不妊治療と医療保険に関する意識調査～民間医療保険でも不妊治療の適用を望む人は約8割！～

高額な費用がかかる体外受精などの不妊治療に対して、菅義偉首相は公的医療保険の適用を打ち出しました。

今回の意識調査では、多くの人が貯蓄から高額な治療費を捻出しており、約8割もの人が公的医療保険はもとより、民間の医療保険でも不妊治療に対する保険適用が一般化することを望んでいることがわかりました。

不妊治療の治療費総額は100万~200万円の人が最多の20.3%、8.3 %の人が300万円以上と回答

不妊治療の治療費総額にかかった費用は「100万~200万円」と回答した人が20.3%と最多の結果となりました。

また、100万円以上かかった人は全体の35.4%、その中でも300万円以上と回答した人は8.3%でした。

不妊治療費の捻出は、貯蓄から捻出が約7割の結果に

不妊治療費をどのように捻出したか質問したところ、「貯蓄」が最多の71.4%、以降「親の援助」が20.9%、「収入を増やした、副業をした」が19.4%、「借金をした」が4%と続きました。

不妊治療が公的医療保険の適用になることについて「賛成」「どちらかと言えば賛成」が8割以上

不妊治療が公的医療保険の適用になることについて質問したところ、「賛成」が50.2％、「どちらかと言えば賛成」が33.2%、あわせると8割以上の人が賛成という結果になり、多くの人が公的医療保険の適用に賛成であることがわかりました。

一方、「どちらかと言えば反対」2.2%、「反対」0.6%という回答もありました。

民間の医療保険でも保険適用が一般化することを望む人は76.9%

不妊治療が民間の医療保険でも、保険適用が一般化することを望むか質問したところ、「はい」と答えた人が最多で76.9%にものぼりました。

今回、不妊治療費が保険適用となるのは公的医療保険のみですが、民間の医療保険でも保険適用を望む人が多いことが分かりました。

妊活中に妊娠出産を見据えて、医療保険の見直し・新規加入を行った人は27.7％

「妊活中に妊娠・出産を見据えて、ご自身の民間医療保険の新規加入、もしくは見直しを行いましたか」と質問したところ、「元々加入していた医療保険を見直し、新たな医療保険に加入」は22.2％、「元々医療保険に未加入、妊活中に医療保険に新規加入」は5.5％と、あわせて27.7％の人が妊活中に医療保険の見直しや新規加入をしたことがわかりました。

【まとめ】専門家からのワンポイントアドバイス

不妊治療は病院や治療段階によって費用が異なりますが、多くの場合で保険適用されず高額な治療費になることが多く、公的医療保険の対象になることを肯定的に捉える意見が大多数ということが今回のアンケート調査にてわかりました。

一方、妊活中に医療保険の新規加入や見直しを行った人はあわせて27.7％と、一定数の方が妊活をきっかけに保険の新規加入や見直しを実施したことがわかりました。

妊活の結果、懐妊され、医療保険への加入要望をいただくことがありますが、妊娠中の加入は出産関連の疾病や子宮部位の疾病が不担保（条件付き）になることが一般的です。

出産は不測の事態が起こる可能性もあるため、安心したマタニティ期・出産を迎えられるよう、妊活を始めるタイミングで保険の見直しを検討するのがベストだと言えます。

AFP認定者
藤田 匡紀

妊娠出産期の保険の見直し方法については、ナビナビ保険の以下のコンテンツを参考にしてください。