子宮頸がんに保険は必要？おすすめの保険や治療費は保険適用なのか解説

子宮頸がんは、子宮の入口（下部）にあたる「子宮頸部」に生じるがんです。

30代後半で発症のピークを迎えるとされているため、万が一罹患した場合に治療費はどのくらいかかるのか、健康なうちに確認して備えておきたいと考えている方も多いでしょう。参照：子宮頸がん｜日本産科婦人科学会

本記事では、子宮頸がんのリスクや保険の必要性をわかりやすく解説します。

子宮頸がんに保険は必要？子宮頸がんのリスク

保険の必要性を考えるために、子宮頸がんのリスクについて解説します。

子宮頸がんは、ヒトパピローマウイルス（HPV）の感染を主な原因として発症するとされています。

日本における子宮頸がんの罹患率と死亡率は、諸外国と比べても高水準です。

子宮頸がんの罹患率

子宮頸がんの罹患率は、がん全体の罹患率を部位別に比較すると乳がんや大腸がんなどの主要ながんと比べて罹患率が低い傾向にあります。

参照：全がん｜国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）

しかし、年齢別に見ると20代後半から罹患率は上昇し始め、40代後半でピークを迎えます。

その後、罹患率は減少しますが、60代以降も一定の確率で罹患する可能性があります。

参照：子宮頸部｜国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）

これは、子宮頸がんが性交渉を通じてヒトパピローマウイルス（HPV）に感染することで発症するケースが多いことが関係していると考えられています。

HPVは、性交渉を通じて男女問わず生涯に一度は感染するごく一般的なウイルスです。

しかし、女性の場合は自然にウイルスが排除されず、感染が長期間続くと子宮頸がんに進行すると考えられています。参照：子宮頸がん｜日本産科婦人科学会

つまり、子宮頸がんは性交渉の経験があれば誰でも感染の可能性があるため、20〜30代でも発症のリスクがあるということです。

子宮頸がんの死亡率

子宮頸がんの死亡率は、大腸がんや肺がん、膵臓がんなどと比べると低い傾向にあります。

参照：子宮頸部｜国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）

これは、子宮頸がんは早期発見されると治癒の可能性が高いことが関係していると考えられるでしょう。

さらに、HPVワクチンの接種や子宮がん検診などの予防策もが広がっていることも子宮頸がんによる死亡率を低下させる大きな要因として考えられます。

HPVワクチンは、子宮頸がんの主な原因であるヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を防ぐ効果があり、特に若い世代への接種が勧められています。

また、子宮がん検診を定期的に受けることでがんになる前の異常を早期に発見し、治療することが可能です。

子宮頸がんに備えるためにおすすめの保険

「子宮頸がんのリスク」で解説したとおり、子宮頸がんは若い世代でも罹患する可能性があります。

子宮頸がんに対して備えたい場合は、女性疾病やがんに対して手厚い保障が受けられる保険を選びましょう。具体的には以下のような保険がおすすめです。

女性特約付きの医療保険は、子宮頸がんを含む女性特有の病気に対して手厚い保障を受けられる医療保険です。

女性特有の病気や女性に多い病気で入院や手術をした際に、入院・手術給付金に上乗せで保険金(給付金)が支払われます。

がん特約付きの医療保険は、通常の医療保険に加えてがん治療に特化した保障も受けられる商品です。

子宮頸がんを含むがんと診断された場合に、一時金が支払われるものや、手術・放射線治療に対する保険金(給付金)が支払われるものなどがあります。

がん保険はがんに特化した保険で、子宮頸がんを含むすべてのがんに対応しているのが特徴です。

診断一時金や治療給付金、通院保障など、がん治療のさまざまな局面で保険金(給付金)を受け取れる可能性があります。

医療保険とがん保険のどちらを選ぶ場合も、女性疾病やがんに関する特約を充実させておくことをおすすめします。

子宮頸がんでも医療保険やがん保険に加入できる？

過去にがんの罹患経験があると、がん保険や通常の医療保険に加入するのは難しくなります。

そのため、基本的には引受基準緩和型医療保険を検討した方がよいでしょう。

引受基準緩和型医療保険とは、通常の医療保険よりも告知項目が少なく、持病や既往症のある方でも加入しやすくなっている保険です。

ただし、子宮頸がんが完治してから一定年数が経過していれば、通常の医療保険に加入できる可能性はあります。

引受基準緩和型医療保険は、保険料が割高になる傾向があるため健康状態に問題がなければ、まずは通常の医療保険への加入を検討してみましょう。

通常の医療保険に加入できるかどうかは、保険会社や保険のプロに相談するのがおすすめです。

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子宮頸がんの治療は保険適用される？

公的保険制度と民間の医療保険の場合それぞれで解説します。

公的保険制度の場合：適用される

子宮頸がんの治療費は、標準治療を受ける場合、基本的に公的保険制度の適用対象です。

標準治療とは、臨床試験の結果をもとに、多くの専門家が有効性と安全性の面で最良であると判断した治療のことを指します。

がんの標準治療は、主に以下の3つです。

これらの治療を受けた場合、原則として自己負担は3割です。

また、治療費が高額になった場合は、高額療養費制度を利用することもできます。

高額療養費制度とは、ひと月（1日から末日）の医療費の自己負担が、所得や年齢に応じた上限額を超えた場合に、超過分の払い戻しを受けられる制度です。

高額療養費制度を利用すれば、治療が長引いた場合も、医療費の自己負担を大きく減らせる可能性があります。

ただし、標準治療ではなく、最先端の治療（先進医療や自由診療など）を受ける場合は公的保険制度が適用されないケースがあります。

また、入院時に個室などを利用する際にかかる「差額ベッド代」や「食事代」などは自己負担が必要です。

民間の医療保険の場合：保障対象であれば適用される

子宮頸がんの治療費は、加入している保険の保障対象であれば医療保険が適用されます。

例えば、以下のような保障内容の医療保険に加入していた場合、どのくらい保険金(給付金)を受け取れるのか考えてみましょう。

子宮頸がんと診断され、1週間入院し、手術を受けた後、退院してから5日間通院した場合、受け取れる保険金(給付金)は以下の通りです。

子宮頸がんに関するよくある質問 Q&A

Q. 子宮頸がんの治療費の自己負担額はいくらですか？

A. 子宮頸がんを含む子宮がんの治療における平均的な費用は、3割の負担で以下の通りです。

※子宮頸がんを含む子宮がんの費用※自己負担割合は3割で掲載※令和4年度 医療給付実態調査 統計表 第3表 疾病分類別、診療種類別、制度別、件数、日数（回数）、点数（金額）｜厚生労働省

上記の金額は、保険外負担や高額療養費制度は反映しておりません。

まとめ

子宮頸がんの治療は、基本的に公的保険制度の対象となるため、原則として自己負担は3割です。

医療費が高額になった場合は、高額療養費制度を利用することもできるので、数万円〜数十万円の自己負担で済むこともあります。

しかし、公的保険制度の適用対象外となる治療を受けた場合や、入院・通院が長引いた場合などは自己負担が大きくなることも少なくありません。

万が一に備えて、民間の医療保険やがん保険にも加入しておくと安心できるでしょう。

その際は、女性疾病やがんに対する保障が充実している商品を選ぶのがおすすめです。

子宮頸がんに備えられる保険を具体的に検討したい方は、以下のランキングも参考にしてみましょう。

監修者からひとこと

• 鬼塚 眞子
• 保険ジャーナリスト／一般社団法人介護相続コンシェルジュ協会代表

子宮頸がん（子宮頸部異形成）の方の加入は、以前と比べて加入がしやすくなりました。これは早期に発見されれば、子宮を全摘しない手術方法も確立されるようになったことや妊娠できる可能性があること、後遺症も軽減できることなどの医学の進歩が大きいと考えられます。
複数の保険会社で、子宮頸がんが軽度の場合は無条件で、緩和型ではない一般の保険に加入できる複数の会社も出てきました。また、過去2年以内に2週間以上の入院、過去2年以内の健康指摘があるか、投薬の有無を問う商品もあり、ハードルが低くなっています。子宮頸がんだけに限りませんが、告知義務に抵触しないよう正直な告知を心掛けてください。