医療保険に複数加入するメリット・デメリットをわかりやすく解説

実際に医療保険は複数加入できるのか、給付金は問題なく受け取れるのか疑問に思う方も多いでしょう。

結論からいうと、複数の医療保険に加入することはできます。

ただし、いくつかのデメリットもあるので、複数加入については慎重に検討しましょう。

この記事では、医療保険に複数加入する際のメリット・デメリットをわかりやすく解説します。

医療保険に複数加入するメリット

複数の医療保険に加入するメリットは以下の通りです。

メリット1. 支払事由に該当すれば複数の医療保険から給付金を受け取れる

医療保険に複数加入している場合、病気やケガなどで給付金の支払事由に該当すれば、それぞれの保険から給付金を受け取れます。

例えば、入院給付金日額5,000円の医療保険に2つ加入している場合、病気やケガで入院すると1日あたり10,000円の入院給付金を受け取れる計算になります。

入院中は医療費以外にも、以下のようにさまざまな費用がかかります。

複数の医療保険に加入していれば、実際にかかった医療費以上の給付金を受け取れるため、安心して治療に専念できるでしょう。

メリット2. 各保険商品で足りない保障部分を補い合うことができる

医療保険は商品ごとに特徴が異なるため、複数の商品に加入することで保障内容の良いとこ取りができます。

例えば、一般的な医療保険と、がんや三大疾病の保障が充実している医療保険の両方に加入しておけば、がんや三大疾病で治療費が高額になった場合にも対応しやすくなります。

また、入院給付金が充実している医療保険だけではなく、外来治療や通院の保障が手厚い商品を追加で契約しておけば、入院後のリハビリや治療が長引いた場合にも安心できるでしょう。

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医療保険に複数加入するデメリット

医療保険の複数加入には、以下のようなデメリットもあるため注意しましょう。

デメリット1. 保険商品ごとの支払請求や管理が手間になる

複数の医療保険に加入していると、入院や手術などをした際は、それぞれの保険会社に対して個別に給付金を請求しなければなりません。

保険会社によって請求方法や必要書類が異なるため、対応するのが手間に感じることもあるでしょう。

また、給付金を請求する際には基本的に医師の診断書が必要です。

診断書の発行には1通あたり数千円程度かかることも少なくないため、複数の保険会社に請求をすると手数料の負担が大きくなることもあるでしょう。

さらに複数の保険会社の医療保険に加入していると、管理に手間がかかります。

保険料の引落しタイミングや支払方法などにも違いがあるためです。

引越しや結婚などで住所変更や名義変更が必要になった際には、複数の保険会社に対して手続きを行う必要があります。

デメリット2. 保険料負担が重くなる

複数の医療保険に加入すると、定期型の医療保険の場合、更新時に保険料も加算されるため、月々の保険料負担が大きくなる可能性があります。

結果として、病気やケガのリスクが増える年代に保険を解約することにもなりかねません。

家計を圧迫してしまっては意味がないので、あらかじめ予算を決めておくなど、支払能力に見合った保険を選ぶことが大切です。

医療保険で給付金を受取れないケース

医療保険に複数加入していると、基本的にそれぞれの契約から給付金を受け取れます。

しかし、以下のケースに該当した場合は給付金を受け取れないため注意しましょう。

医療保険で給付金が受け取れるのは、約款所定の「支払事由」に該当した場合のみです。

例えば、手術をしたとしても、保障開始前に生じた傷病が原因の場合や、約款所定の「支払対象となる手術の種類」に該当しない場合は、給付金を受け取れません。

また、医療保険では約款に「免責事由」と呼ばれる保険金を支払われない事由が記載されています。

以下は免責事由の例です。

これらの免責事由に該当した場合も給付金は支払われません。

さらに、医療保険に加入する際は「告知」が必要です。

「告知」とは？

保険会社に現在の健康状態や過去の傷病歴を知らせること。

故意または重大な過失によって、病歴を告知しなかったり、事実と異なる内容を告知したりした場合は「告知義務違反」となり、給付金を受け取れない場合があります。

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まとめ

医療保険に複数加入すると、受け取れる給付金が増えることに加え、それぞれの商品の強みを活かし幅広いリスクに備えられるメリットがあります。

一方で、保険料の負担が重くなることや、支払請求や管理の手間が増えるといったデメリットもあります。

むやみに複数の商品に加入するのではなく、本当に必要な保障を見極めて加入しましょう。

具体的に医療保険を検討したい方は、以下のページも参考にしてください。

また、合理的に保険に加入できるか不安な方は、ファイナンシャルプランナー（FP）への無料相談も検討してみましょう。

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