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更新 更新:2022.10.24

スキー保険・スノーボード保険とは? 補償範囲と必要性、選び方のポイントを分かりやすく解説

スキー保険・スノーボード保険とは? 補償範囲と必要性、選び方のポイントを分かりやすく解説
監修者

前田 祐治

関西学院大学教授
所有資格
ARM(米国リスクマネジメント士資格)、CPCU(米国保険士資格)、PhD(博士)、MBA(経営学修士)
専門分野・得意分野
生命保険全般、リスクマネジメント、ファイナンス、経営学
監修者

藤田 匡紀

所有資格
AFP資格、証券外務員Ⅱ種
専門分野・得意分野
生命保険全般、資産運用
執筆者

中村 翔也

ファイナンシャルプランナー
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般
監修者

品木 彰

ファイナンシャルプランナー
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士2級, 日商簿記検定3級
専門分野・得意分野
保険全般・不動産関連・税金・投資

スキー保険・スノーボード保険とは

スキー保険・スノーボード保険は、日本国内でスキーやスノーボードといった雪上スポーツで発生した事故の損害を補償するための保険です。

補償対象はスキーやスノーボードを目的とした外出において「住居を出発してから帰宅するまでの期間中」で、基本的な補償内容は「賠償責任・傷害・携行品類」の3種類であることが特徴です。

一般的な生命保険は加入時の年齢や職業によって毎月納める保険料の金額が変わりますが、スキー保険・スノーボード保険は年齢・性別・職業を問わず保険料が一定で、1日あたり数百円程度であることが一般的です。

ただし、保険商品や保険会社によっては保険料の金額が異なり、加入する際の年齢に制限がある場合もあるので事前に確認をしておきましょう。

前田 祐治
ナビナビ保険監修
関西学院大学教授
前田 祐治

スキー保険は、趣味としてのスキー中に起きるさまざまな損失に対応した保険で「包括保険」となっています。つまりこの場合、傷害保険、賠償責任保険、物保険がセットになっています。傷害保険は、たとえばスキー中にケガをしてしまったときに給付されます。賠償責任保険は、スキー中に、他人衝突してケガをさせてしまった場合のケガの治療費に対して補償されます。他人のスキー道具を壊してしまった対物賠償責任に対しても支払われます。

物保険は、携行品やトランクなどの損害、盗難などに対して補償されます。それ以外にも救援費用が補償されます。救援費用とは、スキーのケガに対して、家族が救援に現地に向かった費用などがそうです。

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スキー保険の必要性

スキーやスノーボードは幅広い年齢層の人が楽しめるウィンタースポーツのひとつです。

子供から大人までが楽しめる一方で、自分や周りの人がどれだけ注意していても不測の事態でケガをしてしまう恐れがあります。

以下は全国スキー安全対策協議会が公表する、スキー場でのケガの発生率です。

スキー/スノーボードでの1万人あたりの受傷率の推移

※受傷率は、輸送延べ人員に対する受賞者数の割合として計算しています※受傷率0.010%はリフト・ゴンドラ等の輸送人員1万人あたり受傷者1人を指しています参照:2020/2021シーズンスキー場傷害報告書(令和2年2月1日〜2月29日)|全国スキー安全対策協議会

また、長野県公式ホームページに掲載されている「スキー・スケート場利用者統計調査」では、平成30年11月1日〜令和元年5月31日までにおけるスキー場の利用者数は645.4万人であることが公表されています。

調査条件が異なるのであくまで概算となりますが、上記の受傷率と照らし合わせると2019年度は645人がスキー場でケガをしている計算となります

日帰りで楽しむ人も多く、保険の必要性を感じられない人も多いかと思いますが、具体的には以下のようなリスクがあるので、スキー保険・スノーボード保険の必要性は高いといえるでしょう。

スキー保険・スノーボード保険の必要性

  • 本人がケガをする可能性
  • 他人にケガを負わせてしまう可能性
  • 自分のスキー板やボードが破損・盗難に遭う可能性
  • 他人のスキー板やボードを損壊してしまう可能性
  • 事故や遭難で捜索費用が発生してしまう可能性

上記の可能性があることから、自分や他人のケガに対する備えはもちろんのこと、スキー板やボードなどの携行品類に対する補償も備えておく必要があります。

なお、火災保険や自動車保険を契約していて、保険契約の項目に「個人賠償責任保険」が含まれているのであれば、スキーやスノーボードで賠償責任が発生した場合でも補償の対象となります。

そのため、契約中の保険商品によっては必ずしもスキー保険・スノーボード保険に加入する必要はありません。

ぜひ一度、契約中の保険で「個人賠償責任保険」が含まれているか確認しましょう。

スキー保険と傷害保険の違い

すでに傷害保険に加入している人にとって、一見するとスキーとスノーボードでのケガに備えられるスキー保険・スノーボード保険は必要ないように見えるかもしれません。

ですが、傷害保険は基本的に自分自身のケガに備えるための保険であり、相手にケガを負わせてしまった時の治療費などは個人賠償責任特約を付帯しない限りカバーされません

また、スキー板やストック、ボードといった携行品類、万一の遭難や救助を受けた際の費用についても補償対象には含まれないので、傷害保険とスキー保険・スノーボード保険とでは明確な違いがあります。

スキーやスノーボードは雪上を高速で滑り降りていくことから、普通のスポーツに比べてケガのリスクが高いスポーツです。

そのため、たとえ傷害保険に加入していたとしても万が一の事態に備えて、別途スキー保険やスノーボード保険に加入することをおすすめします

前田 祐治
ナビナビ保険監修
関西学院大学教授
前田 祐治

スキー、スノボー保険は、趣味としてのスキーやスノボー中に期間が限定されているので、保険料は比較的安いです。包括契約なので、スキー中に関する様々なリスクに対応して商品化された保険ですので安心できます。プロスキーヤーや競技としてのスキーに関しては、保険会社により引き受けが困難であったり、保険料が増加することが考えられますので注意しましょう。

したがって、この保険は一般的な趣味としてのスキーまたはスノボーに限定された保険であります。

スキー保険の補償範囲

スキー保険・スノーボード保険の補償範囲は、大きく分けると以下の3種類に分けられます。


スキー保険の補償範囲
補償範囲 賠償責任 傷害 携行品類
内容 日本国内でのスキーやスノーボード中に発生した事故が原因によるケガや物の損壊において、法律上の損害賠償責任を負った場合に保険金が支払われる 日本国内でのスキーやスノーボード中に発生した事故が原因で、自分自身がケガをした場合に保険金が支払われる 日本国内でのスキー用品・スノーボード用品の盗難、板の破損等に対して保険金が支払われる
注意点 以下のような場合には保険の対象とならない場合がある
  • 業務(スキーインストラクターなど)としてスキー・スノーボードを行っている最中の損害
  • スキー・スノーボード用品の自然の消耗または性質による変質その他類似の事由
  • スキー・スノーボード用品の置き忘れまたは紛失による損害
  • スキーのストックのみの盗難
  • レンタル品の破損・盗難

基本的には上記3種類の補償が受けられますが、保険商品や保険会社によって保険金の支払対象が異なります。

そのため、スキー保険やスノーボード保険に加入する場合は、補償範囲をしっかりと確認してから申し込みましょう

スキー保険・スノーボード保険の選び方

スキー保険やスノーボード保険は、保険会社で契約する以外にも、クレジットカード会員限定の団体保険に加入する選択肢もあります。

また、名称に「スキー」や「スノーボード」などが含まれていなくても、「国内旅行保険」や「レジャー保険(スポーツ保険)」に加入して備えることも可能です。

なお、スキーやスノーボードをする時の補償までを考慮して保険を選ぶ場合は、以下の3つのポイントを意識しましょう。

スキー保険・スノーボード保険の選び方

  • すでに契約済みの保険商品や特約で補填できないか確認する
    • 自動車保険や火災保険の特約で個人賠償責任保険が含まれている場合は補償の併用が可能
  • 国内旅行保険とレジャー保険(スポーツ保険)のどちらにするかを決める
    • 国内旅行保険は1日単位、レジャー保険(スポーツ保険)は1年単位での契約となるケースが多い
  • スポーツ傷害保険で代用する場合は補償内容も吟味する(他のスポーツをする場合など)
    • 補償内容を手厚くすれば毎月の保険料が高くなる

すでに他に加入している保険がある場合は、保険や特約の内容を確認して「個人賠償責任保険」の項目が含まれているかを確認しましょう。

もし含まれている場合は、スキーやスノーボード中に発生した事故の賠償責任においても補償が適用されるので、個別にスキー保険・スノーボード保険に加入する必要はありません。

また、二重に補償を準備していてもどちらか一方しか適用されないこともあるので、補償内容が重複しないように気をつけましょう

前田 祐治
ナビナビ保険監修
関西学院大学教授
前田 祐治

スキー保険は、他の保険と重複することが考えられます。たとえば、個人賠償責任保険を年間で契約している場合には、スキー保険の賠償責任保険と重複します。この場合の支払いですが、被害者への賠償金額が確定すると、重複して保険金が2倍支払われることはありません。どちらかの保険から賠償額が支払われるか、保険会社間で分担して支払われることになります。

一方、傷害保険を年間で契約している場合には、スキー保険の傷害保険と重複することになります。この場合には、それぞれ日額の給付なので、どちらの保険からも給付を受けられますので、重複して支払われることになります。このように、重複して支払われるケース、どちらかの保険から支払われるケースなど保険の種類により違いますので注意が必要です。

なお、スキー場によっては以下のような保険を取り揃えている場合があります。

  • 現地で数百円の傷害保険に加入できる場合
  •  スキー場のシーズンチケットに傷害保険が備わっている場合
  • 「スキー入場者保険」にスキー場が加入している場合

スキー保険やスノーボード保険に加入せずに現地へ向かった場合でも、スキー場で保険に加入できる場合があるので事前に確認しておきましょう

まとめ

スキー保険・スノーボード保険は、日本国内でスキーやスノーボードといった雪上スポーツをする際に発生した事故の損害を補償するための保険です。

補償対象はスキーやスノーボードを目的とした外出において「住居を出発してから帰宅するまでの期間中」で、基本的な補償内容は「賠償責任・傷害・携行品類」の3種類となっています。

スキー保険の補償範囲
補償範囲 賠償責任 傷害 携行品類
内容  

日本国内でのスキーやスノーボード中に発生した事故が原因によるケガや物の損壊において、法律上の損害賠償責任を負った場合に保険金が支払われる

日本国内でのスキーやスノーボード中に発生した事故が原因で、自分自身がケガをした場合に保険金が支払われる

日本国内でのスキー用品・スノーボード用品の盗難、板の破損等に対して保険金が支払われる

注意点

以下のような場合には保険の対象とならない場合がある

  • 業務(スキーインストラクターなど)としてスキー・スノーボードを行っている最中の損害
  • スキー・スノーボード用品の自然の消耗または性質による変質その他類似の事由
  • スキー・スノーボード用品の置き忘れまたは紛失による損害
  • スキーのストックのみの盗難
  • レンタル品の破損・盗難

すでに傷害保険に加入していてスキー保険は必要ないと考えている人も多いかと思いますが、傷害保険で補償されるのは自分自身のケガのみで、相手にケガを負わせてしまった場合の治療費などはカバーできません。

そのため、スキーやスノーボードを楽しむ際には別途スキー保険などに加入する必要があるといえます。

今ではスキーやスノーボードを専門とした保険は販売されていないので、1日単位から加入できる「国内旅行保険」か、1年単位で契約できる「レジャー保険(スポーツ保険)」のどちらかを選んで、万が一の事態に備えるようにしましょう。

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保険は本当に不要なの??

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前田 祐治

前田 祐治

インディアナ大学ビジネススクールにてMBA(ファイナンス)取得。その後、マーシュ株式会社、東京海上日動保険会社、滋賀大学国際センター特任准教授を経て、現在の関西学院大学 経営戦略研究科 教授に至る。
所有資格
ARM(米国リスクマネジメント士資格)、CPCU(米国保険士資格)、PhD(博士)、MBA(経営学修士)
専門分野・得意分野
生命保険全般、リスクマネジメント、ファイナンス、経営学
藤田 匡紀

藤田 匡紀

新卒で日本生命保険相互会社に入社し、販売企画・代理店営業など多様な業務に従事。13年間勤務した後「もっと多くの人に、保険の必要性を正しく理解してもらいたい」という思いを胸にエイチームフィナジーに入社、ナビナビ保険の運営に参画。金融機関における顧客向け相続セミナー・研修会の実績も多数あり。
所有資格
AFP資格、証券外務員Ⅱ種
専門分野・得意分野
生命保険全般、資産運用
品木 彰

品木 彰

大手生命保険会社にて7年半勤務し、チームリーダーや管理職候補として個人営業、法人営業の両方を経験。その後、人材会社で転職コンサルタントとしての勤務を経て、2019年1月よりwebライター/監修者として独立。
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士2級, 日商簿記検定3級
専門分野・得意分野
保険全般・不動産関連・税金・投資
中村 翔也

中村 翔也

携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般
ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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