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更新:2020.09.15 公開:2020.08.04

スキー保険・スノーボード保険とは? 補償範囲と必要性を分かりやすく解説

スキー保険・スノーボード保険とは? 補償範囲と必要性を分かりやすく解説

スキー保険・スノーボード保険とは

スキー保険・スノーボード保険は、日本国内でスキーやスノーボードといった雪上スポーツで発生した事故の損害を補償するための保険です。

補償対象はスキーやスノーボードを目的とした外出において「住居を出発してから帰宅するまでの期間中」で、基本的な補償内容は「賠償責任・傷害・携行品類」の3種類であることが特徴です。

一般的な生命保険は加入時の年齢や職業によって毎月納める保険料の金額が変わりますが、スキー保険・スノーボード保険は年齢・性別・職業を問わず保険料が一定で、1日あたり数百円程度であることが一般的です。

ただし、保険商品や保険会社によっては保険料の金額が異なり、加入する際の年齢に制限がある場合もあるので事前に確認をしておきましょう。

スキー保険の必要性

スキーやスノーボードは幅広い年齢層の人が楽しめるウィンタースポーツのひとつです。

子供から大人までが楽しめる一方で、自分や周りの人がどれだけ注意していても不測の事態でケガをしてしまう恐れがあります。

以下は全国スキー安全対策協議会が公表する、スキー場でのケガの発生率です。

スキー/スノーボードでの1万人あたりの受傷率の推移

※受傷率は、輸送延べ人員に対する受賞者数の割合として計算しています※受傷率0.010%はリフト・ゴンドラ等の輸送人員1万人あたり受傷者1人を指しています参照:2019/2020シーズンスキー場傷害報告書(令和2年2月1日〜2月29日)|全国スキー安全対策協議会

また、長野県公式ホームページに掲載されている「スキー・スケート場利用者統計調査」では、平成30年11月1日〜令和元年5月31日までにおけるスキー場の利用者数は645.4万人であることが公表されています。

調査条件が異なるのであくまで概算となりますが、上記の受傷率と照らし合わせると2019年度は645人がスキー場でケガをしている計算となります

日帰りで楽しむ人も多く、保険の必要性を感じられない人も多いかと思いますが、具体的には以下のようなリスクがあるので、スキー保険・スノーボード保険の必要性は高いといえるでしょう。

スキー保険・スノーボード保険の必要性

  • 本人がケガをする可能性
  • 他人にケガを負わせてしまう可能性
  • 自分のスキー板やボードが破損・盗難に遭う可能性
  • 他人のスキー板やボードを損壊してしまう可能性
  • 事故や遭難で捜索費用が発生してしまう可能性

上記の可能性があることから、自分や他人のケガに対する備えはもちろんのこと、スキー板やボードなどの携行品類に対する補償も備えておく必要があります。

なお、火災保険や自動車保険を契約していて、保険契約の項目に「個人賠償責任保険」が含まれているのであれば、スキーやスノーボードで賠償責任が発生した場合でも補償の対象となります。

そのため、契約中の保険商品によっては必ずしもスキー保険・スノーボード保険に加入する必要はありません。

ぜひ一度、契約中の保険で「個人賠償責任保険」が含まれているか確認しましょう。

スキー保険と傷害保険の違い

すでに傷害保険に加入している人にとって、一見するとスキーとスノーボードでのケガに備えられるスキー保険・スノーボード保険は必要ないように見えるかもしれません。

ですが、傷害保険は基本的に自分自身のケガに備えるための保険であり、相手にケガを負わせてしまった時の治療費などはカバーされません

また、スキー板やストック、ボードといった携行品類、万一の遭難や救助を受けた際の費用についても補償対象には含まれないので、傷害保険とスキー保険・スノーボード保険とでは明確な違いがあります。

スキーやスノーボードは雪上を高速で滑り降りていくことから、普通のスポーツに比べてケガのリスクが高いスポーツです。

そのため、たとえ傷害保険に加入していたとしても万が一の事態に備えて、別途スキー保険やスノーボード保険に加入することをおすすめします

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スキー保険の補償範囲

スキー保険・スノーボード保険の補償範囲は、大きく分けると以下の3種類に分けられます。

スキー保険の補償範囲
補償範囲 賠償責任 傷害 携行品類
内容

日本国内でのスキーやスノーボード中に発生した事故が原因によるケガや物の損壊において、法律上の損害賠償責任を負った場合に保険金が支払われる

日本国内でのスキーやスノーボード中に発生した事故が原因で、自分自身がケガをした場合に保険金が支払われる 

日本国内でのスキー用品・スノーボード用品の盗難、板の破損等に対して保険金が支払われる

注意点

以下のような場合には保険の対象とならない場合がある

  • 業務(スキーインストラクターなど)としてスキー・スノーボードを行っている最中の損害
  • スキー・スノーボード用品の自然の消耗または性質による変質その他類似の事由
  • スキー・スノーボード用品の置き忘れまたは紛失による損害
  • スキーのストックのみの盗難
  • レンタル品の破損・盗難

基本的には上記3種類の補償が受けられますが、保険商品や保険会社によって保険金の支払対象が異なります。

そのため、スキー保険やスノーボード保険に加入する場合は、補償範囲をしっかりと確認してから申し込みましょう

スキー保険・スノーボード保険の選び方

2020年現在では、スキーやスノーボードだけを対象とした保険は販売終了となっています

そのため、基本的には「国内旅行保険」や「レジャー保険(スポーツ保険)」に加入して、スキーやスノーボード時における補償を代用することになります。

なお、スキーやスノーボードをする時の補償までを考慮して保険を選ぶ場合は、以下の3つのポイントを意識しましょう。

スキー保険・スノーボード保険の選び方

  • すでに契約済みの保険商品や特約で補填できないか確認する
    • 自動車保険や火災保険の特約で個人賠償責任保険が含まれている場合は補償の併用が可能
  • 国内旅行保険とレジャー保険(スポーツ保険)のどちらにするかを決める
    • 国内旅行保険は1日単位、レジャー保険(スポーツ保険)は1年単位での契約となるケースが多い
  • スポーツ傷害保険で代用する場合は補償内容も吟味する(他のスポーツをする場合など)
    • 補償内容を手厚くすれば毎月の保険料が高くなる

すでに他に加入している保険がある場合は、保険や特約の内容を確認して「個人賠償責任保険」の項目が含まれているかを確認しましょう。

もし含まれている場合は、スキーやスノーボード中に発生した事故の賠償責任においても補償が適用されるので、個別にスキー保険・スノーボード保険に加入する必要はありません。

また、二重に補償を準備していてもどちらか一方しか適用されないこともあるので、補償内容が重複しないように気をつけましょう

なお、スキー場によっては以下のような保険を取り揃えている場合があります。

  • 現地で数百円の傷害保険に加入できる場合
  •  スキー場のシーズンチケットに傷害保険が備わっている場合
  • 「スキー入場者保険」にスキー場が加入している場合

スキー保険やスノーボード保険に加入せずに現地へ向かった場合でも、スキー場で保険に加入できる場合があるので事前に確認しておきましょう。

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まとめ

スキー保険・スノーボード保険は、日本国内でスキーやスノーボードといった雪上スポーツをする際に発生した事故の損害を補償するための保険です。

補償対象はスキーやスノーボードを目的とした外出において「住居を出発してから帰宅するまでの期間中」で、基本的な補償内容は「賠償責任・傷害・携行品類」の3種類となっています。

スキー保険の補償範囲
補償範囲 賠償責任 傷害 携行品類
内容

日本国内でのスキーやスノーボード中に発生した事故が原因によるケガや物の損壊において、法律上の損害賠償責任を負った場合に保険金が支払われる

日本国内でのスキーやスノーボード中に発生した事故が原因で、自分自身がケガをした場合に保険金が支払われる 

日本国内でのスキー用品・スノーボード用品の盗難、板の破損等に対して保険金が支払われる

注意点

以下のような場合には保険の対象とならない場合がある

  • 業務(スキーインストラクターなど)としてスキー・スノーボードを行っている最中の損害
  • スキー・スノーボード用品の自然の消耗または性質による変質その他類似の事由
  • スキー・スノーボード用品の置き忘れまたは紛失による損害
  • スキーのストックのみの盗難
  • レンタル品の破損・盗難

すでに傷害保険に加入していてスキー保険は必要ないと考えている人も多いかと思いますが、傷害保険で補償されるのは自分自身のケガのみで、相手にケガを負わせてしまった場合の治療費などはカバーできません。

そのため、スキーやスノーボードを楽しむ際には別途スキー保険などに加入する必要があるといえます。

今ではスキーやスノーボードを専門とした保険は販売されていないので、1日単位から加入できる「国内旅行保険」か、1年単位で契約できる「レジャー保険(スポーツ保険)」のどちらかを選んで、万が一の事態に備えるようにしましょう。

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この記事の監修者

石田 直樹

ソニー生命、東京海上日動あんしん生命保険、保険代理店等、保険業界を28年間勤務。支社長や管理職を経験、200回以上のセミナーや研修講師の登壇経験あり。その知識を活かし、もっと多くの人に保険の必要性を正しく理解してもらいたい!という思いを胸に、ナビナビ保険の事業立ち上げメンバーとして異業種のIT企業に転職し、現在に至る。
所有資格
AFP資格、TLC(生保協会認定FP)資格
この記事の編集者

ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。
この記事の編集者

中村 翔也

携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
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