック手術は保険が適用されないので経済的に大きな負担となりますが、手術を受ける施設や眼科クリニックによっては紹介制度や割引制度（学割・家族割・グループ割など）を設けています。

これらの制度を活用すれば数万円の割引が適用されることも多いので、レーシック手術を検討中の方はぜひご活用ください。

医療機関による値段の違い

医療機関ごとの手術費用の違いは以下の2つです。

使用する機器は、フラップ（手術時に作る薄いふた）に何を使うか、レーザーに何を使うかで値段が異なります。

レーザーは精度が高く柔軟なカスタマイズが可能で、処理速度が速い機器が高価になります。

また、保証期間が長いほど値段が高価になっていきます。

細かな値段については、手術を検討している医療機関に問い合わせて確認しましょう。

監修者からひとこと

• 諏澤 吉彦
• 京都産業大学教授

レーシック手術は、記事にもあるとおり公的医療保険では保障されませんし、私的な医療保険でも2007年4月以前に加入したものでないかぎり、通常は保険金支払いの対象とはなりません。一方でレーシック手術の費用は、平均で30万円前後であるとともに、それを受ける時期も個人で決めることが可能です。
したがって、医療費の金額や、それが必要となるタイミングも不確実である多くの疾病や傷害のリスクとは、性質が大きく異なります。このことから、レーシック手術には、保険を含むリスク移転でなくとも、貯蓄などのリスク保有で十分対処することが可能と言えます。

レーシック手術における保険請求の流れ

加入中の保険会社に確認し、レーシック手術が手術給付金の対象であることが分かった場合は、以下の手順で請求手続きを進めましょう。

1.保険会社に連絡して必要書類を取り寄せる

加入している保険会社に連絡し、給付金の請求に必要な書類を取り寄せましょう。

保険会社のコールセンターやWebサイトのマイページから請求手続きの案内を受けられるケースが一般的です。

2.眼科クリニックで診断書を作成してもらう

次に、レーシック手術を受けた眼科クリニックで、保険会社所定の診断書（手術証明書）を作成してもらいます。

診断書の作成には通常5,000〜10,000円程度の費用がかかり、完成までに1〜2週間程度かかる場合があります。

保険会社によっては、医療機関の領収書や手術の明細書で代替できるケースもあるため、事前に保険会社に確認しておくとよいでしょう。

3.必要書類を保険会社に提出する

必要書類が揃ったら、保険会社に提出します。

書類の提出後、保険会社の審査を経て、問題がなければ通常1〜2週間程度で指定の口座に給付金が振り込まれます。

なお、保険金・給付金の請求には時効（一般的に3年）が定められています。

レーシック手術を受けてから時間が経ってしまっている方でも、3年以内であれば請求できる可能性がありますので、該当する方は早めに保険会社へ問い合わせましょう。

レーシックは確定申告で医療費控除を受けることは可能

レーシック手術は10万円以上の費用がかかることが多いため、医療費控除を申請することで所得税の負担を軽減できる可能性があります。

会社員の方は年末調整を行いますが、別途確定申告を行うことで毎月の給与から天引きされていた所得税の一部が返ってくる可能性があります。

監修者からひとこと

• 諏澤 吉彦
• 京都産業大学教授

公的健康保険はレーシック手術を対象としていませんが、それにかかる費用を所得から控除することで、所得税や住民税の負担を軽減することができます。所得税や住民税は、各種公的医療保険の保険料と同様に、所得再分配の機能を持っていますので、応能負担が原則となっており、所得が高い個人の税負担が相対的に重くなります。
ただし、たとえば子供や高齢の親などの被扶養者がいる場合には、所得が同じであっても税負担能力が同じとは言えず、扶養控除が適用されます。同様に医療費控除も、個人の事情に合わせて税負担を調整するためのものです。したがって、控除の対象となる場合には、そのための手続きを理解したうえで、申告を行うべきでしょう。

いくら還付される？医療費控除の計算方法

医療費控除の計算方法は以下のとおりです。

ステップ1：医療費控除額を計算する

• 医療費控除額＝1年間に支払った医療費 - 保険金などで補填された金額 - 10万円
  ※総所得金額が200万円未満の方は「総所得金額 × 5%」を差し引きます

ステップ2：還付金（税金の軽減額）を計算する

• 還付金の目安 ＝ 医療費控除額 × 所得税率

例えば、レーシックをして支払った費用が30万円、その他の医療費が5万円であると仮定します。

保険金などで補填された金額が0円で、医療費控除を受ける方の総所得金額が200万円以上である場合、控除額は以下のとおりです。

つまり、この条件では確定申告をすることで、所得税が2.5万円軽減されます。

レーシック手術を受ける場合は、上記の計算方法で事前に医療費控除額を試算しておくことをおすすめします。

なお、確定申告を行うと翌年の住民税も連動して軽減されるため、所得税と合わせたトータルの節税効果も確認しておきましょう。

医療費控除（確定申告）の仕方

確定申告で医療費控除をするための手順は以下のとおりです。

医療費控除を行うためには、以下の必要書類を準備して必要項目を記入しておく必要があります。

医療費控除の明細書や確定申告書は税務署で設置されているほか、国税庁ホームページからダウンロードすることもできます。

レーシック手術は自由診療のため医療費通知には記載されません。

レーシック手術の費用を医療費控除に含める場合は、手術を受けた医療機関から発行された領収書を保管しておく必要があります。

領収書は提出不要ですが、5年間の保管義務があります。

上記の必要書類が準備できたら、レーシック費用を支払った翌年3月15日までにお住まいの地域を管轄する税務署に提出すれば、医療費控除の申請手続きは完了です。

なお、「計算方法が難しくてイメージできない」「医療費控除の詳しいやり方が知りたい」という方は、以下の記事で確定申告における医療費控除について分かりやすく解説しているため、あわせてご覧ください。

関連記事：確定申告の医療費控除とは？いくらからもらえるのかシミュレーションや申請方法を解説

レーシック手術の注意点

レーシック手術は、メガネやコンタクトレンズを使うことなく視力を矯正できる点がメリットです。

その一方で、手術を受ける前に知っておくべき注意点もあるので確認しておきましょう。

信頼のおける医療機関で施術を受ける

レーシック手術は、実績が豊富な信頼できる医療機関で受けることをおすすめします。

手術の実績が多く経験が豊富な眼科医に任せると、安心して手術を受けられるでしょう。

また、手術を受ける患者の目の状態や術後のライフスタイルなどにあわせた術式を提案してくれる可能性も高まります。

リスクをあらかじめ把握する

レーシック手術は角膜を薄く削ってレーザーを照射する手術です。

個人差はあるものの、以下のような合併症が発生する可能性があるので、これらのリスクをあらかじめ把握しておきましょう。

参考：レーシックに関わる様々な合併症について知りましょう 【公式】医療法人セントラルアイクリニック｜名古屋駅徒歩5分の眼科医院

レーシック手術後に合併症や後遺症が発生した場合、適切なフォローアップを受けられないケースも報告されています。

術後のサポート体制が整った医療機関を選ぶことが重要です。

手術後にも定期検診の費用が必要

レーシックは、手術費用のみに注目しがちですが、手術後にも定期検診を受けなければなりません。

定期検診を受ける際にはある程度の費用が必要なので、手術後の費用についても視野に入れてご検討ください。

レーシック手術を受ける前には必ず問診が行われるので、その際に術後の定期検診や費用についても確認しておきましょう。

手術後に保険へ加入する場合は健康状態や病歴・手術歴の告知義務が発生する

レーシック手術後に医療保険や生命保険へ加入する際には、告知書の内容に応じて手術歴の告知が求められることがあります。

術後の経過観察中や合併症がある場合は、目に関する保障を一定期間対象外とする「部位不担保」などの条件付きでの加入となるケースもあります。

ただし、レーシックは視力矯正を目的とした手術であるため、手術が成功し経過に問題がなければ通常どおり加入できる可能性があります。

関連記事：医療保険とは？種類や必要性、自由診療や先進医療をカバーする選び方をステップごとに詳しく解説します

まとめ

レーシック手術は自由診療にあたるため、公的医療保険や医療保険の適用対象外となります。

ただし、2007年4月1日以前に契約した医療保険に継続して加入中の場合は、保険契約の規定によってはレーシック手術を受けることで手術給付金が受け取れる可能性があります。

また、レーシック手術でかかる費用は10万円を超えることが多いため、医療費控除を申請すると税負担を軽減できる可能性があります。

レーシック手術には多くの注意点がありますが、それらをしっかりと理解した上で手術を受ける際には、ご自身で確定申告を行って医療費控除を受けることをおすすめします。