医療保険は必要?医療保険の比較方法と選び方を徹底解説

病気やケガに備えるための医療保険は世帯加入率91.7%を誇る人気の保険で、加入を考えている方も多いでしょう。

しかし、各保険会社から様々な商品が販売されていて、何が自分にとって必要な保険かわからない方も多いのではないでしょうか。

今回は自分に必要な医療保険を選べるようになるために、下記の内容をご紹介します。

  • 医療保険の種類
  • 公的医療保険制度について
  • 医療保険の必要性
  • 医療保険の特約について

この記事で医療保険や医療費のことが詳しくわかりますので、自分に必要な備えができるようにぜひ参考にしてください。

医療保険とは

医療保険とは、病気やケガになったときに給付などを受けられるもので、民間の医療保険と国の制度である公的な医療保険の2つがあります。

まずは、下記の表を参考に医療保険の種類をチェックしましょう。

保険の種類 対象者 給付対象
主な民間医療 終身医療保険 医療保険加入者 入院や通院による治療を行った場合
定期医療保険 医療保険加入者 入院や通院による治療を行った場合
主な公的医療保険 健康保険 全国民 保険診療を受けた時の治療費
高額療養費制度 全国民 保険診療による治療費が一ヵ月で一定額を超えた際の超えた金額
傷病手当金 被用者健康保険加入者(主に給与支払いを受けている社員) 業務外の病気やケガの療養で給与が支払われない場合

民間医療保険の種類(保障期間)

民間医療保険とは公的医療保険ではカバーしきれない部分を保障することができる保険商品のことで、民間の各保険会社が販売しています。

民間医療保険は保険期間によって、終身保険と定期医療保険の2つに分けることができ、それぞれにメリット、デメリットがあるので下記の表を参考にあらかじめ確認しておきましょう。

終身医療保険 定期医療保険
保険期間 終身(一生涯) 定期(10年や20年など)
※更新できる商品が多い
メリット
  • 一生涯同じ保障を受けられる
  • 保険料がずっと変わらない
  • 加入時の保険料が終身医療保険より安い
  • 保障内容が変更されると更新時に最新の内容になる
デメリット
  • 加入時の保険料が定期医療保険より高い
  • 保険内容が変更されても反映されない
  • 保険期間が終了すると保障がなくなる
  • 同額更新すると保険料が高くなる

終身保険は保険料が変わらないという点において優れており、一生涯同じ保障を受けたい方にはおすすめです。

医療技術が発達して治療や診療の傾向が変わると同時に医療保険も更新されます。

持病があっても医療保険には入れる

「民間の医療保険は持病があると保険に入れない」と聞いたことがあるかもしれませんが、持病があったとしてもケースによっては医療保険に入ることはできます。

では、なぜこのような話を耳にするのでしょうか。

それは、民間の医療保険に加入する際に持病の有無や健康状態の告知をする必要があり、それらのリスクが高い場合には保険料が割り増しになったり、保険に加入できなかったりといったことあるからでしょう。

しかし現在は引受基準緩和型の医療保険や無選択型の医療保険が登場しており、持病がある方でも医療保険に入ることができるケースがあります。

引受基準緩和型の医療保険 持病や健康状態などの加入条件を緩和した保険。
通常の医療保険よりも加入しやすくなっている。
無選択型の医療保険 告知義務がない保険。
持病や健康状態に問題があっても加入できる保険。

これらの医療保険は加入が緩和されていますが、保険の支払条件があることや一定期間給付金が削減されることがありますので、内容をきちんと確認するようにしましょう。

女性特有の病気に備えたい場合は女性保険がおすすめ

女性の場合、通常の医療保険とは別に女性保険への加入も検討してみましょう。

女性保険とは通常の医療保険の保障とは別に女性特有の病気になった時にさらに保障が上積みされる保険です。

女性保険で保障される代表的な病気は下記の通りです。

  • 女性特有のがん(乳がん・子宮がんなど)
  • 乳房と女性性器の病気(子宮内膜症など)
  • 妊娠・分娩など(切迫流産や帝王切開など)

女性保険では上記だけではなく、通常の病気やケガでも給付が受けられます。

女性保険の加入を考える人は早め(特に妊娠前)に検討してください。

なぜなら、妊娠がわかり精密な健康診断を受けた時に健康状態に問題が見つかることで女性保険への加入ができなくなるケースがあるからです。

公的な医療保険制度

日本では国民皆保険制度により、全国民が必ず公的な医療保険に加入しています。

公的な医療保険制度で医療費の負担を減らすことができるので、必要に応じて必ず利用するようにしましょう。

ここからは代表的な公的な医療保険制度について解説します。

健康保険

健康保険は日本国民全員が加入しているものですが、所属している組織・団体や年代によって下記の3種類に分かれます。

健康保険の種類 被雇用者健康保険 国民健康保険 後期高齢者医療制度
組合健保 協会健保 各種共済組合
対象者 大・中企業で働く従業員やその家族(扶養者) 中小企業等で働く従業員やその家族(扶養者) 公務員とその家族(扶養者)

75歳以下で被用者健康保険対象外の方

(主に自営業者など)

※一部後期高齢者医療制度に移行する方もいる

75歳以上の方

(65歳以上で所定の条件を満たした方)

どの健康保険に属しているかで、保険料や給付の種類は異なりますが、医療機関で保険診療を受けた際、自己負担が3割(後期高齢者医療制度の一部は1割負担)になる医療費の自己負担軽減制度はどの健康保険でも受けることができます。

先進医療などの一部例外をのぞき、ほとんどの治療費は保険診療となっているので、実は私たちは普段から公的医療保険制度に助けられているのです。

高額療養費制度

高額療養費制度とは一ヶ月の間に保険診療で支払った治療費が一定額を超えた場合に、超過分を公的医療保険が負担してくれる制度で、どの健康保険でも利用できます。

高額療養費制度は年収によって一ヶ月の上限額(自己負担限度額)が下記のように決まります。

平成27年1月診療分から

所得区分 自己負担限度額
①区分ア
(標準報酬月額83万円以上の人)
(報酬月額81万円以上の人)
252,600円+(総医療費-842,000円)×1%
②区分イ
(標準報酬月額53万円~79万円の人)
(報酬月額51万5千円いじょう~81万円未満の人)
167,400円+(総医療費-558,000円)×1%
③区分ウ
(標準報酬月額28万円~50万円の人)
(報酬月額27万円以上~51万5千円未満の人)
80,100円+(総医療費-267,000円)×1%
④区分エ
(標準報酬月額26万円以下の人)
(報酬月額27万円未満の人)
57,600円
⑤区分(低所得者)
(被保険者が市区町村民税の非課税者等)
35,400円

※総医療費とは保険適用される診察費用の総額(10割)です。
※「区分ア」または「区分イ」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「区分ア」または「区分イ」の該当となります。
※後期高齢者など例外もあり
※ここでいう総医療費は自己負担軽減前の金額

例えば月収35万円の方であればどれだけ医療費がかかっても約8万円〜9万円の自己負担額となります。

つまり、長期入院したとしても月10万円程度の自己負担により医療費は賄うことができるということになります。

傷病手当金

傷病手当金は病気やケガによる休職などで給料が支払われなくなった場合に生活保障となる制度です。

傷病手当金を給付されるための条件は下記の通りです。

傷病手当金を給付されるための条件

  • 業務外での病気やケガによる療養のための休業
  • 仕事に就くことができない
  • 連続する3日間を含み4日間以上仕事に就けない
  • 休業した期間給与の支払いがない、または減額される

長期療養すると治療費の出費のほかに収入の減額によっても家計が圧迫されます。

それを軽減するための制度が傷病手当金で、金額の目安は月収の2/3程度で最長1年6ヶ月支給されます。

公的医療保険でカバーできない費用

健康保険による医療費の自己負担減額や高額療養費制度は治療にかかるお金全てに適用されるわけではありません。

医療費は主に3種類の区分に分かれます。

  • 保険診療
  • 先進医療
  • 自由診療

このうち、自己負担減額や高額療養費制度を適用できるのは保険診療のみで、先進医療と自由診療は全て自己負担で賄わなければなりません。

先進医療や自由診療による治療が多い代表的な病気はがんです。

がんがお金のかかる病気と言われるのはこの先進医療や自由診療が多いことが影響しています。

また、治療費以外に公的医療保険が適用されない費用として差額ベッド代が挙げられます。

入院する際に個室を希望した場合、大部屋よりもベッド代が高くなり、その高くなった分の費用は全額自己負担で払わなければなりません。

他にも親族等のお見舞いの交通費や入院している時の日用品なども長期入院すると費用負担が発生するので、治療費以外にも余分に準備しておく必要があります。

それらを民間保険でカバーできるようにしておくと安心ですね。

医療保険の選び方

ここまで医療保険の概要や種類をご紹介してきました。

しかし、民間医療保険は定期も終身も膨大な商品数があり、その中から自分に合った医療保険を探すのはなかなか困難です。

そこで、ここからは医療保険の選び方をご紹介していきます。

前提として、医療保険は定期・終身の他に下記の点で分けることができます。

  • 貯蓄性の有無
  • 入院給付日額型と一時金型
  • 手術給付金の倍率変動型と倍率固定型

ここからはそれぞれどのような特徴があり、どんな方におすすめなのかを解説していきます。

掛け捨て型・貯蓄型の特徴をチェック

医療保険は大きく分類すると、貯蓄性のない掛け捨て型と貯蓄性のある貯蓄型の2種類があります。

それぞれの特徴とおすすめの方は下記の通りです。

特徴 こんな人におすすめ
掛け捨て型
  • 保険料が安い
  • 保険の見直しがしやすい
  • 商品数が多い
  • 保険料を押さえて医療保険に加入したい人
  • 定期的に保険の見直しをしたい人
貯蓄型
  • 保険料が戻る
  • 貯蓄ができる場合もある
  • 病気やケガにならなかった場合、支払った保険料が戻ってくる保険に興味がある人

貯蓄型の方が保険料が掛け捨てにならないので良いと考える人は多いと思いますが、全商品で支払った金額全てが返ってくるわけではないので注意しましょう。

貯蓄型の特徴としては早期解約すると返ってくるお金が少ないということです。

保険を定期的に見直ししたい人は保険料が掛け捨てになってしまいます。

ある程度の期間一種類の医療保険に入っておいて、その後は貯蓄などで医療費を賄うという方には貯蓄型をおすすめします。

一方、掛け捨て型は病気やケガなどによる医療費が必要ではなかった場合には、支払った保険料を受け取ることはできません。

ですが、毎月の保険料の負担が軽く、返戻金などについて考える必要もないため、保険の見直しがしやすいというメリットもあります。

柔軟に保険の見直しをしたい場合や、とにかく保険料負担を軽くしたい場合には、掛け捨て型を検討してみてはいかがでしょう。

入院給付日額型と一時金型の特徴をチェック

医療保険は入院給付金を主契約とするタイプが主流です。

入院給付金とは日額5,000円など、あらかじめ設定されている1日あたりの金額が入院日数に応じ給付される場合が多いですが、最近では1入院あたり10万円というような入院給付一時金型が登場しています。

入院給付日額型と一時金型の特徴とおすすめの方を下記の表で見てみましょう。

特徴 こんな人におすすめ
入院給付日額型
  • 長期入院の場合、給付金が大きくなる
  • 短期入院では給付が受けられないことがある
  • 重い病気などによる長期入院に備えたい人
入院給付一時金型
  • 短期入院の場合、給付金が大きくなる
  • 短期入院に備えたい人

入院給付一時金型が登場した理由としては最近の入院日数の短縮化が挙げられます。

平成20年に平均33.8日だった入院日数は平成30年には27.8日となっています。

これは医療技術の発達やベッド数が足りないといった状況によるもので、病院側も早く退院させるようになっているからです。

平均入院日数が短くなると、従来の給付日額型では支払った保険料に対して給付金の金額が非常に少なくなってしまう可能性が高くなります。

そこで入院給付一時金型が登場し、短期入院でもある程度の金額を受け取れるようになりました。

入院給付一時金型の方が現状の入院状況に合っている保険ではありますが、一時金のみの保障では長期入院の際にカバーしきれないといったリスクもあります。

そのような場合にも適用できる日額型と一時金型を組み合わせた商品もあるので、上手に活用しましょう。

手術給付金の倍率変動型と倍率固定型の特徴をチェック

手術給付金は入院給付金の10倍~20倍に設定されていることが多いのですが、この倍率が一律であるタイプと手術の種類によって10倍〜40倍の間で変動するタイプがあるので、それぞれの特徴を下記の表でチェックしましょう。

特徴 こんな人におすすめ
倍率変動型
  • 重い手術の時に給付金を多く受け取れる
  • 保険料が高くなる
  • 重い手術に対して備えを手厚くしたい人
倍率固定型
  • 手術給付金の金額が想定しやすい
  • 保険料が安い
  • 保険料を安くしたい人

倍率変動型で重い手術やその後の療養にお金がかかりやすいものに手厚く備えておくということは合理的ですが、高額療養費制度もあり、手術をしたからといってそこまで莫大なお金が必要になることはありません。

短期入院かつ手術を受けるケースだと手術の種類によって支払う医療費の差が出てきます。

短期入院かつ重い手術を受ける時に備えて手厚くしておきたい人は倍率変動型を選ぶと良いでしょう。

医療保険は必要?不要?加入の必要性をチェック

そもそも医療保険が自分にとって必要であるかどうかを疑問に思う人もいるのではないでしょうか。

そこで、この章では医療保険に加入する必要があるかどうかをチェックしていきます。

ここまで紹介してきたように日本では基本的には公的医療保険制度に加入しており、非常に充実した医療保険に入っている状態となっています。

その医療保険で十分かどうかが、自分にとって民間の医療保険に加入する必要性の判断基準となります。

医療保険が必要な人と不要な人を下記にまとめたので参考にしてください。

医療保険が必要な人 医療保険が不要な人
  • 入院した際に収入が激減する人
  • 貯蓄が十分ではない人
  • 病気になった時に不安な人
  • 入院しても収入がある人
  • 貯蓄が十分にある人

医療保険は経済的にサポートする商品なので、経済的に不安を抱えている方は医療保険が必要と言えます。

では、どのくらい貯蓄や収入があれば不要と言えるでしょうか。

自己負担上限額+生活費が賄えるか

病院で行われる治療のほとんどが保険診療なので、どれだけ高額でも高額療養費制度が適用されます。

この高額療養費制度が適用されたときの自己負担上限額を賄えるかどうかが一つのポイントとなります。

ほとんどの方は10万円程度〜20万円程度が自己負担限度額となるので、月にその費用を払えるだけの収入あるいは何ヶ月分かを払える貯蓄がある方は医療保険が不要と言えます。

ただし、下記の費用についても忘れずに計算してください。

  • 生活費(家族の分も)
  • 差額ベッド代
  • 日用品代

これだけの費用を払えるかどうかが判断材料のポイントとなります。

傷病手当金と会社の福利厚生もチェック

高額療養費制度の他に上記で紹介した傷病手当金ももらえる場合があるので、家計の収入として計算し忘れないようにしましょう。

また、それとは別に会社の福利厚生として入院した際に入院見舞金や収入保障がある会社もあります。

充実している会社であれば福利厚生による収入がかなりの額を見込めるかもしれません。

一度、会社の福利厚生もチェックしておきましょう。

高額な治療費が不安な方はがん保険や三大疾病保険も考えてみよう

ある程度の収入があり、通常の入院は大丈夫という方でも高額な費用がかかる病気になった時は不安を覚える方もいるかもしれません。

そのような方は医療保険ではなく他の保険も検討してみましょう。

高額な費用がかかる病気に備えた保険は下記の種類があります。

  • がん保険
  • 三大疾病保険
  • 先進医療保険

日本でリスクが高く高額な医療費がかかりやすいと言われている病気が下記の3種類あります。

  • がん
  • 急性心筋梗塞
  • 脳卒中

これらを三大疾病と呼んでおり、この三大疾病に備えた保険が三大疾病保険です。

中でも経済的リスクの高いがんに特化したがん保険もあります。

また、公的医療保険制度が適用されない先進医療はどれも数十万円〜数百万円と高額な費用がかかります。

その先進医療に特化した先進医療保険もあるので、不安な方はこれらの保険の加入を検討してみてください。

医療保険の主な特約種類

医療保険は入院給付金や手術給付金といった入院や手術に備えたタイプが一般的ですが、治療を受ける際には入院や手術以外にもお金がかかります。

そこで、医療保険には多くの特約が用意されています。

特約とはオプション商品のことで、契約を結ぶ際に自分で好きな特約をつけることができますが、あくまでオプション商品なので特約のみで契約することはできません。

医療保険につける特約として代表的なものは下記の通りです。

特約の種類 特徴 こんな人におすすめ
通院特約 通院治療の際に給付金をもらえる 退院後の治療や生活費も不安な人
先進医療特約 先進医療を受ける際にも給付金をもらえる 高額な治療費に対して備えたい人
がん特約 がんと診断された際や治療を受ける際に給付金をもらえる がんに対して手厚く備えたい人
三大疾病保障 三大疾病と診断された際や治療を受ける際に給付金をもらえる 三大疾病に対して手厚く備えたい人
女性疾病保障特約 女性特有のがんや病気になった際に給付金をもらえる 女性特有の病気等に対して手厚く備えたい人

特約は高額な治療費がかかる病気に対して手厚く備えるタイプが多いです。

また、通常の医療保険だと通院治療に対して給付金がないので、通院の治療費も出来るだけ抑えたい方は通院特約をつけると良いでしょう。

特約にも給付条件があるので注意する

特約にもそれぞれ給付条件があるため、加入する際には給付条件に注意して加入するようにしましょう。

例えば、通院給付はほとんどの場合が入院治療後の通院治療に対する給付です。

そのため、入院なしで通院治療を行っても給付金を受け取れない場合が多いのです。

同じようにがん特約で診断給付金があっても入院治療を行った時という条件がついている場合があります。

これらの条件について、あらかじめ確認しておかないと給付を受けられると思っていたのに受けられないということが起こるので注意しましょう。

もし、特約の内容に不満を持ったり、もっと手厚くしたいと思ったりした時はその内容単体の保険に加入しましょう。

現在は各保険会社が医療系の保険商品を豊富に販売しており、特約の内容はほとんど単体の保険としても販売されていますので、必要に応じて加入することも検討してみてください。

まとめ

この記事では医療保険について下記の内容をご紹介してきました。

  • 医療保険には民間と公的の2種類がある
  • 医療保険は貯蓄性の有無など各商品の特徴を比較して選ぶ
  • 医療保険は公的医療保険制度で賄えない分の金額をサポートする商品
  • 医療保険には特約が豊富にあるので、自分に合った特約を選んで加入する

人気商品である医療保険は加入を考えている方も多くいるでしょう。

しかし、保障内容を確認せずに選んでしまっては保険料を過剰に加入してしまうことや、意図しない保障内容の医療保険に加入している状態になってしまうこともあります。

病気やケガになった際に必要な資金を計算した上で、自分に必要な分を保障してくれる医療保険を選んでください。

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