生命保険加入時に健康診断結果は必要？検査項目や加入しやすい保険を解説

生命保険に加入する際、健康診断の結果を求められることがありますが、必ずしも提出する必要はありません。

ただし、健康診断結果の提出が不要な場合であっても、現在の健康状態や過去の病歴などを保険会社に告知する義務は発生するので、それを理由に保険加入を断られてしまうケースがあります。

この記事では、保険加入時に提出を求められる検査項目や告知義務について解説します。

持病があっても入りやすい保険を知りたい方は「通常の保険加入が難しい場合」を参考にしてください。

生命保険（医療保険）加入に必要な健康診断結果と項目

生命保険に加入する際の基本的な流れは、次のとおりです。

生命保険に加入する際には、現在の健康状態や過去の病歴を保険会社に報告する「告知義務」が発生します。

保険会社は、告知された内容を元にして審査を行い、その結果によって保険契約の可否が決定されます。

告知義務の概要については後述の生命保険の告知義務とは？で解説しますが、保険会社に告知を行うとき、健康診断結果の提出を求められるケースがあります。

年齢に応じて必要な検査項目が異なるので、次の一覧表を参考にして、以下の内容を含む健康診断結果を用意しておきましょう。

監修者からひとこと

• 諏澤 吉彦
• 京都産業大学教授

記事にもあるとおり、生命保険・医療保険の告知項目の数は、被保険者の年齢が高くなると多くなります。これは言うまでもなく年齢とともに疾病リスクが高まるため、より精緻にリスク評価を行う必要があることによるものです。また同時に、年齢を重ねると、健康状態の個人差も大きくなる傾向にあります。リスク細分化を伴う保険であれば、健康状態が良好な被保険者は、より低い保険料で手厚い保障が得られる可能性が高いと言えます。健康状態が良いことを自覚しているのであれば、そのことを積極的に開示すれば、より有利な条件で保険に加入することができます。このような行動はシグナリングと呼ばれるものですが、それを適切に行うためには、食事や運動などの生活習慣を改善し、定期的に健康診断を受けておくことが望まれます。

「要再検査」「要精密検査」「要治療」などの項目がある場合

健康診断の結果が芳しくない場合、健康診断書に「要再検査」「要精密検査」「要治療」といった項目が記載されてしまうケースがあります。

もしも、自分の健康診断書にこれらの項目がある場合は、生命保険に加入するよりも先に、再検査の受診が必要です。

生命保険に加入する際には、現在の健康状態や過去の病歴を保険会社に正確に告知しなければなりません。

要再検査、要精密検査、要治療といった項目は「健康上に何らかの異常がある状態」といえるため、再検査の結果によっては保険加入を断られてしまう可能性があります。

また、「まだ病気と断定された訳ではないから」と事実を隠して告知してしまうと、告知義務違反とみなされて保険金が支払われなくなってしまいます。

強制的に保険契約が解除される恐れがあるばかりか、それまでに払い込んでいた保険料が返ってくることもないので、告知義務違反をしたところで何もメリットはありません。

健康診断を再受診して異常がないことがわかれば、特定の条件をつけずに通常の生命保険に加入できる可能性もあります。

そのため、健康診断書に「要再検査」や「要精密検査」、「要治療」といった項目がある場合は、保険加入よりも先に健康診断の再受診をするようにしましょう。

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健康診断結果を紛失してしまった場合

健康診断結果を紛失してしまった場合、健康診断を受診した病院に連絡をすることで再発行が可能です。

問い合わせをすれば再発行に必要な手続きについて案内してもらえるので、万が一のときでも安心です。

なお、健康診断結果の再発行には手数料が発生するので、その点はあらかじめ理解しておきましょう。

一般財団法人日本健康増進財団では、健康診断結果の再発行手数料を1,100円としています。

また、一般企業には、健康診断結果を5年間は保管しておく義務があるので、会社で健康診断を受診した場合は、勤め先の関連部署に問い合わせることで再発行ができる可能性もあります。

いずれにしても、健康診断結果を紛失してしまっても、再発行できるケースが多いのでご安心ください。

健康診断結果で保険料が割引になるケースも

生命保険に加入する際、健康診断結果を提出することで、月々の保険料が割引されるケースもあります。

こうした割引は、健康診断書を提出するだけで保険料が割引される「健康診断基本割引」、健康状態によってさらに割引される「健康診断優良割引」の2段階となっているケースが一般的です。

健康状態に自信がある人にとっては非常に大きなメリットなので、加入を検討中の生命保険や医療保険に、健康診断結果の提出による割引があるか確認してみましょう。

なお、割引を受ける際には「BMI」や「血圧」、「血液検査結果（HbA1c）」に設けられた基準をクリアする必要があります。

また、割引を受けるための健康診断結果は、告知日から一定期間内のものに限られている場合が多く、告知内容によっては割引が受けられないケースも少なくないのでご注意ください。

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持病があっても生命保険（医療保険）に加入できた事例

保険の加入が難しいとされる持病を抱えている方でも、実際には生命保険（医療保険）に加入できる事例がいくつか存在します。

甲状腺機能低下症と子宮筋腫の2つの事例をご紹介します。

まず、甲状腺機能低下症を患っていたAさんは、診断後、健康状態が安定していたため、医療保険に申し込みました。
契約時の告知書に3種類の血液検査の数値結果などを記入したところ、保険会社の基準をクリアし、問題なく加入することができました。

次に、子宮筋腫を持つBさんの事例です。

加入時点で入院手術を予定しており、2年間は給付金が得られない条件付きではありましたが、医療保険に加入することができました。

このように、持病がある方でも生命保険（医療保険）に加入できる可能性はあります。

生命保険の告知義務とは？

生命保険の告知義務とは、保険会社に対して、自分自身の健康状態や過去の病歴（既往歴）などを正確に伝える義務があることを指します。

一般的に、生命保険の告知義務には大きく分けて2種類があります。

なお、保険会社によって、普通の人よりもリスクの高い職業（格闘技選手、レーサー、スタントマンなど）に就いている場合は保険加入を断られてしまうことも珍しくありません。

なぜ、保険会社に対して健康状態などの告知義務があるのかというと、その理由は保険商品の仕組みにあります。

保険商品は、大勢の加入者が少しずつ保険料を出し合って、加入者のうちの誰かに万が一のことがあった場合、その経済的負担をカバーすることを目的としています。

助け合いの精神の元で成立している商品なので、最初から保険金を必要とする可能性が高い人を受け入れてしまうと、その他の加入者との公平性が保てません。

そのため、保険会社は現在の健康状態や過去の病歴といった告知義務を設け、一定の加入基準を満たした加入者について引き受けるようにしているのです。

告知書を記載する際のコツ

告知書を記載する際のコツは、現在の健康状態や過去の病歴について、嘘偽りなく正確に告知することです。

現在、服用中の薬がある場合や治療を受けている場合は、どういった病院でどのような治療を受けているのか、薬剤名なども事細かく報告することを心がけてください。

一般的に、告知する必要があるのは「過去5年間における病歴や入院歴」についてですが、時期が曖昧な場合や自分で判断がつかない場合は、思い当たる項目をすべて書き出すようにしましょう。

また、誰が読んでも明確に分かる表現を用いてまとめることで、その後の診査で余計な時間がかかることを防ぐことができます。

告知義務違反は絶対NG

健康状態や既往歴を偽って告知すると、告知義務違反となります。

告知義務違反をすると、保険金の支払事由に該当する治療や入院をしても、保険金を受け取ることができません。

また、保険商品の契約約款などにも、告知義務違反を行った場合は一方的に契約を解除できる旨を記載しています。

保険契約が強制解除されるなどの重大なトラブルに発展する可能性が高い上に、それまでに払い込んだ保険料が返ってくることもありません。

告知義務違反をしても一切のメリットはないので、現在の健康状態を正確に告知した上で、保険会社の診査結果に従うようにしてください。

なお、過去の病歴を書き忘れるなど、うっかり告知義務違反をしてしまった場合は、保険会社へすぐに連絡して、追加告知書を記載するなどの対応方法について確認するようにしましょう。

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健康診断の結果、通常の生命保険加入が難しい場合

健康診断結果が芳しくない場合や持病がある人は、通常の保険加入が難しい場合があります。

そういった場合でも加入可能な保険商品が存在するので、それぞれの保険について特徴を解説していきます。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険は、保険会社に対して告知する項目が、通常の生命保険より少ないことが特徴の保険商品です。

保険会社によって告知項目は微妙に変わりますが、大まかには次の3つの告知項目に絞られているのが一般的です。

参照：医療保障に関するQ&A | 生命保険文化センター

告知項目が少なければ、その分だけ保険会社の引受基準が緩いともいえるので、持病がある人でも必要な保障を備えることができます。

なお、上記はあくまで一般的な告知項目なので、引受基準緩和型保険に加入する場合は、必ず告知内容を確認しておくようにしてください。

また、引受基準が緩和されて加入のハードルが低くなっている一方で、通常の生命保険よりも月々の保険料が割高となっている点にも気をつけましょう。

無選択型保険

無選択型保険は、保険会社に対しての告知内容がほとんど設けられていないことが特徴の生命保険です。

健康状態の告知や医師の診査、健康診断結果の提出などが不要なので、健康診断の結果が良くなかった人や持病のある人でも、保険加入がしやすいことが特徴です。

なお、加入してから一定期間は一切の保障が受けられないケースが一般的なので、場合によっては保険金を受け取れない可能性が考えられます。

また、月々の保険料負担は、通常の保険よりも割高な引受基準緩和型医療保険よりも、さらに割高な価格設定となっているので気をつけましょう。

特定疾病・特定部位不担保法

特定疾病・特定部位不担保法とは、通常の生命保険に設けられる特別条件のことを指します。

特定の疾病や特定部位における入院や手術をしても、一定期間（不担保期間）は保険金が受け取れないことを条件に、糖尿病などの持病がある人でも通常の保険に加入できることが特徴です。

数年間の不担保期間が終われば、その後は通常の生命保険と同様の保障が受けられるようになります。

そのため、持病のある人が保険加入を検討する際は、はじめに「特定疾病・特定部位不担保法」が適用可能な保険商品を探すのがおすすめです。

監修者からひとこと

• 土岐 孝宏
• 中京大学教授

引受基準緩和型や無選択型の保険は、記事にもあるとおり、告知項目数が絞られていたり、告知が不要となっていますので、健康診断結果に問題があった場合や、持病や既往症がある場合でも、加入が容易と言えます。反面、保険料は、逆選択により保険金が増加することを織り込んで算出されていますので、通常の告知義務を伴う保険より割高となります。したがって、引受基準緩和型や無選択型の保険は、一般の保険では保険料が高額となったり、加入が困難である場合に限り、検討すべきと言えるでしょう。

生命保険の健康診断についてよくある質問 Q&A

Q. 健康診断の結果は、生命保険加入時にバレてしまうものですか？

A. 生命保険に加入する際には、現在の健康状態や過去の病歴を保険会社に報告する「告知義務」が発生します。

保険会社は契約者に許可を取ることで、病院の健康診断の結果を確認できる権利があります。

もし契約時に健康診断の結果と異なる説明をした場合は、告知義務違反になるため、正直に伝えることが長期的に見て最もおすすめです。

告知義務については生命保険の告知義務とはの章を参考にしてください。

Q. 生命保険加入時に提出する健康診断の結果は、いつのものですか？

A. 基本的には12ヶ月から14ヶ月以内の健康診断の結果を提出します。詳しくは各保険会社で異なるため、担当者に聞いてみましょう。

また、健康診断で異常があった場合は過去2年間を遡ってその結果を調査される場合があります。

Q. 生命保険の健康診断はいくらかかりますか？

A. 会社で受けた健康診断の結果を提出すれば追加での費用はかかりません。

労働安全衛生規則第44条により、企業は従業員に対し1年に1回健康診断を受けさせることが義務付けられています。
参照：労働安全衛生規則｜e-Govポータル

まとめ

保険加入時に健康診断結果が求められるかどうかは、生命保険の種類や保険会社によって変わってきます。

そのため、たとえ健康診断を受けていない人や、健康診断結果が芳しくない人、持病がある人でも生命保険に加入できる可能性はあります。

ですが、生命保険に加入する際には、現在の健康状態や過去の病歴などを保険会社に告知する義務が設けられています。

保険会社は告知項目を元にして保険加入の可否を決定するので、場合によっては保険加入を断られてしまうかもしれません。

昨今では、持病がある場合などの保険加入が困難な人に向けて、さまざまなタイプの「引受基準緩和型医療保険」や「無選択型保険」が登場しています。

また、通常の生命保険に「特定疾病・特定部位不担保法」といった特別条件を付けることで加入が認められるケースも珍しくありません。

健康診断結果がない人でも生命保険に加入できる可能性はあるので、結果が悪かった人も諦めずに、自分に合った保険商品を探してみてください。

さらに、生命保険に加入するときの注意点について知りたい方は【コのほけん！】保険加入時の告知の重要性・生命保険に加入するときの注意点も参考にしてみてください。

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