がん保険は不要？必要性やメリット・デメリット、選び方のポイントまで解説

がん保険とは？

がん保険とは、がん（悪性新生物）に罹患した際に手厚い保障を受けられる保険です。

がんは再発リスクが高く、入退院を繰り返し治療期間が長期に渡るケースもあり、保険適用外の治療方法も多いので治療費が高額になりやすいなどの特徴を持つ病気です。

通常の医療保険でもがんは保障範囲内です。しかし、がん保険であれば、がん治療に特化した特約の付帯が可能なため、医療保険よりもより手厚くがんに備えることが可能です。

※1 公的医療保険制度の給付対象のみが適応となるタイプと、自由診療治療のものでも適応されるタイプなど商品により異なります※商品により、付帯できる特約や、内容が異なる場合がございます

がん保険の具体的な保険商品については、「がん保険の人気比較ランキング」を参考にしてみてください。

最近のがん治療の傾向

「厚生労働省による平成29年の調査」では、がん患者の平均入院日数は「17.1日」と公表されています。

また同調査によると、がん患者の総数は、入院患者が「12万6千人」に対し、通院患者が「18万3千人」と公表しており、近年のがん治療は、通院治療が主流となってきているのが見て取れます。

従来のがん保険では、入院・手術に備えた入院給付金と手術給付金がベースになっているタイプが主流でした。しかし、最近では、がんと診断されたら診断給付金（一時金）が給付されるタイプや、通院や抗がん剤治療などの治療重視タイプもでてきており、より自身が備えたいがん保険商品を選べるようになってきました。

【統計データ】がんにかかる確率と、がん保険の検討タイミング

以下のグラフは、「国立がん研究センター」によるがんの罹患率に関する統計データです。

参照：がんの統計2021 | 公益財団法人 がん研究振興財団

国立がん研究センターによると、生涯でがんに罹患する確率は、男性65.5％（約2人に1人）、女性50.2％（約2人に1人）とされています。

また、上記の「年齢階級別のがん罹患率」のグラフによると、がんの罹患率は、男女ともに40代から上がり始め、50代から急激に上昇します。

参考：国立がん研究センター「がんの統計 2021」

なお、20歳代～50歳代前半までは男性より女性の罹患率がやや高く、60代以降は男性の方が罹患率が高くなります。

女性が若年層のがんの罹患率が高い理由は、上記の「年齢階級別女性のがん罹患率推移」をみると分かる通り、女性特有のがんである乳がんや子宮がんは、若年層の罹患リスクが高いためです。

以上のことから、がん保険を検討する場合は、女性は男性よりも早い30代になる前までに、男性は50代になる前までにはがんに対する備えを検討した方がいいと言えます。

がん保険のメリット・デメリット

がん保険のメリット・デメリットは以下の通りです。

メリット	デメリット
診断給付金（一時金）や通院給付金が受け取れる 入院日数に制限がない商品もある 高額な治療に特化した特約が豊富にある	がん以外の病気やケガに対応できない 保障されない免責期間がある

メリット1. 診断給付金（一時金）や通院給付金が受け取れる

がん保険では付帯されていることも多い診断給付金（一時金）特約や通院給付金特約は、医療保険では通常付帯されていないことが一般的です。

診断給付金の金額や給付回数（初回のみ・無制限・回数制限あり、など）は、商品により異なります。

ただし、複数回や無制限に給付される商品でも、二回目以降は給付間隔や入院の有無の制限がある商品もあるため、加入前に給付条件も確認しておきましょう。

メリット2. 入院日数に制限がない商品もある

医療保険では、通算入院支払限度日数に上限が設けられてることが多いですが、がん保険では無制限であることが一般的です。

「通算入院支払限度日数」とは？

入院給付金が支払われる上限日数のこと

以下は厚生労働省によるがん患者の平均入院日数の調査です。

参照：平成29年 3 退院患者の平均在院日数等 | 厚生労働省

この調査によると、がん患者の平均入院日数は「17.1日」と、平均でも2週間以上の入院が必要とのデータが公表されています。

また、がんは再発のリスクがあり、入院日数がトータルでさらにかさむ可能性も高いです。それらの入院日数をカバーするには、日数上限のある医療保険よりも、がん保険のほうが適していると言えます。

メリット3. 高額な治療に特化した特約が豊富にある

がん治療は、先進医療や化学療法（抗がん剤など）、放射線治療など公的医療保険制度の適用外の治療も多く、医療費の自己負担額が高額になることが多いです。

がん保険には、がんの特性に備えた特約が豊富に用意されています。主ながん保険の特約種類と内容は以下の通りです。

※1 公的医療保険制度の給付対象のみが適応となるタイプと、自由診療治療のものでも適応されるタイプなど商品により異なります※商品により、付帯できる特約や、内容が異なる場合がございます

デメリット1. がん以外の病気やケガに対応できない

がん保険はがんを対象とした保険のため、その他の病気やケガには対応不可となります。

一方、医療保険は、がんを含め幅広い病気やケガに保険適応されます。もしがん保険には加入せず、医療保険のみの加入でがん治療に対しても手厚くカバーしたい人は、医療保険にがんに関する特約の付帯をおすすめします。

デメリット2. 保障されない免責期間がある

※1回目の保険料の払込みが必須ではない商品もあり

免責期間とは、契約後保障が受けられない期間設定のことで、がん保険では90日の免責期間が設けられていることが一般的です。

がん保険に加入後がんが発覚時が免責期間中であった場合、給付金は受けとれません。

がん保険の乗り換えを考えている場合は、免責期間を考慮して乗り換えすることで保障期間に空白を生じないように注意しましょう。

がん保険の選び方のポイント

がん保険を選ぶときのポイントです。

1. 保障内容、給付条件の確認

がん保険を選ぶ際のポイントは、ご自身ががん罹患時に、備えたいものがカバーできる保険商品を選ぶことです。

例えば、診断給付金としてがん発覚時に一時的に大きな金額が必要になりそうか、それとも長引く通院に備えてたいのかによって、選ぶべきがん保険は異なってきます。

がん保険は、入院給付金と手術給付金がベースになっているタイプが主流でしたが、最近では変化する医療事情に応じて対応しやすい診断給付金（一時金）タイプや、長引く通院や抗がん剤治療に対応できる治療重視タイプなどが代表的です。10年ほど前と比べると保障内容も目覚ましく変化してきてます。

診断給付金（一時金）は給付の有無だけでなく、給付条件も商品により大きく異なるため、事前に確認が必要です。例えば、がんに罹患した初回のみ給付の場合もあれば、無制限・回数制限で給付の商品もありますし、無制限・複数回給付の場合でも、二回目以降は給付間隔や入院の有無による制限がある場合もあります。

治療重視タイプは、がん治療が長期化した場合にも対応できる保障内容になっているかが重要です。長期の抗がん剤治療に対応でき、自由診療など幅広い抗がん剤治療にも対応できるものがおすすめです。

保障内容と、対象条件は商品によって異なりますので事前に確認して、より希望の近い商品を選択できているか確認しましょう。

2. 保障対象の範囲（悪性新生物と上皮内新生物の違い）

がんには2種類あり、悪性新生物と上皮内新生物があります。

上皮内新生物は、臓器の表面に止まっているがん細胞で、手術により取り除けば転移の可能性が低く、治療負担が比較的軽めになることが一般的です。

がん保険に適応されるのは悪性新生物であり、上皮内新生物の場合は、保障対象外もしくは保険金が安くなる場合があるため、保障対象の範囲は事前に確認しておきましょう。

上皮内新生物に関しては以下の記事も参考にしてください。

3. 保険期間の違い（終身型・定期型）

保障期間には、「終身型」と「定期型」があります。それぞれの特徴は以下の通りです。

がんの治療法は日々最新化が進んでおり、がん保険の内容や特約も日々リニューアルされています。常に最新の保障内容で備えたい人や、がん保険を定期的に見直したい人、また子供が幼く教育費がかかる・家のローンの支払いが残っているなど出費が多い一時期だけ保障を手厚くしたい人は、定期型のがん保険を選ぶことをおすすめします。

一方、終身型のがん保険は、ライフステージに関わらず一生涯変わらないベースとなる保障を持っておきたい人向けです。終身型がん保険は、保険料がずっと変わらないため、家計の収支も想定しやすいメリットもあります。

4. 罹患時の収入減に備える目安を考える

がん治療にかかる相場は、1入院あたり約26万円～約30万円とされています。※公益社団法人全日本病院協会が公表している「医療費（2021年度 7-9月）」を参考にし、健康保険にて3割負担となった場合※高額療養費制度適用前の金額

貯蓄額や不労所得の有無、配偶者の収入の有無など、人によって罹患時に備えたい目安額は異なりますが、保険加入の目安は、貯金と公的制度の利用で、治療費や治療期間中の収入減をどこまで補うことができるかです。

がん罹患時に利用可能な公的制度は以下の通りです。

これらの制度は、加入されている健康保険の種類によって、適用可能かや上限額が異なります。ご自身が利用可能な制度と、金額はを事前に把握ておきましょう。

高額療養費制度

公的医療保険制度の高額療養費制度を利用すれば、治療費より自己負担額を軽減できます。

高額療養費制度を利用する場合、以下のように一ヶ月の自己負担限度額（上限額）は年収ごとに区分されています。

※総医療費とは保険適用される診察費用の総額（10割）です。※「区分ア」または「区分イ」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「区分ア」または「区分イ」の該当となります。※後期高齢者など例外もあり※総医療費は自己負担軽減前の金額※旧ただし書き所得とは、所得から住民税基礎控除額33万円を差し引いた金額

保険加入の一つの目安として、高額療養費制度適用後の自己負担限度額を、貯蓄で賄えるかをラインにするといいでしょう。

例えば、月収35万円の人の自己負担額上限は月約9万円です。その治療費を貯蓄から問題なく捻出できるなら、治療費への備えは一旦大丈夫と言えます。

ただし、がん治療法として活用されやすい先進医療技術は高額治療となりやすいにもかかわらず、高額療養費制度の対象外です。差額ベット代も高額療養費制度の対象外です。

対象外の費用を把握したうえで経済的に不安が残る人は、がんに対する備えとして、がん保険への加入や先進医療特約を付帯する必要性が高いと言えます。

傷病手当金

がんは長期入院、もしくは再発して入退院を繰り返すリスクがある病気のため、働けない場合の収入減に備える必要があります。

収入減に備えるために利用できる公的制度として、傷病手当金があります。ただし、傷病手当金は健康保険の被保険者のみが適用される制度です。

傷病手当金は、連続する3日間を含み4日間以上仕事に就けない場合に、標準報酬月額の2/3程度の手当金が最長1年6ヵ月支給され、働けないことによる収入減に備えることができます。

医療費控除

医療費控除とは、一年間のうちに支払った医療費合計が10万円を超えた、もしくは1年間の医療費が所得金額の5％を超えた際に、確定申告をすると「所得控除」が受けられる制度のことです。

先進医療費にかかった治療費や、通院のための交通費なども対象となります。

【調査データ】みんなはどんながん保険に加入している？

実際にがん保険に加入している人を対象に、ナビナビ保険が独自でアンケート調査を行いました。

がん保険への加入検討をしている人はぜひ参考にしてください。

※画像は拡大できます

がん保険に関する口コミ

がん保険に関するよくあるQ＆A

最後に、がん保険を検討する際によくある疑問点をQ＆A方式でご紹介します。

Q. がん保険と医療保険の違いは？

A.がん治療のみに特化しているものの手厚い保障がされるのが「がん保険」、幅広い病気・ケガに対応でき、がん罹患時も保障の対象になるのが「医療保険」です。

あらゆるケガ・病気の入院や手術に備えたい場合は「医療保険」を、保障対象はがんに特化しているものの罹患した際は手厚い保障を受けたい人は「がん保険」がおすすめです。

最近では医療保険にもがんに関しての保障を付帯できるようになっており、もしがんを不安に感じられる場合はがん診断一時金や抗がん剤治療の特約を付帯することでカバーできます。

ただし、医療保険にがんに関する特約を付帯し、がんへのリスクに備えている場合、医療保険自体を解約した際に、がんに備えた特約だけを残すことができない点には注意が必要です。

がんに対しての備えは単体のがん保険で備え、それ以外の病気やケガに備えては医療保険に加入するほうが融通は聞きやすいと言えます。

医療保険についてはこちらの記事を参考にしてください。

Q. 一般的ながん保険の加入率は？

A.生命保険文化センターによる令和3年度の調査では、がん保険の世帯加入率は「66.7%」です。

下記は年齢別のがん加入率のグラフです。

また、以下は性別・年齢別のがん罹患率のグラフです。

参照：がんの統計2021 | 公益財団法人 がん研究振興財団

30代～50代は、女性のがん罹患率が高くなっています。これは、女性特有のがん（乳がん・子宮がんなど）がこの年齢に多いことが起因していると考えられます。

一方、50代半ば過ぎから男性の罹患人数が圧倒的に増えること、また家庭において主な収入源が男性であることが影響し、それらに備えて40代の加入率が最も高くなっていると想定されます。

Q. がんと診断された後に、がん保険の加入は可能？

A.がんと診断後にがん保険に加入するのはかなり難しいです。

がんが一度完治した後でも加入できないケースがほとんどです。

しかし、近年各社医療保険にて「引受基準緩和型」や「無選択型」といった加入条件が緩い、もしくは審査なしで加入できる保険が販売されており、がんが完治してから一定期間経過後であれば加入可能な場合があります。

ただし、保険料が高い、給付金額に制限があったり支払い条件が厳しくなっている場合があるので注意しましょう。

Q. がん保険は年末調整の生命保険料控除の対象になる？

A.がん保険も年末調整の生命保険料控除の対象です。

生命保険料控除は保険を3種類に分けてそれぞれ控除されますが、がん保険の区分は「介護医療保険料控除」です。

Q. 給付金は非課税対象？

A.がん保険に関わらず、個人が生命保険会社から受け取った給付金は、基本的には非課税です。

Q. がん保険の必要性が高い人ってどんな人？

A.がん保険の必要性が高い人とは、「がん罹患のリスクが高い人」と「がん罹患時の経済的な不安が大きい人」です。

がん罹患のリスクが高い人とは、喫煙者です。国立がん研究センター「がん情報サービス」によると、タバコががんの原因になることは科学的にも明らかにされており、男性でがんになった人のうち約3割は喫煙が原因とされているため、喫煙者もがんリスクに備えておくと安心です。

がん罹患時の経済的な不安に対してどの程度備えればいいかは、「4. 罹患時の収入減に備える目安を考える」の内容を参考にしてください。

Q. がんの治療方法はどのようなものがありますか？

A.がんの治療方法は、主に切除手術、薬物療法、放射線治療の3パターンが挙げられます。

それぞれの内容は以下の通りです。

※標準治療…現時点で得られている科学的根拠に基づいた最も良い治療方法のこと参照：診断と治療：[国立がん研究センター がん情報サービス 一般の方へ]

がんの種類によって治療方法は異なりますが、上記のいずれかの方法を単独で行う場合と、複数を組み合わせた方法で治療を行う場合があります。

まとめ

今回はがん保険について下記の内容をご紹介してきました。最後に大切なポイントを振り返りましょう。

入院・手術のリスクに備えることが主目的の医療保険だけでは、がんへの備えは不十分です。

がん保険はがん以外の病気・ケガには対応はできません。しかし、長期療養や再発の可能性が高く、治療費が高額になりやすいがん治療の特徴をカバーできる保険となっています。

がん保険の必要性が高い人とは、がんに罹患した際に治療費と収入減のリスクを貯金だけで賄うことに不安が大きい人や、喫煙者です。

もしご自身ががん保険の必要性が高いと感じられている人は、以下のポイントを比較しながら自分に合ったがん保険を検討しましょう。

これまで解説してきた内容を読んでも、自分自身で適切な保険を選ぶのが難しく感じる人もいるかもしれません。そのような人は、ぜひお金・保険のプロであるファイナンシャルプランナーへの無料相談を検討してみてください。

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