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更新 更新:2022.10.21

独身の人の平均貯金額はおよそ100万円! 今すぐできる貯金方法を解説します

独身の人の平均貯金額はおよそ100万円! 今すぐできる貯金方法を解説します
執筆者

中村 翔也

ファイナンシャルプランナー
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般

昨今では生涯独身を貫くライフスタイルを選択する人も増えていますが、中には良い出会いに恵まれて、いま思い描いているライフステージや将来設計が変わることもあります。

いずれにしても、将来のライフイベントに備えて、いまのうちから貯金をしていて損をすることはありません。

とはいえ、独身で暮らしていると自分ひとりで自由にお金が使えてしまうことに加えて、人とお金の話をするのはなんとなく憚られてしまいますよね。

独身の人の平均貯金額をさまざまな角度から分析し、効率良く貯金するためのポイントや方法をご紹介します。

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独身者の平均貯金額は1,062万円、中央値は100万円! 夫婦世帯との比較

はじめに、金融広報中央委員会が公開するデータを参照しながら、二人以上世帯と比較しての独身の人の平均貯金額をご紹介します。

データを参照する際には「平均値」と「中央値」の2つがあることを知っておきましょう。

平均値と中央値の違い

  • 平均値:対象の数値を均等に分けた場合の数値(例:3+30+300=333÷3=平均値111)
  • 中央値:対象の数値を順番に並べたときの中央に値する数値(例:3+30+300=中央値30)

「平均値」は数が均等に分けられていると思われがちですが、一部の数値が突出している場合にその影響を受けて平均値も大きくなってしまいます。

一方の「中央値」は、数を順番に並べたときにちょうど中央に値する数値をあらわすので、私たちが普段から使う「平均」により近しいイメージです。

年齢別の平均貯金額

年齢別の平均貯金額についてご紹介します。

年齢別の金融資産保有額の平均値と中央値
世帯 独身 (参考)二人以上
平均値 中央値 平均値 中央値
全国 1,062万円 100万円 1,563万円 450万円
20歳代 179万円 20万円 212万円 63万円
30歳代 606万円 56万円 752万円 238万円
40歳代 818万円 92万円 916万円 300万円
50歳代 1,067万円 130万円 1,386万円 400万円
60歳代 1,860万円 460万円 2,427万円 810万円
70歳代 1,786万円 800万円 2,209万円 1,000万円

参照:金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)(単身世帯調査)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると参照:金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)(二人以上世帯調査)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると

上記のデータを参照すると、一部で貯金額が多いために全国での平均値が1,062万円と大きくなっていますが、中央値については100万円となっています。

年齢によって金額が異なりますので、ご自身の貯金額の目安を考える際の参考にして下さい。

年齢別の貯金額(単身世帯)

年齢別の貯金額(単身世帯)
世帯主の年齢 全国 20歳代 30歳代 40歳代 50歳代 60歳代 70歳代
金融資産保有額 1,062万円 179万円 606万円 818万円 1,067万円 1,860万円 1,786万円
預貯金 442万円 85万円 400万円 300万円 486万円 716万円 675万円
うち定期性預金貯金 229万円 22万円 80万円 142万円 309万円 405万円 411万円
金銭信託 8万円 3万円 2万円 2万円 9万円 17万円 18万円
生命保険 108万円 6万円 23万円 58万円 103万円 214万円 226万円
損害保険 13万円 1万円 3万円 6万円 5万円 30万円 26万円
個人年金保険 67万円 5万円 20万円 52万円 75万円 150万円 94万円
債権 44万円 4万円 16万円 67万円 26万円 26万円 126万円
株式 224万円 43万円 93万円 161万円 166万円 478万円 361万円
投資信託 132万円 25万円 33万円 123万円 170万円 200万円 240万円
財形貯蓄 8万円 3万円 3万円 10万円 23万円 10万円 3万円
その他金融商品 17万円 4万円 11万円 41万円 12万円 18万円 18万円

参照:種類別金融商品保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると

年齢別の独身者の平均貯金額は、20歳代が約179万円となっており、年齢を重ねるにつれて貯金額も増加する傾向にあります。

どの年代を見ても、金融資産保有額の中で最も大きな割合となっているのは「預貯金」で、次いで「株式」や「投資信託」となっています。

また、一人で暮らしている人が多いことから「生命保険」や「損害保険」の項目は、後述の二人以上世帯よりも金額が低めになっていることが特徴です。

年齢別の貯金額(二人以上世帯)

年齢別の貯金額(二人以上世帯)
世帯主の年齢 全国 20歳代 30歳代 40歳代 50歳代 60歳代 70歳代
金融資産保有額 1,563万円 212万円 752万円 916万円 1,386万円 2,427万円 2,209万円
預貯金 670万円 103万円 380万円 406万円 577万円 997万円 959万円
うち定期性預金貯金 341万円 25万円 117万円 158万円 273万円 533万円 595万円
金銭信託 16万円 8万円 16万円 12万円 7万円 23万円 21万円
生命保険 193万円 23万円 74万円 120万円 182万円 277万円 299万円
損害保険 32万円 4万円 10万円 23万円 21万円 50万円 54万円
個人年金保険 84万円 11万円 31万円 55万円 107万円 144万円 70万円
債権 70万円 4万円 16万円 8万円 45万円 166万円 94万円
株式 296万円 29万円 135万円 170万円 228万円 439万円 493万円
投資信託 140万円 22万円 51万円 66万円 133万円 245万円 182万円
財形貯蓄 29万円 9万円 29万円 31万円 60万円 21万円 9万円
その他金融商品 32万円 1万円 10万円 25万円 25万円 65万円 27万円

参照:種類別金融商品保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると

二人以上世帯の平均貯金額は、最も少ないのが20歳代の212万円、最も多いのが60歳代の2,427万円です。

独身の人と比較して、平均貯金額はおよそ1.2〜1.3倍ほどの差があります。

「株式」や「投資信託」にかける金額は、独身世帯と二人以上世帯でそこまで大きな違いはありませんが、一方で「生命保険」や「損害保険」の金額には大きな開きがあることが特徴です。

男女別の平均貯金額

男女別の平均貯金額
性別 30歳未満 30歳代 40歳代 50歳代 60歳代 70歳代 80歳代
男性 156.6万円 441.5万円 864.6万円 1,477万円 1,791.2万円 1,426.5万円 1,750.1万円
女性 186.7万円 407.9万円 799.7万円 1,110.7万円 1,423.3万円 1,216.8万円 1,083.5万円

参照:図Ⅱ-7 男女、年齢階級別金融資産残高及び金融負債残高(単身世帯)|2019年全国家計構造調査関連情報|総務省統計局

総務省統計局が公表する男女別の平均貯金額を参照すると、30歳未満の世帯を除いて、すべての年代で女性よりも男性のほうが平均貯金額は多くなっています。

筆者の推測とはなりますが、30歳未満の女性は将来的に結婚や出産することを考慮して、事前に貯金をする人が多いものと考えられます。

一方、男性は勤続年数が長くなるにつれて役職も上がっていき、結果として収入面も増えていくケースが多いので、それに伴い貯金額も増加する傾向にあります。

年収別の平均貯金額

年齢別の統計データに続いて、年収別の平均貯金額についても見ていきましょう。

年収別の金融資産保有額の平均値と中央値<
世帯 独身 (参考)二人以上
平均値 中央値 平均値 中央値
全国 1,062万円 100万円 1,563万円 450万円
収入はない 637万円 0円 282万円 0円
300万円未満 722万円 62万円 801万円 100万円
300~500万円未満 1,035万円 213万円 1,151万円 300万円
500~750万円未満 1,834万円 730万円 1,407万円 550万円
750~1,000万円未満 4,639万円 2,570万円 1,789万円 740万円
1,000~1,200万円未満 6,528万円 1,000万円 2,361万円 1,200万円
1,200万円以上 8,690万円 4,460万円 5,379万円 1,900万円

参照:金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)(単身世帯調査)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると参照:金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)(二人以上世帯調査)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると

上記のデータを見ると、年収300万円未満の独身世帯の平均値は722万円、中央値は62万円です。

一方で、年収が500万円を超えると、二人以上世帯より独身世帯のほうが平均値と中央値の値が高くなっています。

その理由は、二人以上世帯の場合は結婚や出産といったライフイベントがあり、独身世帯よりも日常生活で必要なお金が多いためだと考えられます。

年収別・平均貯金額(単身世帯)

年収別・平均貯金額(単身世帯)
世帯主の年収 全国 収入なし 300万円未満 300〜500万円未満 500〜750万円未満 750〜1,000万円未満 1,000〜1,200万円未満 1,200万円以上
金融資産保有額 1,062万円 637万円 722万円 1,035万円 1,834万円 4,639万円 6,528万円 8,690万円
預貯金 442万円 500万円 346万円 390万円 634万円 1,392万円 3,812万円 1,325万円
うち定期性預金貯金 229万円 71万円 206万円 217万円 256万円 645万円 2,848万円 745万円
金銭信託 8万円 0円 6万円 1万円 19万円 41万円 12万円 220万円
生命保険 108万円 25万円 86万円 90万円 110万円 976万円 308万円 696万円
損害保険 13万円 3万円 9万円 8万円 16万円 158万円 8万円 121万円
個人年金保険 67万円 27万円 49万円 71万円 118万円 282万円 118万円 430万円
債権 44万円 13万円 26万円 24万円 27万円 291万円 692万円 1,321万円
株式 224万円 43万円 100万円 310万円 476万円 723万円 1,542万円 2,984万円
投資信託 132万円 25万円 80万円 121万円 355万円 663万円 35万円 1,551万円
財形貯蓄 8万円 0円 2万円 6万円 40万円 98万円 0円 12万円
その他金融商品 17万円 1万円 18万円 13万円 39万円 14万円 1万円 31万円

参照:種類別金融商品保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると

独身者の平均貯金額を年収別にみてみると、300万円未満の世帯は約722万円で、年齢が上がるにつれて金額も大きくなっています。

いずれの項目も「預貯金」が最も大きな割合を占めていますが、年収が300万円を超えると「株式」の金額が大きく数値を伸ばしています

また、年収が500万円を超えると「投資信託」や「財形貯蓄」で貯金をする世帯が増加する傾向にあります。

年収別・平均貯金額(二人以上世帯)

年収別・平均貯金額(二人以上世帯)
世帯主の年収 全国 収入なし 300万円未満 300〜500万円未満 500〜750万円未満 750〜1,000万円未満 1,000〜1,200万円未満 1,200万円以上
金融資産保有額 1,563万円 282万円 801万円 1,151万円 1,407万円 1,789万円 2,361万円 5,379万円
預貯金 670万円 167万円 435万円 561万円 618万円 760万円 847万円 1,850万円
うち定期性預金貯金 341万円 86万円 252万円 323万円 280万円 386万円 429万円 871万円
金銭信託 16万円 0円 14万円 7万円 15万円 22万円 20万円 58万円
生命保険 193万円 8万円 81万円 174万円 204万円 193万円 324万円 470万円
損害保険 32万円 1万円 18万円 27万円 30万円 23万円 68万円 102万円
個人年金保険 84万円 15万円 29万円 62万円 91万円 86万円 188万円 229万円
債権 70万円 18万円 29万円 43万円 29万円 36万円 220万円 426万円
株式 296万円 48万円 124万円 174万円 266万円 354万円 419万円 1,270万円
投資信託 140万円 14万円 59万円 88万円 112万円 226万円 150万円 582万円
財形貯蓄 29万円 3万円 5万円 6万円 26万円 44万円 87万円 143万円
その他金融商品 32万円 7万円 7万円 7万円 17万円 47万円 38万円 250万円

参照:種類別金融商品保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると

二人以上世帯の平均貯金額を年収別にみると、独身世帯よりも各項目の数字が小さいことがわかります。

特に、独身世帯で年収が300万円を超えると「株式」の金額が一気に大きくなりますが、二人以上世帯ではそこまで大きな伸びは見られません。

これは先述と同じく、二人以上世帯の場合は結婚や出産といったライフイベントがあることから、独身世帯よりも日常生活で必要なお金が多く、貯金へ回す分の金額が少なくなっているものと考えられます。

年齢別の平均貯蓄率(収入から貯蓄へ回す金額)

最後に、年齢別の平均貯蓄率を見ていきましょう。

独身の人の場合と、二人以上世帯の場合とで比較すると、次のようになります。

年齢別の平均貯蓄率
世帯 独身 (参考)二人以上
全国 14% 11%
20歳代 20% 17%
30歳代 16% 14%
40歳代 16% 12%
50歳代 12% 12%
60歳代 9% 10%
70歳代 9% 7%

参照:金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)(単身世帯調査)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると参照:金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)(二人以上世帯調査)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると

金融広報中央委員会のデータを参照すると、二人以上世帯よりも独身世帯の方が、収入から貯蓄へ回す割合は多いようです。

たとえば、年齢が20歳代で年収が300万円の場合は、60万円程度は貯金へ回している計算となります。

年齢を重ねるにつれて貯蓄率は減少傾向にありますが、それまでに貯金した分があることや、収入が増えた一方で貯金額はそこまで大きく変わっていないことが原因として考えられます。

年代別の平均貯蓄率(単身世帯)

年代別の平均貯蓄率(単身世帯)
世帯主の年齢 全国 20歳代 30歳代 40歳代 50歳代 60歳代 70歳代
総数(金融資産保有世帯) 1,669世帯 324世帯 228世帯 231世帯 207世帯 341世帯 338世帯
5%未満 5.5%
(91世帯)
5.6% 8.8% 7.4% 2.9% 5.6% 3.3%
5〜10%未満 9.8%
(163世帯)
8.0% 14.0% 12.6% 8.7% 8.2% 8.9%
10〜15%未満 14.0%
(234世帯)
11.7% 17.1% 14.7% 15.9% 12.6% 13.9%
15〜20%未満 3.1%
(51世帯)
4.0% 1.8% 2.6% 4.8% 2.3% 3.0%
20〜25%未満 8.4%
(141世帯)
11.4% 7.9% 11.7% 4.3% 7.6% 7.1%
25〜30%未満 1.6%
(27世帯)
2.8% 2.2% 3.5% 0.5% 0.3% 0.9%
30〜35%未満  5.9%
(99世帯)
7.1% 7.5% 6.9% 8.2% 4.7% 3.0%
35%以上 13.6%
(227世帯)
 23.8% 16.2% 15.6% 11.6% 8.2% 7.4%
貯蓄していない 38.1%
(636世帯)
25.6% 24.6% 25.1% 43.0% 50.4% 52.7%

参照:年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると

単身世帯の平均貯蓄率として最も多いのは、収入のうちの10〜15%を貯金へ回す人たちです。

たとえば、収入が300万円であれば、そのうちの30〜45万円を貯蓄へ回しているという計算になります。

一方で、単身世帯の場合はおよそ4割の人が一切貯蓄をしていないこともわかっています。

ただし、50歳代を超えてからの割合が大きいことから、それまでの貯蓄分で今後の人生を過ごすには十分だと考える人が多いためだと思われます。

年代別の平均貯蓄率(二人以上世帯)

年代別の平均貯蓄率(二人以上世帯)
世帯主の年齢 全国 20歳代 30歳代 40歳代 50歳代 60歳代 70歳代
総数(金融資産保有世帯) 3,898世帯 107世帯 544世帯 784世帯 744世帯 969世帯 750世帯
5%未満 6.5%
(253世帯)
6.5% 6.4% 9.1% 7.0% 5.0% 5.3%
5〜10%未満 13.5%
(526世帯)
10.3% 13.6% 14.9% 18.1% 11.9% 9.9%
10〜15%未満 19.3%
(751世帯)
13.1% 19.1% 20.8% 22.6% 18.6% 16.3%
15〜20%未満 4.5%
(174世帯)
5.6% 7.4% 5.2% 4.0% 3.6% 2.9%
20〜25%未満 9.9%
(386世帯)
15.0% 11.0% 11.4% 10.2% 9.2% 7.5%
25〜30%未満 1.3%
(50世帯)
1.9% 1.8% 1.1% 1.7% 1.1% 0.7%
30〜35%未満 5.5%
(213世帯)
8.4% 8.1% 5.4% 5.8% 5.4% 3.1%
35%以上 7.0%
(272世帯)
15.0% 10.3% 7.9% 6.9% 6.2% 3.6%
貯蓄していない 32.7%
(1,273世帯)
24.3% 22.2% 24.2% 23.7% 39.1% 50.8%

参照:年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると

二人以上世帯の平均貯蓄率を見ると、独身世帯と同様で、収入のうちの10〜15程度を貯金する世帯が多い傾向にあるようです。

また、独身世帯の場合は50歳代で約43%が貯蓄をしないと回答していますが、二人以上世帯の場合は60歳代になってようやく39%となっています。

全体で見ても、貯蓄を一切していない世帯はおよそ3割程度しかおらず、独身世帯と比較して貯金を考えている世帯が多いことがわかります。

独身者が老後までに備えるべきライフイベントの費用

ここまで、独身世帯と二人以上世帯の平均貯金額などのデータをご覧いただきました。

独身者の貯金額(中央値)はおよそ100万円であることがわかりましたが、長い人生を過ごす中ではさまざまなライフイベントが発生します。

その際にはある程度の費用が必要なので、独身者が老後までに備えるべきライフイベントの費用についても知っておきましょう。

ライフイベントとそれにかかる費用の一例

  • 結婚費用(もし結婚する場合):約469万円
    • 結納・婚約〜結婚式や披露宴、新婚旅行までにかかった費用の総額
  • 出産費用(もし結婚する場合):約52万円
    • 入院料、室料差額、分娩料、検査、薬剤料、処置費用の総額
  • 教育資金(子どもを持つ場合):約1,002万円
    • 幼稚園から高校まで公立校、大学のみ私立校の場合
  • 住宅購入費用:約3,494万円
    • 建売住宅の場合。マンションは約4,521万円
  • その他医療費用など

参照:主なライフイベントにかかる費用の目安|日本FP協会

上記に加えて、自分自身の老後の生活費や介護サービスの利用料なども必要です。

また、旅行などの娯楽費用も一切含まれていないので、人生を豊かにするためにはより多くのお金が必要になります。

病気やケガで働けなくなったことを想定すると、万一の場合に備えてある程度の貯金をしておく必要性は高いといえます。

独身者が必要になる老後資金の目安

独身者が老後資金を考えるためには、必要とされる生活費の金額を知っておくことが大切です。

総務省統計局の最新版のデータを参照すると、独身者の1ヶ月あたりの生活費はおよそ14.5万円となっています。

老後に必要と予想される生活費
項目 1ヶ月 1年間(65歳) 20年間(85歳) 30年間(95歳)
独身 144,687円 1,736,244円 34,724,880円 52,087,320円
夫婦 255,550円 3,066,600円 61,332,000円 91,998,000円

参照:Ⅱ総世帯及び単身世帯の家計収支|家計調査年報(家計収支編)2020年(令和2年)|総務省統計局

65歳になってからの年間の生活費はおよそ174万円、そこから85歳までの20年間を生きるためには約3,473万円が必要です。

また、65歳以降になると公的年金が受け取れるようになりますが、令和2年度における年金の平均受給額は次のとおりとなっています。

老後から受け取れる年金の平均受給額(令和2年度)
項目 1ヶ月 1年間(65歳) 20年間(85歳) 30年間(95歳)
老齢基礎年金 56,252円 675,024円 13,500,480円 20,250,720円
老齢厚生年金 144,366円 1,732,392円 34,647,840円 51,971,760円

参照:令和2年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況|厚生労働省

これらの金額を照らし合わせると、独身世帯で老齢基礎年金しか受け取れない場合は、1ヶ月で約8.8万円の赤字となります。

会社勤めで厚生年金が受け取れる人であっても、毎月321円の赤字となり、その後の長い人生を考えると決して無視できない金額といえます。

老後生活で不足するとされる生活費(予想生活費 - 老齢基礎年金の平均受給額)
項目 1ヶ月 1年間(65歳)  20年間(85歳) 30年間(95歳)
独身 -88,435円 -1,061,220円 -21,224,400円 -31,836,600円
夫婦 -111,184円 -1,334,208円 -26,684,160円 -40,026,240円

参照:令和2年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況|厚生労働省

つまり、公的年金だけでは充実した老後生活を送ることは難しい時代になってきているということです。

また、高齢で働きづらいことを考慮すると、現役で働いているいまのうちから貯金をしておく必要性は非常に高いといえます。

独身者が効率良く貯金するためのポイント

独身の人が効率良く貯金をするためには、次の4つのポイントを抑えておく必要があります。

これらのポイントを知っておくと、今まで上手に貯金が続けられなかった人でも、驚くほど簡単に貯金ができるようになります。

それぞれのポイントについて解説していくので、ぜひ参考にしてください。

貯金の目的と使う時期を明確にする

はじめに、何のために貯金を始めるのかという「目的」と「時期」を明確にするところから始めてみてください。

使う目的が決まれば貯金を続けるモチベーションにつながり、時期を明確にすることでそこから逆算して毎月必要な貯金額がわかります。

たとえば、1年後の自分の誕生日に、1泊2日で日本国内にある五つ星ホテルに滞在する旅行の計画を立てるとしましょう。

そのための予算が12万円と仮定した場合、12ヶ月÷12万円で1ヶ月あたり1万円を貯金する必要があると計算ができます。

ただ漠然と貯金することをゴールにしてしまうと長続きしないですし、毎月の貯金額が具体的になっていないせいで、手元のお金を使い込んでしまう人も多いはず。

独身だと自由にお金を使えてしまうので、将来を見据えて貯金を始めたい人は、貯金の「目的」と「時期」を明確にしてみてください。

毎月のお金の使い方を把握する

貯金を成功させるためには、普段のお金の使い方を把握しておくことも大切です。

お金の使い方を把握するための方法としては「家計簿」をつけるのがおすすめです。

過去に家計簿をつけることに挑戦して挫折した経験がある人も多いかもしれませんが、お金の使い方を把握できれば良いので、そこまで細かく仕分けする必要もありません。

「食費」「交通費」「趣味」など、ざっくりで構いませんので、自分自身が何にお金を使っているかを把握するようにしてみましょう。

家計簿をつけるためには書店や文房具屋で専用ノートを購入するのも良いですし、昨今ではスマホアプリで簡単に家計簿をつけられるようにもなっています。

自分に合ったやり方で、お金の使い方を把握することに努めてみてください。

大きな固定費は定期的に見直す

お金の使い方を把握することと合わせてぜひ挑戦してほしいのが「固定費」の見直しです。

固定費とは、毎月必ず支払いが発生する項目のことで、家賃や公共料金、通信費、保険料などが該当します。

また、これらの費用は基本的に変動することがないので、固定費を一度見直しすれば半永久的に節約効果が持続することが特徴です。

たとえば、毎月のスマホ代が1万円の人が格安SIMに乗り換えると、月々のスマホ代を3,000円以下にまで節約できます。

たったの1ヶ月でおよそ7,000円、年間で84,000円も節約できるようになり、その分を貯金に回すだけで非常に大きな金額になるでしょう。

一方、食費や医療費、交際費などの不確定な支出は「流動費(変動費)」と呼ばれます。

これらの支出はその時々の予定などで金額が変わってしまうので、そこまで大きな節約効果は期待できません。

まずは固定費の見直しからはじめて、その後で節約できそうな流動費を見直すのが理想的な流れといえます。

固定費や流動費の見直し方法については、以下の記事で詳しく解説しているので合わせてご覧ください。

「先取り貯金」の仕組みを作る

貯金を成功させるためには「先取り貯金」の仕組みを作ることも重要です。

先取り貯金とは、収入が入ったらまず真っ先に必要な金額を貯金へと回し、残った分のお金で日々の生活をやりくりするという方法です。

先取り貯金をする際は、自分で貯金用の口座にお金を移動させるのも良いですが、自然とお金が引き出されるような仕組みを採用するのがおすすめです。

たとえば、毎月の保険料が積み立てられていく「貯蓄型保険」や、指定した口座から自動引き落としで貯蓄ができる「つみたてNISA」や「iDeCo」を利用するのが良いでしょう。

手間を掛けずに自然とお金が貯まる仕組みを作ることが貯金を成功させるための最大のポイントなので、ぜひこれらを意識して挑戦してみてください。

独身者におすすめの貯金方法

最後に、独身の人におすすめの貯金方法をご紹介します。

独身者におすすめの貯金方法

貯金がなかなかうまく行かずに困っている人は、これらの制度や保険を利用することを検討してみてください。

それぞれについて、簡単に概要を解説していきます。

つみたてNISA

つみたてNISAは、自分が指定した口座から自動引落で積み立て貯金ができる制度です。

年間で40万円までの積み立てが可能で、それを最長20年(制度改正後は25年)まで非課税で運用ができます。

通常、株式投資や投資信託などで得られた利益に対しては20.315%の税金が課せられてしまいますが、つみたてNISAは非課税なので手元のお金を残しておくことが可能です。

日本国内に在住の20歳以上の人なら誰でも少額で始めることができ、運用商品は金融庁が厳選したものの中から選ぶことになるので、投資初心者の人でも取り組みやすいことが特徴です。

iDeCo

iDeCoは「個人型確定拠出年金」とも呼ばれており、老後の生活資金を貯金することを目的とした制度です。

つみたてNISAと同じく自分が指定した口座から掛金を拠出して、自分で選んだ方法で資産運用を行います。

iDeCoに積み立てた金額は全額が所得控除の対象となり、運用で得られた利益に対しては税金がかからないことが特徴です。

また、拠出金や利益を受け取る際にも所得控除が受けられるので、自分の資産を効率的に残しておくことができます。

一方で、iDeCoに拠出した金額や運用益は、原則として60歳になるまで引き出すことができません

老後資金の貯蓄を目的とした制度であるため、一度拠出すると気軽に引き出すことができなくなる点には注意が必要です。

逆に、半強制的に老後資金を貯金できる制度ともいえるので、現時点で必要な生活資金は残しつつ、余った分のお金を使ってiDeCoを利用するのが良いでしょう。

財形貯蓄制度

財形貯蓄制度は、この制度を導入している会社に勤めている人だけが利用可能な制度です。

毎月のお給料から一定額を天引きして、会社が提携する銀行に送金することで自動的に貯金ができるようになります。

自分でお金を口座に移す手間がかからないので、手元にお金があるとついつい使ってしまう人でも確実に資産形成が可能です。

大きく分けると「財形住宅貯蓄」「財形年金貯蓄」「一般財形貯蓄」の3パターンから1つを選ぶことになり、住宅と年金の2つについては税制上の優遇措置が受けられます。

非常に便利な制度ですが、財形貯蓄制度を導入している企業の勤務者しか利用できないので、勤務先で本制度を導入しているかどうかを確認してみてください。

貯蓄型保険

貯蓄型保険は、万一のときの死亡リスクに備えながら、将来に向けた貯蓄が可能な制度です。

毎月払い込むことになる保険料が、契約期間の満期を迎えた場合の「満期保険金」や、解約時の「解約返戻金」として将来的にお金が返ってくることが特徴です。

当然、生命保険としての機能も果たすので、万一のときの病気やケガ、死亡時のリスクに対しての保障も備えられます。

貯蓄型保険の代表的な例としては「養老保険」や「学資保険」などがありますが、独身の人で必ずチェックしておきたいのが「個人年金保険」です。

公的年金とは別の形で年金が受け取れるようになるので、老後資金を見据えた貯金をする方法として向いています。

ただし、貯蓄性がある保険商品は、通常の掛け捨て型よりも毎月の保険料が割高なので、普段の生活を圧迫しないようにバランスを考慮しながら加入するようにしてください。

まとめ

独身の人の平均貯金額は1,062万円で、中央値はおよそ100万円であることがわかりました。

年齢別の金融資産保有額の平均値と中央値
年齢 平均値 中央値
全国 1,062万円 100万円
20歳代 179万円 20万円
30歳代 606万円 56万円
40歳代 818万円 92万円
50歳代 1,067万円 130万円
60歳代 1,860万円 460万円
70歳代 1,786万円 800万円

参照:金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)(単身世帯調査)|各種分類別データ(令和3年)|知るぽると

平均貯金額を見て驚いた人も多いかと思いますが、一部の高所得者の影響を受けて、実際のイメージよりも平均値が大きくなっています。

年齢によっても異なりますが、数を順番に並べた場合のちょうど中間に値する数値は100万円となっているので、独身の人の平均的な貯金額としては約100万円だと考えられます。

ただし、長い人生を過ごす中でさまざまなライフイベントが起こることから、普段から貯金することを心がけておく必要性は高いでしょう。

本記事でご紹介した「貯金を成功させるためのポイント」や「おすすめの貯金方法」を参考にして、将来を見据えて今のうちから貯金に取り組むことを始めてみてください。

マンガ・イラスト付き

保険は本当に不要なの??

パンフレット その保健不要論本当に正しいですか?
中村 翔也

中村 翔也

携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般
ナビナビ保険編集部

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ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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