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更新 更新:2024.01.12

医療保険の見直しタイミングは?メリットや損をしないための注意点もご紹介

医療保険の見直しタイミングは?メリットや損をしないための注意点もご紹介
所有資格
博士(商学)、Master of Business Administration (Hons.)、Master of Science
専門分野・得意分野
保険、リスクマネジメント、社会保障
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般

病気やケガに備えて「医療保険」に加入している方は大勢いますが、定期的に保障内容の見直しまでしている方は少ないのではないでしょうか。

医療保険は、一度加入したらそこで終わりではなく、次のようなライフステージごとに見直しを行い、その時々で最適な保障内容に変更する必要があります

一方、それぞれのライフステージで必要な保障額のイメージが湧かない方や、どのように見直しをして良いかわからない方も多いことでしょう。

フォームの始まりこの記事では、医療保険の見直しタイミングや、見直す際の5つのポイント、3つの注意点を解説していきますので、ぜひ参考にしていただければ幸いです。

医療保険の見直しをすると良い理由

医療保険の見直しを行うべき理由としては、主に次の3点が挙げられます。

余分な保険料を減らすことで節約ができるため

医療保険の見直しをすることで、余分な保険料を減らして、月々の保険料支払いを節約できるようになります。

例えば、子供が生まれるタイミングで加入した医療保険をそのままにしている場合、子供が自立した後は保障内容が過剰となり、必要以上に保険料を支払っているかもしれません。

医療保障を見直して適切な保障内容に変更することで、保険料を抑えられる場合があります。

保険料負担を抑えられれば、浮いた分を貯蓄に回して老後資金をはじめとした将来的に必要となる資金の準備をしやすくなるでしょう。

年齢や環境が変化すると必要な保障が変化するため

年齢や環境が変化すると、その時々で必要な保障内容は大きく変わります

例えば、一般的に年齢を重ねると重い病気にかかりやすくなっていきます。

社会人になりたてのころは不要と考えていたがん保険も、年齢を重ねてがん発症のリスクが高まったことで必要性を感じられるかもしれません。

また、結婚をして子供を授かったときも、医療保険の保障を見直す1つのタイミングです。

自分自身が病気になって入院や手術を受けたり働けなくなったりしても、家族が生活に困ることのないよう、保障を手厚くする必要があるかもしれません。

時間の経過によって自分や家族を取り巻く生活環境は変化していくため、定期的に医療保険の見直しを行う必要があるといえるでしょう。

監修者からひとこと
諏澤 吉彦
  • 諏澤 吉彦
  • 京都産業大学教授
就職、結婚、子供の誕生・進学・独立、退職といいたライフステージの転換点には、医療保険のみならず、死亡保険、生存保険、貯蓄を含め、リスクファイナンスを総合的に見直すことが理想です。例えば、就職後手厚い貯蓄型の終身保険に加入していた場合には、結婚や出産を機会に死亡保障の充実が必要となるかもしれません。

さらに子供の独立が間近である場合やすでに独立している場合には、死亡保障は葬儀費用などに備えるための必要最低限にとどめ、医療保障や介護保障を充実させることも検討するとよいでしょう。死亡保障型の生命保険契約には、医療・介護保障などの特約が付されていることが多いため、別途医療保険や介護保険を手当てする際には、既存の生命保険の保障内容も確認し、保険料負担が過度に重くならないよう留意する必要があります。

医療技術や医療環境の変化に対応するため

医療技術は日進月歩で進化しており、また医療環境も時間の経過にともなって変化しています。

定期的に医療保険を見直すことで、医療技術の進化や医療環境の変化にあわせた保障内容にすることが可能です。

例えば、一昔前の医療保険には免責期間が付いており、入院をしても4日ほど経過した後でないと給付金が支払われない保険商品があります。

しかし近年は、医療技術の進歩により日帰り入院や1泊2日ほどの入院で治療できるケースも増えてきました。

医療保険の見直しをすることで、短期間の入院にも備えられるようになります。

また、子どもの医療費が無料になる政策を国や地方自治体が行った場合は、子供の分の医療保険だけを解約して、月々の保険料を節約するという方法もあります。

医療保険見直しのタイミング

医療保険の見直しは、基本的に家族構成や収入の状況が変化する時がベストなタイミングといえます。

具体的に言うと、医療保険を見直すべきタイミングは次のとおりです。

就職する時

学生の頃は、親が選んだ医療保険に加入していたという方も多いのではないでしょうか。

その場合、医療保険の名義を変更して、そのまま保険契約を継続できることがあります

ただし、医療保険に新規加入をしてから10年以上の期間が過ぎているのであれば、社会人になったタイミングで新規加入を検討するのも1つの方法です。

医療環境は日々進歩しているだけでなく、公的医療保険の給付内容も定期的に見直しされています。

そのため、新規加入から期間が経過した医療保険では、現在の医療環境に適した十分な保障を受けられないかもしれません。

就職をしたタイミングで加入している医療保険の保障内容を確認し、契約を引き継ぎや新規加入、保障の見直しを検討しましょう。

結婚する時

独身のころに加入する医療保険は、万一のことがあっても自分ひとりの保障だけで充分なケースもあります。

しかし、結婚をしてパートナーと暮らすことになれば、自分自身だけの保障では不十分かもしれません。

病気で入院したり休職をしたりしたときに、自分自身の治療費と家族の生活費をカバーできるだけの給付金を受け取れない可能性があります。

そのため、結婚をしたら加入している医療保障をより充実させる必要があるかどうかを検討しましょう。

子供が生まれる時

子供が生まれると1人分の生活費が増えるだけでなく、将来の教育費もかかるようになるため、病気やケガになったときの経済的リスクが高まると考えられます。

自分自身やパートナーが病気やケガになったとき、生活費や医療費の支払いが負担にならないように、子供の誕生をきっかけに保障をより手厚くするのも1つの方法です。

一般的に、子供が産まれるタイミングで世帯収入の大部分を担っている方が、万一のときの死亡保障を手厚くする傾向にあります。

ただし、保障内容を充実させるとその分だけ保険料の負担も重くなるので、死亡保障と医療保障のバランスも踏まえて保障内容を決めることが大切です。

子供が独立する時

子供の生活費や医療費も考慮して医療保険に加入していたのであれば、子供の独立をきっかけに見直しをして削減できる保障がないか検討するのも方法です。

一方で、年齢を重ねるほど病気にかかるリスクが高まるため、子供の独立をきっかけに医療保障をより手厚くする選択肢もあります。

がんや三大疾病(がん・心筋梗塞・脳卒中)になったときの保障を手厚くしたり、入院給付金の日額を増やしたりなど、必要に応じて保障内容の見直しを検討しましょう。

転職や起業をする時

転職や起業をして働き方が変化するタイミングも、医療保険の見直しをする機会の1つです。

例えば、退職をして独立すると、会社員時代とは異なり労災保険に加入できないため、業務中に負ったケガや病気で公的な給付を受けられません。

また、自営業者やフリーランスが加入する国民健康保険は、会社員が加入する健康保険とは異なり、病気やケガで休職する場合の傷病手当金は支給対象外です。

独立をきっかけに、病気やケガで入院・手術をする場合の保障を手厚くしておくと、働けなくなった場合でも安心して日常生活を送りやすくなります。

反対に、個人事業主やフリーランスとして働いていた方が就職する場合、会社の健康保険や福利厚生をもとに医療保険の保障内容を見直すことで、保険料を抑えられる場合があります。

公的医療保険に変化があった時

民間医療保険は、社会保険制度で不足してしまう部分を補完することを目的に、生命保険会社や損害保険会社が取り扱っている商品です。

社会保険制度には「公的年金制度」や「公的医療保険制度」、「公的介護保険制度」などがあります。

公的医療保険は、定期的に改正・内容の変更が行われています。

ベースとなっている社会保険制度に大きな変化があれば、それに伴って民間企業が取り扱う医療保険の保障内容や保険料の計算方法なども変化することがあります。

そのため、公的医療保険が変更されたタイミングで、それに即した内容の医療保険に見直しをする必要があるといえます。

医療保険を見直す際の5つのポイント

医療保険の見直しをするといっても、何をどのように見直すべきかがわからない方も多いのではないでしょうか。

ここでは、医療保険を見直す際の5つのポイントについて解説していきます。

1. 短期入院には備えられているか

ひと昔前に取り扱われていた医療保険は、日帰りや一泊の入院では保障を受けられないことが一般的でした。

近年は、入院日数が短期化している傾向にあります。

厚生労働省の調査によると、退院した患者の平均在院日数は、平成2年が44.9日であったのに対し、令和2年には32.3日まで短縮されました。※出典:令和2年(2020)患者調査の概況|厚生労働省

また、入院治療ではなく病院へ定期的に通って治療を行う「通院治療」を選択する方も増加傾向にあります。

医療保険の見直しをする際は、短期間の入院や通院時の治療に備えられるかどうかを確認しておきましょう。

2.先進医療に対する保障はあるか

公的医療保険に加入している方は、ひと月あたりの医療費自己負担額が所定の上限を超えた場合、「高額療養費制度」を申請することで、超過した金額を払い戻してもらえます。

しかし、先進医療の技術料は、残念ながら高額療養費制度の対象外であるばかりか、全額が自己負担となります。

また、先進医療を受けられる施設や医療機関も限定的なので、遠方の場合は交通費や家族の滞在費、入院費用も必要です。

特に、がん治療の際に用いられる先進医療は医療費が高額化しやすい傾向にあります。

医療保険の見直しをする際は、先進医療を受けたときに給付金を受け取れる保障があるかを確認すると良いでしょう。

3. 生活習慣病の備えを手厚くする必要はないか

年齢が40代以上の方は、生活習慣病に対しての備えを手厚くしておきましょう。

日本人の死因で上位を占める病気は「がん」「心臓病」「脳卒中」の3種類です。

いずれの病気も、食事や運動、喫煙、飲酒といった生活習慣が発症原因に深く関わっていることから、生活習慣病といわれています。

国立がん研究センターの統計情報を参照すると、2019年時点における人口10万対のがん罹患率は、次のとおりです。

年齢階級別罹患率(全がん2019年)

※2019年時点における人口10万対の罹患率です参照:がん登録・統計|国立がん研究センター

上記の結果を見ると、男性は40代から、女性は30代から罹患率が上昇していることがわかります。

身体を悪くしてから医療保険の保障を手厚くしようとしても、保険会社の診査によって加入を断られてしまうかもしれません。

重い病気が心配なのであれば、健康なうちに備えを手厚くすべきか検討しましょう。

監修者からひとこと
諏澤 吉彦
  • 諏澤 吉彦
  • 京都産業大学教授
記事にもあるとおり、かつての生命保険や医療保険には、入院に関して免責日数が設けられているものが多く、その場合は一定日数未満の入院では保険金が支払われません。この仕組みには、少額の保険金支払いを避けることで保険会社の経費を節減し、その結果として保険料(付加保険料)を低廉化するという合理的な理由があり、保険契約者にとってもメリットとなったものです。

しかし、入院が短期化するとともに通院治療が一般化しつつある現状においては、従来の医療保険では、十分な保障が得られないおそれがあります。そのような事態に備えて、とくに過去に医療保険に加入している中高年世代の場合には、既存の保障内容で十分かどうか確認し、必要に応じて見直すことが求められます。

4. 定期型か終身型か

医療保険には、大きく分けると「定期型」と「終身型」の2種類があります。

定期型医療保険は、保障を受けられる期間(保険期間)が一定である代わりに、若いうちは月々の保険料が安いことが特徴です。

契約期間を更新することで保障期間を延長できることがありますが、更新のタイミングで年齢に応じた保険料に値上がりしてしまうのが一般的です。

一方の終身型医療保険は、若いころの月々の保険料は定期型よりも割高ですが、途中で解約をしない限り、一生涯の保障を備えられます。

また、終身型の保険料は、解約しない限り加入当時の金額を払い続けることになるので、トータルで見た場合の保険料は、定期型よりも終身型のほうが安くなる場合もあります。

5. 保険料は今の収入に見合っているか

保障内容を手厚くしておけば、万一の時でも安心ですが、その分だけ月々の保険料の負担が重くなってしまいます。

リスクに備えるあまり、現時点での生活が窮屈になってしまっては本末転倒です。

今の収入に見合っているかを確認しながら、保険料とのバランスを鑑みて保障内容を決めることを心がけましょう。

医療保険を見直す際の3つの注意点

医療保険を見直す際は、次の3点に注意しましょう。

1. 健康状態によっては新規加入出来ないこともある

医療保険に加入する際は、現在の健康状態や過去の病歴(既往歴)を保険会社に告知しなければなりません

加入中の保険を見直して、これから新たな医療保険を契約する場合、健康状態によっては新規加入できない場合があります。

保険会社は、告知された内容を元にして引き受けるかどうか判断するため、持病がある方や健康状態が悪い場合には、加入を断られてしまうかもしれません。

ただし、持病があっても医療保険に新規加入できるケースはあります。

保険会社への告知項目が3つ程度に絞られている「引受基準緩和型保険」や、そもそも告知が不要な「無選択型保険」といった選択肢が挙げられます。

監修者からひとこと
諏澤 吉彦
  • 諏澤 吉彦
  • 京都産業大学教授
引受基準緩和型または無選択型の保険は、診断書などの提出が不要であったり、健康状態の告知項目が限定されていたりしますので、持病や既往症がある人でも加入しやすく魅力的に見えます。反面、保険料は逆選択による支払保険金の増加を見込んで算出されますので、一般の医療保険に比べて高いことが多く、また、支払削減期間が設定され保障も限定されている場合があるので、注意が必要です。

持病や既往症がある場合の医療保険の見直しの際には、まずは通常の引受基準を伴う保険の保険料の水準や保障内容を確認したうえで、それでも引受基準緩和型や無選択型の保険のほうが割安で、かつ必要な保障が提供されるなら、これらを選択すべきでしょう。

2. 保険料は契約年齢に応じて上がってしまう

一般的に医療保険の保険料は、契約年齢に応じて月々の払込保険料が高くなってしまいます。

年齢を重ねると健康上のリスクが高くなってしまうことが原因で、場合によっては加入中の保険とほぼ同様の保障内容でも、毎月の保険料が大きく異なるケースも起こりえます。

また、保険料は保障内容や特約、保険期間などによっても変動するので、保障内容を絞って契約することで保険料の負担を抑えることが可能です。

ただし、保険料を意識するあまり、保障が不十分になってしまっては本末転倒です。

ファイナンシャルプランナーなどのプロの専門家に相談しながら、本当に必要な保障内容を吟味した上で選ぶことをおすすめします。

3. 解約返戻金が少なくなってしまう可能性がある

保険契約の見直しをして、現在加入中の医療保険を解約しようと考えている方もいるのではないでしょうか。

しかし、保険料の払込期間中に解約してしまうと、払い込んだ保険料の総額以下の解約返戻金しか受け取れず、金額だけで見た場合に損をしてしまうかもしれません。

また、医療保険のなかには解約しても解約返戻金がまったくないものもあります。

そのため、加入中の医療保険を解約する場合は、事前に解約返戻金額を確認し、本当にいま解約してしまって良いのかを検討することが大切です。

医療保険の見直しに関してよくある質問 Q&A

Q. 50代の人が医療保険の見直しをするときのポイントは?

A. 結婚し子供がいる50代の方は、そろそろ子供が社会人になるという方も多いのではないでしょうか

一般的に、子育てが一区切りするタイミングはライフステージが大きく変化する時期なので、加入中の保険の見直しをするのに絶好の機会と言われています。

例えば、これまで子供のために加入していた保険や特約について見直しを行い、これからは自身の老後生活に向けた、貯蓄性の高い保険商品への加入も積極的に検討しましょう。

詳しくは子供が独立する時の章を参考にしてみてください。

Q. 医療保険の見直しで不妊治療は適応されますか?

A. 不妊治療が2022年の4月から保険の対象になりました

以前は、不妊の原因を特定する検査やその症状の治療だけが保険対象で、体外受精といった不妊治療は保険適用外でした。

その結果、不妊治療費の支援として「特定不妊治療費助成事業」の制度が活用されてきました。

詳しくは 医療保険を見直す際の3つの注意点の章をご覧ください。

Q. 妊娠中の人は医療保険の見直しが必要ですか?

A. 妊娠中でも加入できる場合がありますが、保険料の割増や特定の疾病または部位が保障されない部位不担保となる場合があります

そのため、妊娠前や妊活中(医療行為を含まない場合)に保険を検討するのがおすすめです。

Q. 誰でもできる医療保険見直しのやり方を教えてください。

A. 医療保険の見直しは、自分のライフステージの変化に合わせましょう

まとめ

医療保険は、ライフステージの変化に合わせて、定期的に保障内容の見直しをする必要があります。

例えば、子供が産まれる時や、子供が成長して自立するタイミングは、医療保険の見直しをする絶好の機会です。

医療保険の見直しをする方は、以下の5つのポイントを意識することで、自分に必要な保障を兼ね備えた医療保険を選ぶことができます。

ただし、年齢を重ねたり、持病があったりする場合には、医療保険の選択肢が限られてしまう場合があります。

また、年齢を重ねて健康上のリスクが高くなると、新たな保険を契約することで月々の保険料負担が重くなりやすいです。

そこで、医療保険見直しをする際はファイナンシャルプランナーに相談することをお勧めします。

ファイナンシャルプランナーの無料相談窓口を利用すれば、年齢や健康状態を踏まえた上で最適な保険選びのアドバイスをしてくれるので、医療保険の見直しをする際は積極的に活用してみてください。

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諏澤 吉彦
諏澤 吉彦
京都産業大学教授
米国St. John’s University College of Insurance(現 Peter J. Tobin College of Business)において経営学修士(優等学位)および理学修士、そして一橋大学大学院商学研究科において博士(商学)を取得。損害保険料率算出機構に勤務した後、京都産業大学経営学部専任講師、准教授を経て現在は教授。Asia-Pacific Risk and Insurance Association理事などを歴任し、現在は生活経済学会理事、日本保険学会評議委員。
所有資格
博士(商学)、Master of Business Administration (Hons.)、Master of Science
専門分野・得意分野
保険、リスクマネジメント、社会保障
中村 翔也
中村 翔也
Webライター/ファイナンシャルプランナー
携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般
ナビナビ保険編集部
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ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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