がん保険はいらない？必要性やメリット・デメリット、不要な人の特徴まで解説

がん保険とは？

がん保険とは、生まれて初めてのがんに罹患した際に手厚い保障を受けられる保険です。

ここでいう「がん」とは、基本的には悪性新生物を指しますが、保険会社によっては上皮内新生物も保障対象となります。

がんは再発リスクがあるため、入退院を繰り返し治療期間が長期に渡るケースもあります。

また、公的医療保険が適用されない治療を受けることもあるため、治療費が高額になりやすいという特徴を持つ病気です。

通常の医療保険でもがんは保障対象に含まれますが、がん保険であれば保障内容ががんに特化されているため、より手厚くがんに備えることが可能です。

※1 公的医療保険制度の給付対象のみが適応となるタイプと、自由診療治療のものでも適応されるタイプなど商品により異なります※商品により、付帯できる特約や、内容が異なる場合がございます

がん保険の具体的な保険商品については、「がん保険の人気比較ランキング」を参考にしてみてください。

最近のがん治療の傾向

「厚生労働省による令和2年の調査」では、がん患者の平均入院日数は「18.2日」と公表されています。

また同調査によると、がん患者の総数は、入院患者が「12万6千人」に対し、通院患者が「24万7千人」と公表しており、近年のがん治療は、通院治療が主流となってきているのが見て取れます。

従来のがん保険では、入院・手術に備えた入院給付金と手術給付金がベースになっているタイプが主流でした。

しかし、近年ではがんと診断されたら診断給付金（一時金）が給付されるタイプや、通院や抗がん剤治療などの治療重視タイプもあります。

【統計データ】がんにかかる確率と、がん保険の検討タイミング

以下のグラフは、「国立がん研究センター」によるがんの罹患率に関する統計データです。

※2019年時点における人口10万対の罹患率です
参照：がん登録・統計｜国立がん研究センター

国立がん研究センターによると、生涯でがんに罹患する確率は、男性65.5％（約2人に1人）、女性50.2％（約2人に1人）とされています。

また、上記の「年齢階級別のがん罹患率」のグラフによると、がんの罹患率は、男女ともに40代から上がり始め、50代から急激に上昇します。

参考：国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）2019年

なお、20歳代～50歳代前半までは男性より女性の罹患率がやや高く、60代以降は男性の方が罹患率が高くなります。

若年層の女性のがんの罹患率が高い理由は、上記の「年齢階級別女性のがん罹患率推移」をみると分かる通り、女性特有のがんである乳がんや子宮がんは、若年層の罹患リスクが高いためです。

以上のことから、がん保険を検討する場合は、女性は男性よりも早い30代になる前までに、男性は50代になる前までにはがんに対する備えを検討した方がいいと言えます。

がん保険はいらない？必要性の高い人とは

「がん保険はいらない」という意見もある中、どのような人ががん保険に入る必要性が高いのでしょうか。がん保険の必要性が高い人と不要な人の特徴を見てみましょう。

がん保険の必要性が高い人

日本はがんの罹患率が高く、一生涯で2人1人はかかるといわれています。

また、がんの治療方法は多様化しており「先進医療」や「患者申出療養」など健康保険適用外の治療方法もあり費用が高額になる可能性が高いため、がん保険の必要性が高い人は多いと思います。

特に生活習慣が乱れていたり、喫煙をしている方はがんのリスクが高いといわれているので気になる方は優先的にがん保険を検討しましょう。

さらに、自営業者や個人事業主はご自身が休むことで収入に直結する場合があるので、がん保険の必要性が高まります。

個々人の状況によってがん保険の必要性や適切な保障額は異なります。専門家と相談し、自身のリスク許容度や家族の状況を考慮して、自分にあった保険プランを選択しましょう。

がん保険の必要性が低い人

がん保険の必要性が低い人は、すでに貯蓄や福利厚生などでがんのリスクをカバーできている人です。

保険全般に言えることですが、がんの治療費分を貯蓄でカバーできていれば、がん保険は不要になります。ただし、がんの治療目的に貯めており、それ以外の用途がない場合となります。

また、がん保険を検討する前に、会社の福利厚生や健康保険について確認しましょう。会社の福利厚生費や健康保険でカバーされている場合も必要性は低くなります。会社の福利厚生や健康保険によっては、病気の療養に手厚いものがあります。

会社の保障や公的保障、どれくらい貯蓄があればカバーできていることになるのかは、個々人の状況やリスク許容度によって異なるため、専門家と相談して本当に自分のリスク判断が正しいのかを相談してみるのもおすすめです。

がん保険のメリット・デメリット

がん保険のメリット・デメリットは以下の通りです。

メリット1. 診断給付金（一時金）や通院給付金が受け取れる

がん保険では、医療保険の基本保障には含まれない「がん診断給付金（一時金）」や「がん治療給付金」といった保障があります。

例えば、がん診断給付金は生まれてはじめてのがんと診断されたとき、100万円や200万円などまとまった給付金を受け取れます。

給付金の使い道は特に決められていないため、医療費の自己負担分や入院中の食事代、差額ベッドなど、さまざまな費用の支払いに充てることが可能です。

また、商品によっては複数回にわたって給付金が支払われるものもあり、がんの再発や長期にわたるがん治療に備えられます。

メリット2. 入院日数に制限がない商品もある

医療保険では、通算入院支払限度日数に上限が設けられていることが多いですが、がん保険では無制限であることが一般的です。

「通算入院支払限度日数」とは？

入院給付金が支払われる上限日数のこと

以下は厚生労働省によるがん患者の平均入院日数の調査です。

参照：表6 傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数（令和2年）｜厚生労働省

この調査によると、がん患者の平均入院日数は「18.2日」と、平均でも2週間以上の入院が必要とのデータが公表されています。

また、がんは再発のリスクがあるため、入院日数がトータルでさらに増えることもあります。
それらの入院日数をカバーするには、日数上限のある医療保険よりも、がん保険のほうが適していると言えます。

保険会社によっては入院をしていなくても、がんの治療を目的とした放射線治療や抗がん剤治療などを受けた月ごとに給付金が支払われる保障もあります。

そのため、がん保険に加入していれば入院だけでなく通院治療に移行したあとも、手厚く保障してもらえるでしょう。

メリット3. 高額な治療に特化した特約が豊富にある

がん治療は、先進医療や化学療法（抗がん剤など）、放射線治療など公的医療保険制度の適用外の治療も多く、医療費の自己負担額が高額になることが多いです。

がん保険には、がんの特性に備えた特約が豊富に用意されています。主ながん保険の特約種類と内容は以下の通りです。

※1 公的医療保険制度の給付対象のみが適応となるタイプと、自由診療治療のものでも適応されるタイプなど商品により異なります※商品により、付帯できる特約や、内容が異なる場合がございます

デメリット1. がん以外の病気やケガに対応できない

がん保険はがんを対象とした保険のため、その他の病気やケガには保障対象外です。

一方、医療保険は、がんを含め幅広い病気やケガに保険適応されます。

もしがん保険には加入せず、医療保険のみの加入でがん治療に対しても手厚くカバーしたい人は、医療保険にがんを保障する特約を付ける方法もあります。

デメリット2. 保障されない免責期間がある

免責期間とは、契約後保障が受けられない期間設定のことで、がん保険では90日または3か月程度の免責期間が設けられていることが一般的です。

がん保険に加入したとしても、がんの発覚時が免責期間中であった場合、給付金は受けとれません。

※1回目の保険料の払込みが必須ではない商品もあり

がん保険の乗り換えを考えている場合は、保障期間に空白を生じないように注意しましょう。

免責期間が終わるまで、古いほうのがん保険を解約せずにおいておくのも方法の1つです。

がん保険の選び方のポイント

がん保険を選ぶときのポイントです。

より詳しい選び方は以下の記事をご覧ください。

1. 保障内容、給付条件の確認

がん保険を選ぶ際のポイントは、ご自身ががん罹患時に、備えたいものがカバーできる保険商品を選ぶことです。

例えば、診断給付金としてがん発覚時に一時的に大きな金額が必要になりそうか、それとも長引く通院に備えてたいのかによって、選ぶべきがん保険は異なってきます。

がん保険は、入院給付金と手術給付金がベースになっているタイプが主流でした。それが、近年では変化する医療事情に応じて対応しやすい診断給付金（一時金）タイプや、長引く通院や抗がん剤治療に対応できる治療重視タイプなどが代表的です。

また、診断給付金（一時金）は給付の有無だけでなく、給付条件も商品により大きく異なるため、事前に確認が必要です。

例えば、がんに罹患した初回のみ給付の場合もあれば、無制限・回数制限で給付の商品もあります。無制限・複数回給付の場合でも、二回目以降は給付間隔や入院の有無による制限がある場合もあります。

治療重視タイプは、がん治療が長期化した場合にも対応できる保障内容になっているかが重要です。長期の抗がん剤治療に対応でき、自由診療など幅広い抗がん剤治療にも対応できるものがおすすめです。

保障内容と対象条件は商品によって異なりますので、事前に確認してより希望の近い商品を選択できているか確認しましょう。

2. 保障対象の範囲（悪性新生物と上皮内新生物の違い）

がんには2種類あり、悪性新生物と上皮内新生物があります。

上皮内新生物は、臓器の表面に止まっているがん細胞で、手術により取り除けば転移の可能性が低く、治療負担が比較的軽めになることが一般的です。

がん保険に適応されるのは悪性新生物であり、上皮内新生物の場合は、保障対象外もしくは保険金が低くなる場合があるため、保障対象の範囲は事前に確認しておきましょう。

上皮内新生物に関しては以下の記事も参考にしてください。

3. 保障期間の違い（終身型・定期型）

保障期間には、「終身型」と「定期型」があります。それぞれの特徴は以下の通りです。

がんの治療法は日々最新化が進んでおり、がん保険の内容や特約も日々リニューアルされています。子供が幼く教育費がかかる・家のローンの支払いが残っているなど出費が多い一時期だけ保障を手厚くしたい人は、定期型のがん保険を選ぶことをおすすめします。

一方、終身型のがん保険は、ライフステージに関わらず一生涯変わらないベースとなる保障を持っておきたい人向けです。終身型がん保険は、保険料がずっと変わらないため、家計の収支も想定しやすいメリットもあります。

4. 罹患時の収入減に備える目安を考える

がん治療にかかる相場は、1入院あたり約26万円～約30万円とされています。※公益社団法人全日本病院協会が公表している「医療費（2022年度 7-9月）」を参考にし、健康保険にて3割負担となった場合※高額療養費制度適用前の金額

貯蓄額や不労所得の有無、配偶者の収入の有無など、人によって罹患時に備えたい目安額は異なりますが、保険加入の目安は、貯蓄と公的制度の利用で、治療費や治療期間中の収入減をどこまで補うことができるかです。

がん罹患時に利用可能な公的制度は以下の通りです。

これらの制度は、加入されている健康保険の種類によって、適用可能限度額が異なります。ご自身が利用可能な制度と、金額を事前に把握しておきましょう。

高額療養費制度

公的医療保険制度の高額療養費制度を利用すれば、自己負担額を軽減できます。

高額療養費制度は、ひと月あたりの自己負担額が所定の上限額を超えたとき、超過した金額を払い戻してもらえる制度です。

高額療養費制度を利用する場合、以下のように一ヶ月の自己負担限度額（上限額）は年収ごとに区分されています。

※「年収約1,160万円以上」または「年収約770～約1,160万円」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「年収約1,160万円以上」または「年収約770～約1,160万円」の該当となります。※後期高齢者など例外もあり※旧ただし書き所得とは、所得から住民税基礎控除額33万円を差し引いた金額

また、直近の12か月以内に同じ世帯で高額療養費の支給を受けた月が3か月以上ある場合、4か月目から多数回該当となり、自己負担限度額がさらに軽減されます。

高額療養費制度適用後の自己負担限度額を貯蓄で賄えるかを考えると、がん保険に加入すべきかどうかを判断しやすくなるでしょう。

ただし、自ら希望して個室や少人数部屋に入ったときの「差額ベッド代」や食事代、見舞いの際の交通費などは、高額療養費制度の対象外であり全額自己負担となります。

また、陽子線治療や重粒子線治療などの「先進医療」の技術料や、保険が適用されない自由診療を受けたときの医療費も、高額療養費制度の対象外です。

対象外の費用を把握したうえで経済的に不安が残る人は、がんに対する備えとして、がん保険への加入や先進医療特約を付帯する必要性が高いと言えます。

傷病手当金

がんは長期入院、もしくは再発して入退院を繰り返すリスクがある病気のため、働けない場合の収入減に備える必要があります。

収入減に備えるために利用できる公的制度として、傷病手当金があります。

傷病手当金は、連続する3日間を含み4日間以上仕事に就けない場合に、標準報酬月額の2/3程度の手当金が支給されます。支給期間は、最長1年6ヵ月です。

ただし、傷病手当金は健康保険の被保険者のみが適用される制度であり、自営業やフリーランスなど国民健康保険に加入する人は、基本的には利用できません。

医療費控除

医療費控除とは、一年間のうちに支払った医療費合計が10万円（※）を超えた際に利用できる制度です。

確定申告で医療費控除を申告すると、1年間で支払った医療費から10万円（※）と保険金・給付金で補填された金額を差し引いた残りが所得から控除されます。※1年間の所得金額が200万円未満の場合は、所得金額の5％

所得税や住民税は、1年間の収入のうち課税の対象になる所得の金額に所定の税率をかけて計算をします。

そのため、医療費控除によって課税の対象となる所得が減ることで、所得税や住民税の節税効果が期待できます。

また、医療費控除は先進医療費にかかった治療費や、通院のための交通費なども対象です。

【ナビナビ保険データ】みんなのがん保険の契約情報

実際にナビナビ保険経由でがん保険を申し込んだ方のデータを紹介いたします。

がん保険申込の性別割合	【がん保険】年代別の月額保険料と加入率

※データ収集期間：2022年4月1日～2023年3月31日※ナビナビ保険経由でのがん保険申込データ

がん保険に関する口コミ

がん保険に関するよくあるQ＆A

最後に、がん保険を検討する際によくある疑問点をQ＆A方式でご紹介します。

Q. がん保険と医療保険の違いは？

A. がん治療のみに特化しているものの手厚い保障がされるのが「がん保険」、がんを含む幅広い病気・ケガに対応できるのが「医療保険」です。

あらゆるケガ・病気の入院や手術に備えたい場合は「医療保険」を、がんに罹患した際の保障を手厚くしたい方は「がん保険」を検討すると良いでしょう。

医療保険にも、がんを保障する付帯できるようになっています。もしがんを不安に感じられる場合は、がん診断一時金や抗がん剤治療の特約を付帯することでカバーできます。

ただし、医療保険にがんに関する特約を付帯して備えている場合、医療保険自体を解約した際に、がんの特約だけを残すことはできません。

がんに対しての備えは単体のがん保険で備え、それ以外の病気やケガに備えては医療保険に加入するという方法もあります。

医療保険についてはこちらの記事を参考にしてください。

Q. 一般的ながん保険の加入率は？

A. 生命保険文化センターによる令和3年度の調査では、がん保険の世帯加入率は「66.7%」です。

下記は年齢別のがん加入率のグラフです。

※民保のみ
第Ⅱ章 医療保障 2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター

また、以下は性別・年齢別のがん罹患率のグラフです。

※2019年時点における人口10万対の罹患率です
参照：がん登録・統計｜国立がん研究センター

30代～50代は、女性のがん罹患率が高くなっています。これは、女性特有のがん（乳がん・子宮がんなど）がこの年齢に多いことが起因していると考えられます。

一方、50代半ば過ぎから男性の罹患人数が圧倒的に増えること、また家庭において主な収入源が男性であることが影響し、それらに備えて40代の加入率が最も高くなっていると想定されます。

Q. がんと診断された後に、がん保険の加入は可能？

A. がんと診断後にがん保険に加入するのは、一般的に困難です。

がんが一度完治した後でも、がん保険に新規加入できないケースがほとんどです。

しかし、告知項目が限定された「引受基準緩和型」や告知が一切不要な「無選択型」の医療保険であれば、加入できる可能性はあります。

ただし、引受基準緩和型や無選択型は「保険料が高い」「給付金額が制限されることがある」などの注意点があります。

Q. がん保険は年末調整の生命保険料控除の対象になる？

A. がん保険も年末調整の生命保険料控除の対象です。

生命保険料控除は保険を3種類に分けてそれぞれ控除されますが、がん保険の区分は「介護医療保険料控除」です。

Q. 給付金は非課税対象？

A. がん保険に関わらず、個人が生命保険会社から受け取った給付金は、基本的には非課税です。

Q. がん保険の必要性が高い人ってどんな人？

A. がん保険の必要性が高い人とは「がん罹患時の経済的な不安がある人」や「がんに罹患したときの治療の選択肢を増やしたい人」です。

がん保険に加入すると、がんと診断されたときや所定のがん治療を受けたときなどに、所定の給付金を受け取れるため、生活が苦しくなったり貯蓄が大幅に減ったりする事態を避けやすくなります。

また、がん保険の保障内容によっては、公的医療保険の対象外となり治療費が高額になりやすい先進医療や自由診療なども選択しやすくなるでしょう。

Q. がんの治療方法はどのようなものがありますか？

A. がんの治療方法は、主に切除手術、薬物療法、放射線治療の3パターンが挙げられます。

それぞれの内容は以下の通りです。

※標準治療…現時点で得られている科学的根拠に基づいた最も良い治療方法のこと参照：診断と治療：[国立がん研究センター がん情報サービス 一般の方へ]

がんの種類によって治療方法は異なりますが、上記のいずれかの方法を単独で行う場合と、複数を組み合わせた方法で治療を行う場合があります。

Q. がん保険がもったいないと言われる理由は？

A. がんは２人に１人がかかる病気で日本人の死因として一番割合を占めています。

国立がん研究センター最新がん統計（2019年）によると、生涯でがんに罹患する確率は、男性65.5％、女性51.2％となっています。

がん保険に加入していたものの、一度も給付金を受け取らずに満期を迎えたり解約をしたりした人にとっては「保険料がもったいなかった」と感じられることもあるでしょう。

しかし、がん保険に加入することで、高額な治療に特化した保障を受けられたり、入院日数に制限なく保障してもらえたりするメリットもあります。

Q. がん保険がいらないのはどんな人？

A. がん保険に限らず保険全般に言えることですが、貯蓄で準備し、リスクをカバーできている方は不要です。

男性は50代、女性は40代をすぎると一気にがんのリスクが高まります。

この世代は、まだ子どもが独立していなかったり、老後の貯蓄を貯めないといけない時期のため今後の計画が崩れないかも含め必要・不要の判断するようにしましょう。

がんにかかる確率とがん保険の検討タイミングの章をご参照のうえ、がん保険を検討してみてください。

まとめ

入院・手術のリスクに備えることが主な目的である医療保険だけでは、がんへの備えが不十分となる可能性があります。

がん保険はがん以外の病気・ケガには対応はできません。しかし、長期療養や再発の可能性が高く、治療費が高額になりやすいがん治療の特徴をカバーできる保険となっています。

がん保険の必要性が高い方とは、がんに罹患した際に治療費と収入減のリスクを貯金だけで賄うことに不安が大きい方や、喫煙者の方などです。

もしがん保険の必要性が高いと感じられている場合は、以下のポイントを比較しながら自分に合ったがん保険を検討しましょう。

これまで解説してきた内容を読んでも、自分自身で適切な保険を選ぶのが難しく感じる人もいるかもしれません。そのような人は、ぜひお金・保険のプロであるファイナンシャルプランナーへの無料相談を検討してみてください。

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