胆石とは、肝臓や胆のうに結石(カルシウム、マグネシウムなどのミネラル物質が結晶となったもの)ができる病気です。
参照:胆石症|日本臨床外科学会
過去に治療を受けたことがある方の中には、治療費が高額だったため保険加入を考える方もいるでしょう。
しかし、「胆石がある状態で保険に加入できるの?」「どこまで告知すればいいの?」と悩むケースも少なくありません。
本記事では、胆石の罹患歴がある方でも加入しやすい保険や、給付金請求時の注意点などをわかりやすく紹介します。
胆石は保険に入れる?
胆石でも症状がほとんどなく経過観察中と診断されている場合や、手術後に完治をしている場合は、問題なく保険に加入できる可能性があります。
しかし、加入時点で治療中の場合は病状が悪化し、合併症を引き起こす可能性もあるため、条件付きで加入となるケースもあります。
保険によっても加入できるかは異なるので、保険会社や保険のプロ(ファイナンシャルプランナー)に相談しながら商品を選ぶようにしましょう。
胆石でも入れる保険
胆石と診断された場合でも、以下の保険に加入できる可能性があります。
生命保険に加入する際は、基本的に告知や審査が必要です。
その際は、以下のポイントを正しく告知しましょう。
胆石を告知する際のポイント
- 病名や合併症の有無
- 診査・検査・治療・投薬の期間
- 入院時期・期間
- 手術時期・手術名
- 現在の状況(完治、治療中、経過観察など)
保険会社は加入者間の公平性を保つべく、告知や審査の内容をもとに加入の可否を判断します。
そのため、胆石の症状や胆石ができている部位によっては、健康な方と同じ条件では加入できない場合や、加入を断られる場合もあります。
医療保険
胆石でも、ほとんど症状がなく経過観察中と診断されている場合や、手術して完治している場合は、健康な方と同じ条件で医療保険に加入できる可能性があります。
ただし、胆石が悪化すると、胆管炎症や胆のう炎などの合併症を引き起こすリスクがあるため「特別条件つき」での契約となるケースも少なくありません。
特別条件とは、被保険者の健康状態や過去の病歴に応じてつける条件のことです。
胆石の場合は以下のような特別条件がつく可能性があります。
胆石につく特別条件
- 特定部位不担保:肝臓・胆のうおよび胆管に関して一定期間(1〜5年程度)保障対象外とする
特別条件がついた場合は、医療保険に加入しても、保険金(給付金)が支払われない可能性があります。
ただし、保険会社によって審査基準は異なるため、商品が異なれば、条件なしで加入できることもあります。
死亡保険
胆石の治療中であっても、死亡保険については加入できるケースが多くなっています。
胆石は適切な治療を行えば、基本的には完治する可能性が高い病気だからです。
特別条件つきでの契約となるケースもほとんどないと考えてよいでしょう。
ただし、合併症を発症している場合は、死亡リスクが高くなることもあるため、加入できない場合もあります。
また、手術予定がある場合なども基本的に加入できません。
がん保険
胆石の治療中であっても、がん保険は基本的に加入できるケースが多くなっています。
がん保険の告知は「がんにかかったことがあるか」「がんと関連性の高い病気にかかったことがあるか」といった内容であることが多く、胆石については加入の可否に影響しにくいとされているからです。
ただし、胆石の症状や治療状況などによっては加入できない可能性もあります。
胆石の手術は保険適用?治療費に対して保険金(給付金)はおりる?
医療保険に加入している状況で、胆石の治療をした場合は治療内容に応じた給付金が受け取れます。
例えば、入院と手術をした場合は入院給付金と手術給付金の両方を受け取ることが可能です。
ただし、「特定疾病不担保」や「部位不担保」などの特別条件がついている場合は、給付金が支払われない場合もあります。
例えば、胆石に関して「5年間の特定疾病不担保」がついている場合、保障開始から5年以内に胆石になったとしても、給付金は支払われません。
実際に支払い対象となるかは商品によっても異なるため、約款を確認するか、保険会社のカスタマーセンターに問い合わせてみましょう。
胆石の合併症と保険の関係
胆石が悪化すると、胆管炎症や胆のう炎など合併症を引き起こす可能性があります。
胆管炎症は、胆管に炎症が生じる状態で細菌感染や胆石の閉塞が原因となり、発熱や黄疸、腹痛を引き起こすことがある疾患です。(※1)
胆のう炎は、胆のうに炎症が生じる疾患で主に胆石の詰まりが原因となり、右季肋部の激しい痛みや発熱を引き起こすことがあります。(※2)
合併症を発症した場合、入院や手術を行うと保障内容に応じた保険金(給付金)が受け取れます。
なお、胆石になった場合の仕事復帰目安は、事務職の場合3〜7日、力仕事の場合2週間〜3週間です。(※3)
合併症に罹った場合はそれ以上の期間仕事を休む必要があり、収入減少のリスクがあります。
そのため、あらかじめ保険に加入し、罹患時のリスクを最小限に抑えておくことが大切です。
※1:胆管炎|NTT東日本関東病院※2:急性胆のう炎と急性胆管炎|一般社団法人 日本肝胆膵外科学会※3:胆石症について|守口敬仁会病院
胆石に関するよくある質問
Q. 胆石の治療は保険適用ですか?
A. 胆石の治療は基本的に公的保険制度の適用対象です。
胆石の代表的な手術方法である「体外衝撃波結石破砕術」や「腹腔鏡下胆のう摘出術」などは、公的保険制度の適用対象となるため、自己負担割合は3割です。
ただし、入院時に個室などを利用した場合にかかる差額ベッド代や食事代などは公的保険制度の適用対象外となるため、自己負担しなければなりません。
参照:尿路結石治療の費用|邦和会 船橋クリニック、胆石の腹腔鏡手術|白河那須総合クリニック
まとめ
胆石の治療中や経過観察中の方でも、以下の保険に加入できる可能性があります。
ただし、症状や治療の状況、入院や手術などの状況によっては、特定疾病不担保や特定部位不担保などの特別条件がつく場合もあります。
特別条件つきの契約となった場合は、胆石で入院や手術が必要になったとしても、一定期間は給付金を受け取れない可能性があるので注意しましょう。
胆石で入院や手術をした場合の経済的なリスクにしっかり備えておきたい方は、以下のページを参考にしながら、自分に合った医療保険を探してみましょう。