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更新 更新:2024.04.01

がん保険の加入率はどのくらい?性別・年代別に解説します

がん保険の加入率はどのくらい?性別・年代別に解説します
所有資格
博士(商学)、Master of Business Administration (Hons.)、Master of Science
専門分野・得意分野
保険、リスクマネジメント、社会保障
所有資格
CFP®(公認ファイナンシャルプランナー) 、TLC(生命保険協会認定FP)、損害保険プランナー、証券外務員一種、日商簿記検定簿記2級
専門分野・得意分野
損害保険、生命保険、投資、税金
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般

厚生労働省の「令和4年(2022)人口動態統計月報年計(概数)の概況」によると、日本人の死因は「悪性新生物(がん)」が上位を占めているという結果になっています。

万が一がんになった場合の備えとして、がん保険を検討中の方も多いのではないでしょうか。

令和4年の生命保険文化センターの調査を参照すると、がん保険の加入率は約4割です。参照:2022(令和4)年度 生活保障に関する調査(77ページ)|生命保険文化センター

本記事では、国の統計データを参照しながら、がん保険の加入率やがん保険の必要性について詳しく解説します。

がん保険の加入率は約4割

生命保険文化センターの「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によると、がん保険・がん特約の加入率は年々増加傾向にあります。

がん保険・がん特約 加入率(全生保)の推移

参照:2022(令和4)年度 生活保障に関する調査(77ページ)|生命保険文化センター

加入率は増加傾向にある一方、実際の加入率は平均39.1%となっており、全体の約4割程度しかがん保険に加入していないことがわかります

年代別・性別の加入率

性別のがん保険加入率をみると、全体平均で男性は38.0%、女性は40.0%となっており、性別による加入率の差はほとんどないことがわかります。

年代別・性別のがん保険・がん特約 加入率(全生保)

参照:2022(令和4)年度 生活保障に関する調査(77ページ)|生命保険文化センター

一方、年齢別に加入率をみると、年齢が若い20歳代は男女ともに加入率が低く、30歳代からがん保険に加入する方が増加し、全年代の中で40歳代のがん保険加入率が最も高くなっています

世帯年収別の加入率

世帯年収別にがん保険の加入率をみると、年収300万円未満の世帯は24.9%に留まっており、約4世帯に1世帯の割合でしかがん保険に加入していません。

世帯年収別 がん保険・がん特約 加入率(全生保)

参照:2022(令和4)年度 生活保障に関する調査|生命保険文化センター

一方、年収が500万円以上の世帯はがん保険の加入率が5割を超えており、世帯年収が上がることで、がん保険への加入を検討する世帯が多いことがわかります

ライフステージ別の加入率

ライフステージ別にがん保険の加入率をみると、未婚世帯は約2割、既婚世帯は約4割以上の世帯ががん保険に加入していることがわかります

ライフステージ別のがん保険・がん特約 加入率(全生保)

参照:2022(令和4)年度 生活保障に関する調査|生命保険文化センター

また、既婚世帯においては子どもがいる世帯のほうが加入率は高い傾向にあり、多額の教育資金が必要な時期は、特に保障を手厚く備えている世帯が多いものと考えられます。

子どもが自立する年齢になると必要保障額が少なくなるため、生命保険の見直しに伴い、がん保険の加入率も減少する傾向にあります。

がん保険の必要性

がん保険の加入率は全体の4割程度に留まっており、なかには「実はがん保険って必要ない?」と疑問に感じる方も多いのではないでしょうか。

ここでは、がん保険の必要性が高い方と不要な方の特徴をみていきます

がん保険の必要性が高い人

がん保険の必要性が高い人

  • 自営業者の人
  • 万が一、がんに罹患した際の治療費を貯蓄で賄えない人

令和2年(2020)患者調査の概況」の推計患者数によれば、令和2年度のがん患者の入院患者数は12万6千人、通院患者は24万7千人で、通院や入院のために仕事を休まざるを得ない場面も想定されます。

会社員の場合は健康保険から傷病手当金が支払われますが、個人事業主の加入する国民健康保険には傷病手当金がありません

特に自営業者の方は仕事を休むことで収入に直結するため、がん治療中の収入減少に備える意味でもがん保険の必要性は高いといえます。

一方、通常の医療費と同様でがんに罹患した場合も公的医療保険制度が適用されるため、医療費の1〜3割を負担するだけで高度な医療が受けられます。

ただし、がん治療で「先進医療に係る費用」や「患者申出療養に係る未承認薬などの費用」は公的医療保険制度が適用されないため、医療費の全額が自己負担となってしまいます。

そのため、がんの治療費に備えられるだけの十分な貯蓄がない方にとっても、がん保険の必要性は高いと考えられます。

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がん保険の必要性が低い人

一方、がん保険の必要性が低い方の特徴は、次の通りです。

がん保険の必要性が低い人

  • 万が一、がんに罹患した際の治療費を貯蓄で賄える人
  • 会社の福利厚生や健康保険でカバーできる人

上述の通り、特別な治療方法を除き、がん治療における医療費は公的医療保険制度が適用されます。

会社員の方は勤務先の福利厚生などで医療費を補填できる場合もあるため、これらでがんの治療分をカバーできるのであれば、がん保険に加入する必要性は低くなります。

とはいえ、がんの治療方法は多様化が進んでおり、公的医療保険や福利厚生を活用しても治療費が家計を圧迫する要因になる可能性も十分に考えられます。

また、実際にどれくらいの貯蓄があればがんの治療費に備えられるかは個人の貯蓄状況やリスク許容度によっても異なります。

がん保険に加入すべきか否かの判断が難しい場合は、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談をするのがおすすめです。

がん保険の加入率についてよくある質問

Q. 日本人の何割ががんになりますか?

A. 国立がん研究センターの調査によると、日本人が生涯でがんに罹患する確率は男性で65.5%、女性で51.2%と約2人に1人がかかるという結果になっています。

参照:国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(全国がん登録)

Q. がん保険には何歳から入れますか?

A. がん保険の加入可能な年齢は保険商品によって異なります

0歳~85歳まで申し込める商品もあります。

まとめ

監修者からひとこと
諏澤 吉彦
  • 諏澤 吉彦
  • 京都産業大学教授
三大疾病の一つであるがんは、誰もが罹患するおそれがあるとともに、その確率は年齢とともに上昇します。また、がん治療費はその内容や期間によって高額となる場合も少なくないため、家計を圧迫する恐れもあります。記事に取り上げられているように、年齢とともにがん保険への加入率が上昇する傾向、また未就労の子供がいる世帯でそれが高くなる傾向は、このようながんのリスクを多くの人が認識していることを示しています。
一方で、年収が低い世帯では加入率が低いことには留意が必要です。薬物治療や放射線治療などの技術進歩によって通院でのがん治療が一般的となり、がんの進行程度によってはその期間が非常に長期となったり、生涯続くケースもあります。
しかも、先進医療は公的医療保険の保障対象とならないため、貯蓄のみで医療費の全額をまかなえない場合もあります。このことを考慮すれば、収入が低くてもがん保険への加入を検討することが望まれます。その際には、罹患数が比較的多い子宮がんや大腸がんにみられる上皮内新生物が保障対象となっているかどうか、入院・手術に加えて通院治療に対する保障が十分かどうかについても確認する必要があります。既にがん保険に加入している場合であっても、古い保険商品のなかには通院治療が保障されないものもありますので、必要に応じて保障の見直しを行うことが求められます。

厚生労働省の調査結果によると、日本人の死因順位として悪性新生物(がん)は常に上位となっています。

一方、生命保険文化センターの調査結果を参照すると、全体の4割程度しかがん保険に加入していないことがわかります。

がん治療で「先進医療に係る費用」や「患者申出療養に係る未承認薬などの費用」は、公的医療保険制度が適用されないため、医療費の全額が自己負担となってしまいます。

そのため、会社の福利厚生や現在の貯蓄状況でがんの治療費を負担しきれない可能性がある場合は、がん保険に加入しておくことで安心です。

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諏澤 吉彦
諏澤 吉彦
京都産業大学教授
米国St. John’s University College of Insurance(現 Peter J. Tobin College of Business)において経営学修士(優等学位)および理学修士、そして一橋大学大学院商学研究科において博士(商学)を取得。損害保険料率算出機構に勤務した後、京都産業大学経営学部専任講師、准教授を経て現在は教授。Asia-Pacific Risk and Insurance Association理事などを歴任し、現在は生活経済学会理事、日本保険学会評議委員。
所有資格
博士(商学)、Master of Business Administration (Hons.)、Master of Science
専門分野・得意分野
保険、リスクマネジメント、社会保障
小宮 崇之
小宮 崇之
(株)コミヤ保険サービス代表取締役/損害保険プランナー
大学卒業後、信用金庫に入社。金融機関から独立して、中立的な立場でお客様目線の営業をしたいという思いから、保険代理店として独立を決意。保険会社の代理店営業職を経て、損保ジャパンの研修生を5年間経験し、2020年9月に㈱コミヤ保険サービスという保険代理店を設立致しました。現在は、損害保険、生命保険の代理店を経営しております。また、保険代理店の実務経験を生かして、FPとして執筆業や講師業にも取り組んでおります。
所有資格
CFP®(公認ファイナンシャルプランナー) 、TLC(生命保険協会認定FP)、損害保険プランナー、証券外務員一種、日商簿記検定簿記2級
専門分野・得意分野
損害保険、生命保険、投資、税金
中村 翔也
中村 翔也
Webライター/ファイナンシャルプランナー
携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般
ナビナビ保険編集部
ナビナビ保険編集部
ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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