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更新:2020.06.24 公開:2020.01.22

医療保険とは? 加入の必要性、選び方のポイント、特約についてわかりやすく解説

医療保険とは? 加入の必要性、選び方のポイント、特約についてわかりやすく解説

医療保険とは

医療保険とは、病気やケガの治療を目的とする入院や手術の支出に備えるための保険です。

医療保険は以下の2つに大きく分類されます。

医療保険の分類

公的医療保険は全国民が加入しており、年齢や所得により異なりますが基本的に3割負担で病気やケガの治療を受けることが可能です。

一方、民間医療保険は、公的医療保険ではカバーしきれない部分を補填する目的で、任意加入する保険です。

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民間医療保険の種類

民間医療保険は、保険期間によって「終身医療保険」と「定期医療保険」に分類されることが一般的です。

さらに、対象者が限定されている「引受基準緩和型医療保険」「女性保険」も医療保険に含まれます。

民間医療保険の種類
分類 被保険者(対象者) 保険期間
終身医療保険 保険加入希望者 終身(一生涯)
定期医療保険 保険加入希望者 定期(10年や20年など)
※更新できる商品が多い
引受基準緩和型医療保険 持病がある人 終身型と定期型がある
女性保険 女性のみ

終身医療保険

終身医療保険の仕組み

終身医療保険は保障期間が一生涯の医療保険で、主に老後も含めた医療費に備えることができます。

加入時の保険料が一生涯変わらないため、若いうちに加入すると毎月の保険料負担を抑えることができます。

定期医療保険

定期医療保険の仕組み

定期医療保険は保険期間を限定して加入する医療保険です。

保険期間満了時に保険金を同額にて更新した場合は、更新時の年齢に応じて保険料が高くなっていきます。

ただし、更新時には保険料だけではなく、医療技術が発達し治療や診療の傾向が変わっている場合は医療保障の内容も更新されます。

引受基準緩和型医療保険(持病がある人向けの医療保険)

民間医療保険に加入する際には、持病の有無や健康状態の告知をする必要があります。

持病がある人や既往歴がある人は、保険に加入できない場合や、加入できても保険料が割り増しになる可能性があります。

そんな中、持病がある人でも保険加入しやすい保険として「引受基準緩和型医療保険」「無選択型医療保険」が存在します。

持病がある人向けの保険と特徴

引受基準緩和型医療保険

  • 持病や健康状態などの加入条件が緩和されている
  • 通常の医療保険よりも加入しやすい
無選択型医療保険
  • 告知義務がない
  • 持病や健康状態に問題があっても加入可能

これらの医療保険は加入が緩和されるかわりに、保険の支払条件があることや一定期間給付金が削減されたり、保険料が割高になっている場合があります。内容を比較・確認してから加入検討をしましょう。

持病がある人が保険加入を検討する場合は以下の記事も参考にしてください。

女性保険(女性特有の病気や出産に備えられる医療保険)

女性保険とは、ケガや病気など通常の医療保険の保障に加え、女性特有の病気になった際はさらに保障が上積みされる保険です。

女性保険で保障される代表的な病気は下記のとおりです。

女性保険で保障される代表的な病気

  • 女性特有のがん(乳がん・子宮がんなど)
  • 乳房と女性性器の病気(子宮内膜症など)
  • 妊娠・分娩など(切迫流産や帝王切開など)

女性保険の中には「妊娠7か月目以降は加入できない」といった条件付きの保険もあるため、妊娠・出産を考えている女性は、早めに女性保険に加入・検討することをおすすめします。

女性保険に限らず、医療保険には過去の入院歴や傷病歴によって加入できない保険もあるので、早めに準備することが大切です。

女性保険に関しては、下記のコンテンツも合わせて参考にして下さい。

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医療保険の選び方のポイント

医療保険を選ぶ際のポイントとして、下記項目を確認します。

その他のそれぞれの特徴と、おすすめな人について解説します。

1.保険期間の違い(終身型・定期型)

終身型は、ライフステージに関わらず、医療費保障に対してのベースを持っておきたい人向けです。

一方、子供がまだ幼く教育費がかかる・家のローンの支払いが残っているなど出費が多い時期だけ保障を手厚くしておきたい人は、定期型を選ぶことをおすすめします。

終身医療保険と定期医療保険のメリット・デメリット
メリット デメリット おすすめな人

終身保険の仕組み

終身型

  • 一生涯同じ保障を受けられる
  • 保険料がずっと変わらない
  • 加入時の保険料が定期医療保険より高い
  • 保険内容が変更されても反映されない
  • 一生涯同じ保障を受けたい人

定期保険の仕組み

定期型

  • 加入時の保険料が終身医療保険より安い
  • 保障内容が変更されると更新時に最新の内容になる
  • 保険期間が終了すると保障がなくなる
  • 同額更新すると保険料が高くなる
  • 一定期間だけ保障を手厚くしたい人
  • 定期的に保険の見直しを考えたい人

2.貯蓄性の有無(掛け捨て型・貯蓄型)

掛け捨てタイプの保険と貯蓄タイプの保険の違い

医療保険は大きく分類すると、貯蓄性のない「掛け捨て型」と貯蓄性のある「貯蓄型」の2種類があります。

保険料負担を軽くしながらも万が一の場合に備えたい場合や、定期的かつ柔軟に保険の見直しをしたい人は、掛け捨て型医療保険を検討しましょう。

ある程度の期間同じ医療保険に入り、その後は貯蓄などで医療費を賄うという人には貯蓄型をおすすめします。

それぞれの特徴と、おすすめな人は下記のとおりです。

掛け捨て型・貯蓄型のメリット・デメリット
メリット デメリット おすすめな人
掛け捨て型
  • 貯蓄型よりも保険料が安い
  • 保険の見直しがしやすい
  • 商品数が多い
  • ケガや病気など万が一のことが起こらなかった場合は、保険料は返ってこない
  • 保険料を押さえて医療保険に加入したい人
  • 定期的に保険の見直しをしたい人
貯蓄型
  • 掛け捨て型よりも保険料が高い
  • 保険料が戻る
  • 貯蓄ができる場合もある
  • 支払った全額が返ってくるわけではない
  • 早期解約すると返ってくる金額が少なくなる
  • 病気やケガにならなかった場合、支払った保険料が戻ってくる保険に興味がある人

3.入院給付金(日額型・一時金型)

「入院給付金」とは?
被保険者がケガ・病気の治療目的で入院した場合、保険会社から支払われる給付金。日帰り入院から支払われる場合と、〇日目以降の入院から給付される場合とがある。

入院給付金は「日額型」と「一時金型」に分類されます。

日額型とは、あらかじめ設定されている1日あたりの金額を、通算入院日数に応じて給付タイプです。(例:日額5,000円×入院日数)

一方、一時金型は、入院日数に関わらず1入院あたり決まった金額が給付される商品です。(例:1入院あたり10万円)

入院給付金日額型と一時金型の特徴と、おすすめな人は以下のとおりです。

入院給付金日額型・一時金型の特徴
特徴 こんな人におすすめ
入院給付金日額型
  • 長期入院の場合、給付金が大きくなる
  • 短期入院では給付が受けられないことがある
  • 重い病気などによる長期入院に備えたい人
入院給付金一時金型
  • 短期入院の場合、給付金が大きくなる
  • 長期入院はカバーしきれないリスクがある
  • 短期入院に備えたい人

近年医療技術の発達やベッド数が足りないことから入院日数の短縮化が進んでいます。

平成20年は入院日数が「平均33.8日」に対し、平成30年には「平均27.8日」と短縮されており、元々は日額型が主流タイプだった入院給付金も、一時金型保険の商品が増えてきています。

4.手術給付金(倍率変動型・倍率固定型)

「手術給付金」とは?
被保険者が、ケガ・病気で手術を受けた場合に支払われる給付金。支払い対象の手術を受けるごとに何度も給付されることが一般的だが、保険会社によって期間に対しての限度回数を設けている場合もある。

手術給付金は手術の種類によって倍率が変動する「倍率変動型」と、手術の種類に関わらず倍率が一律な「倍率固定型」があります。

それぞれの特徴は下記のとおりです。

倍率変動型・固定型の特徴
特徴 こんな人におすすめ
倍率変動型
  • 重い手術の時に給付金を多く受け取れる
  • 保険料が高くなる
  • 重い手術に対して備えを手厚くしたい人
倍率固定型
  • 手術給付金の金額が想定しやすい
  • 保険料が安い
  • 保険料を安くしたい人

倍率変動型は、重い手術ほど給付金が大きく、軽い手術であれば給付金が小さくなるように設定され、倍率は入院給付金の10倍〜40倍の間で変動します。

5.保険料の支払い方法(終身払いタイプ・短期払いタイプ)

保険料の支払い方法は生涯保険料を支払い続ける「終身払いタイプ」と、一定期間あるいはある年齢までで支払いを終える「短期払いタイプ」があります。

短期払いタイプでも、保険料の支払いを終えたあとも保障は一生涯続きます。

終身払いタイプ・短期払いタイプの特徴
特徴 おすすめの人
終身払いタイプ
  • 毎月の保険料負担が軽い
  • 亡くなるまで支払いが続くため、長生きすると保険料の支払い総額が大きくなる
  • 月々の保険料負担を抑えたい人
  • 老後に保険料を払い続ける自信がある人
  • 将来的に見直しを想定している人
短期払いタイプ
  • 毎月の保険料負担が大きい
  • 長生きすると保険料の総額が安く済む可能性が高い
  • 老後に保険料なしで保障だけを持つことができる
  • 月々の支払い能力に余裕がある人
  • 現状の医療保険で一生涯問題ないと考えている人

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公的医療保険

日本では国民皆保険制度により、全国民が必ず公的な医療保険に加入しているため、誰しもが非常に充実した医療保険に加入している状態です。

「国民皆保険制度」とは?
全ての日本国民が、日本全国どこでも同じ医療費で平等に医療が受けられる制度のこと

雇用形態により加入すべき公的医療保険制度は異なりますが、代表的な公的医療保険として「健康保険」と「国民健康保険」に分類されます。

健康保険と国民健康保険のどちらに属していても、基本は3割の自己負担で医療機関の受診が可能ですが、利用できる社会保障制度に違いがあります。

健康保険と国民健康保険の違い

健康保険

国民健康保険

被保険者

健康保険の適用事業者で働く会社員とその家族

個人事業主、フリーターなど

保険者

健康保険組合・全国健康保険協会

市区町村

自己負担

小学校就学以降、70歳未満…3割 ※

高額療養費制度

傷病手当金

×

出産育児一時金

出産手当金

×

※小学校就学前の自己負担は2割、70以上74歳未満の自己負担は2割(一定以上所得のある人は3割)

高額療養費制度

高額療養費制度は、健康保険・国民健康保険のどちらに加入していても利用できる社会保障制度のひとつです。

「高額療養費制度」とは?
一ヶ月の間に保険診療で支払った治療費が一定額を超えた場合に、超過分を公的医療保険が負担してくれる制度

高額療養費制度は年収により、一ヶ月の上限額(自己負担限度額)が下記のように区分されています。

平成30年8月診療分からの一ヶ月の上限額(69歳以下の方)
所得区分 自己負担限度額(世帯ごと)
区分ア(年収約1,160万円~)
健保:標準報酬月額83万円以上
国保::旧ただし書き所得901万円超
252,600円+(総医療費-842,000円)×1%
区分イ(年収約770~約1,160万円)
健保:標報53万~79万円
国保:旧ただし書き所得600万~901万円
167,400円+(総医療費-558,000円)×1%
区分ウ(年収約370~約770万円)
健保:標報28万~50万円
国保:旧ただし書き所得210万~600万円
80,100円+(総医療費-267,000円)×1%
区分エ(~年収約370万円)
健保:標報26万円以下
国保:旧ただし書き所得210万円以下
57,600円
区分オ 住民税非課税者 35,400円

※総医療費とは保険適用される診察費用の総額(10割)です。※「区分ア」または「区分イ」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「区分ア」または「区分イ」の該当となります。※後期高齢者など例外もあり※総医療費は自己負担軽減前の金額※旧ただし書き所得とは、所得から住民税基礎控除額33万円を差し引いた金額

例えば月収35万円の人だと、どれだけ医療費がかかっても約8万円〜9万円の自己負担額となり、仮に長期入院しても月10万円程度の自己負担により医療費は賄うことができます。

ただし下記の費用は高額療養費制度の対象外となります。

高額療養費制度の対象外の医療費

  • 美容整形などの審美目的の治療費
  • 先進医療技術料や自由診療
  • 入院中の差額ベット代・食事代
  • 通院や入院時の交通費 など

傷病手当金

傷病手当金の仕組み

傷病手当金は、健康保険加入者のみが利用できる社会保障制度です。

「傷病手当金」とは?
健康保険の被保険者が病気やケガの療養のため、生活保障として報酬月額に応じて保険者から手当金がもらえる制度

長期療養となると、治療費の他に収入減少のリスクも考慮する必要があります。

傷病手当金を利用することで、月収の2/3程度の手当金が最長1年6ヶ月支給されるため、家計を圧迫するリスクを軽減できます。

傷病手当金の給付期間の説明

傷病手当金の給付条件は下記のとおりです。

傷病手当金の給付条件

  • 業務外での病気やケガによる療養のための休業
  • 仕事に就くことができない
  • 連続する3日間を含み4日間以上仕事に就けない
  • 休業した期間給与の支払いがない、または減額される

公的医療保険でカバーできない費用

公的医療保険・高額療養費制度による自己負担減額は、全ての治療費・医療費に適用されるわけではありません。

自己負担減額の適用がされない費用は、下記のとおりです。

公的社会保険でカバーできない費用

  • 先進医療技術料や自由診療
  • 美容整形などの審美目的の治療費
  • 入院中の差額ベット代・食事代・日用品代
  • 通院の交通費 など
「差額ベット代」とは?
入院時に個室希望した場合、大部屋のベッド代との差額費用のことを指し、差額ベット代は全額自己負担となる。正式名称は「特別療養環境室料」。

長期入院となると自己負担減額が適用外の差額ベット代・食事代の負担が大きくなり、治療費以外にも家族の生活費なども余裕をもって準備しておく必要があります。それらをカバーできるように民間保険に加入しておくと安心です。

差額ベッド代については以下のコンテンツも合わせて参考にして下さい。

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民間医療保険の必要性

民間医療保険の必要保障額の考え方

公的医療保険制度にプラスして民間医療保険の必要性を判断する基準は、「ケガ・病気になり高額療養費制度が適応された際に、自己負担上限額と生活費が賄えるだけの貯蓄や収入があるか」です。

治療費がどれだけ高額になっても基本的には高額療養費制度が適用されます。一般の会社員であれば、高額療養費制度が適応された自己負担限度額の目安金額は、10万円〜20万円程度です。

その費用にプラスし、以下の費用も問題なく支払えるだけの貯蓄・収入があれば、民間医療保険の加入は必要ありません。

民間医療保険を検討する際に考えておくべき費用

  • 生活費(家族の分も)
  • 差額ベッド代
  • 食事代
  • 日用品代

具体的に医療保険が必要性が高い人・不要な人については下記のとおりです。

医療保険の必要性が高い人 医療保険が不要な人
  • 入院時に収入が激減する人
  • 貯蓄が十分ではない人
  • 病気になったときに不安な人
  • 入院しても収入がある人
  • 貯蓄が十分にある人

医療保険は経済的にサポートする商品のため、経済的に不安を抱えている人は医療保険の必要性が高いです。

傷病手当金や、会社の福利厚生もチェック

高額療養費制度の他に、健康保険加入者の場合は傷病手当金ももらえる場合があります。万が一の際をシミュレーションする際は、家計収入として計算し忘れないようにしましょう。

また、会社の福利厚生として入院した際に入院見舞金や収入保障がある会社もあります。福利厚生が充実している会社であれば、かなりの額を見込めるかもしれません。一度、自社の福利厚生内容もチェックしておきましょう。

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医療保険の保障を手厚くする特約

「特約」とは?
主契約の保障内容を手厚くするために付帯できるオプション保障

医療保険には多くの特約が用意されており、がん・三大疾病など高額な治療費がかかる病気に対して保障を手厚くできるタイプが多いです。

他にも、通常の医療保険だと入院・手術には給付金があるのに対し通院治療には給付金がないですが、通院治療費の負担をできるだけ抑えたい人向けに「通院特約」といったものもあります。

代表的な特約の種類は以下のとおりです。

医療保険の特約の種類
特約の種類 特徴 こんな人におすすめ
通院特約 通院治療の際に給付金をもらえる 退院後の治療や生活費も不安な人
先進医療特約 先進医療を受ける際にも給付金をもらえる 高額な治療費に対して備えたい人
がん特約 がんと診断された際や、治療を受ける際に給付金をもらえる がんに対して手厚く備えたい人
三大疾病保障

三大疾病と診断された際や治療を受ける際に給付金をもらえる

三大疾病に対して手厚く備えたい人
女性疾病保障特約 女性特有のがんや病気になった際に給付金をもらえる 女性特有の病気等に対して手厚く備えたい人

主契約の契約時に好きな特約を付帯可能ですが、あくまでオプション商品のため特約のみの契約は不可です。

また、特約付帯するとその分保険料は高くなります。

【特約の注意点】給付条件がある

特約にもそれぞれ給付条件があります。特約条件を事前確認しておかないと、受けられると思っていた給付が受けられなかったということが起こります。

例えば、「通院給付」はほとんどの場合が入院治療後の通院治療に対する給付のため、入院なしで通院治療を行っても給付金を受け取れない場合が多いです。

同様に「がん特約」で診断給付金があっても、入院治療を行ったときのみ給付といった条件がついている場合があります。

現在は各保険会社が医療系の保険商品を豊富に販売しており、特約で扱っている内容のほとんどは単体保険としても販売されています。

もし、特約内容に不満がある・保障をもっと手厚くしたい場合は、単体保険の加入を検討しましょう。

経済的リスクが高いがん・三大疾病へのリスクへの備え

医療費は主に3種類の区分に分かれます。

  1. 保険診療
  2. 先進医療
  3. 自由診療

上記のうち健康保険を利用し、医療費の自己負担減額を適用できるのは保険診療のみです。

つまり先進医療と自由診療は、全額自己負担となり、先進医療は、数十万円〜数百万円と高額な費用がかかります。

先進医療や自由診療による治療の必要性が高く、経済的リスクが高い病気は下記の3つで、総称し三大疾病と呼ばれています。

経済的リスクの高い病気

  1. がん
  2. 急性心筋梗塞
  3. 脳卒中

通常の手術・入院程度であれば医療保険への加入必要性は高くないと考えている人も、三大疾病、特に罹患率が高いがんに対しては、万が一の場合に備え、以下の保険加入の検討をおすすめします。

医療保険とがん保険の違いが気になる人は、こちらの記事も参考にしてください。

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まとめ

この記事では医療保険について分かりやすく解説してきました。最後に大切なポイントを振り返りましょう。

  • 医療保険には「民間医療保険」と「公的医療保険」の2種類がある
  • 民間医療保険は、公的医療保険で賄えない分の金額をサポートするための商品
  • 民間医療保険を選ぶ際は、各医療保険の特徴を比較検討する
  • 特に保障を厚くしたい項目は、主契約にオプションとして特約を付帯する
  • 経済的リスクが高いがん・三大疾病には、特約もしくは単体保険でしっかり備える

特に医療保険の特徴を比較検討する際には、以下の点を重点的にチェックしましょう。

医療保険の加入検討時に比較すべきポイント

  • 保険期間(終身型・定期型)
  • 貯蓄性の有無(掛け捨て型・貯蓄型)
  • 入院給付金(日額型・一時金型)
  • 手術給付金(倍率変動型・倍率固定型)
  • 民間医療保険の必要性の判断基準は、「ケガ・病気になり高額療養費制度が適応された際に、自己負担上限額と生活費が賄えるだけの貯蓄や収入があるか」です。
  • 公的医療保険や、民間保険の保障内容を確認せずに加入してしまうと、過剰に保険料を支払ってしまったり、必要性が高い保障内容の医療保険に加入できていなかったという状態に陥ってしまうことも考えられます。
  • 病気やケガなど万が一の際に必要な資金を計算し、自分に必要な分を保障を受けられる医療保険を選びましょう。
  • これまで解説してきた内容を読んでも、自分自身で適切な保険を選ぶのが難しく感じる人もいるかもしれません。そんな人は、ぜひお金・保険のプロであるファイナンシャルプランナーへの無料相談を検討してみてください。

複数の保険会社の商品からあなたにあった保険や資産形成についてサポートさせていただきます。

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この記事の執筆者
小山 直樹
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士2級, 生命保険販売資格, 変額保険販売資格
外資系生命保険会社にて個人・法人向けの営業・販売を担当。生命保険・医療保険・相続・外貨建て・学資保険など様々な商品を扱っていました。 難しい保険をわかりやすく考えられるように解説していきます。
この記事の監修者
石田 直樹
所有資格
AFP資格、TLC(生保協会認定FP)資格
ソニー生命、東京海上日動あんしん生命保険、保険代理店等、保険業界を28年間勤務。支社長や管理職を経験、200回以上のセミナーや研修講師の登壇経験あり。その知識を活かし、もっと多くの人に保険の必要性を正しく理解してもらいたい!という思いを胸に、ナビナビ保険の事業立ち上げメンバーとして異業種のIT企業に転職し、現在に至る。
この記事の編集者
ナビナビ保険編集部
ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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