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更新:2020.07.01 公開:2020.06.18

独身者が入るべき保険は? 備えるべきリスクと保障をかんたんに解説します

独身者が入るべき保険は? 備えるべきリスクと保障をかんたんに解説します

「独身でも保険に加入した方がよいのだろうか」と悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

結論からお伝えすると、独身の人も備えるべきリスクがあり、保険への加入が必要な場合があります。

しかし、保険は数多くの種類が販売されており、専門知識がなく、自分に合った保険を選ぶのはとても難しいです。

独身の人が自分に合った保険を選べるようにわかりやすく解説します。

現在、独身で保険への加入検討をしている人はぜひ参考にしてください。

独身者の保険の考え方は、年齢によって変わる

独身の人も既婚者と同じく、年代によって保険の選び方が異なります。

以下のように貯蓄の額や入院するリスクが年代によって異なるためです。

年代別、単身世帯の金融資産保有額と受療率(入院)
単身世帯の金融資産保有額※1(万円) 受療率
(人口10万人対)
平均値 中央値
20代 106 5 196.5
30代 359 77 293.4
40代 564 50 355.0
50代 926 54 650.9
60代 1,335 300 1169.5

※厚生労働省「平成28年 国民生活基礎調査の概況」「平成29年 患者調査」をもとに作成※1:金融資産を保有していない世帯を含む

中央値は、貯蓄額を数値が小さいものから順にならべたときに、中央に位置する数値です。

平均値は、それぞれの年代全員の貯蓄額を足し合わせ、総数で割って算出します。そのため、極端に貯蓄額が高い人がいると、実態とかけ離れる可能性があります。

一方で、中央値は全体の中央に位置する数値を表しているため、より現実的な貯蓄額を判断する際によく利用されます。

上記の結果を踏まえつつ、それぞれの年代における保険の必要性を考えてみましょう。

20代~30代

20代から30代の人は、健康状態が良好で自分が病気になるとは想像もしていない人が多いのではないでしょうか。

しかし、若くてもいつ病気やケガで入院したり手術を受けたりするかは分かりません。親や兄弟に迷惑をかけないように、自分自身で不測の事態に対する備えが必要です。

もし、病気やケガが原因で入院した場合や働けなくなった場合は、公的医療保険制度によって医療費の自己負担や収入の減少を抑えられます。

しかし、治療期間が長期化すると経済的な負担も増えていき、貯蓄だけではカバーしきれない可能性もでてきます。

20代~30代は、貯蓄額が40代以降と比べて少ないです。特に20代は、平均貯蓄額こそ100万円を超えていますが、貯蓄額の中央値は5万円となっており、病気やケガに備えるには心許ない金額です。

そこで、貯蓄が不十分な人は病気やケガでの入院・手術に備えられる「医療保険」や、働けない場合に備えられる「就業不能保険」への加入を検討しましょう。

特に、医療保険は保険料の支払い方法を終身払いにすることで、割安な保険料負担で老後も継続が可能です。

また、独身の人も死亡した場合は葬儀費用や死後の整理費用は必要です。20代・30代の人も「定期保険」「終身保険」といった死亡保障への加入も合わせて検討してもよいでしょう。

一方で、20代から30代の独身者は結婚や出産、住宅の購入など、これから起こりうるライフイベントに備えて貯蓄をする必要もあります。

そのため、保険に加入するときは家計を圧迫せず貯蓄が可能な、余裕のある保険料負担となるように保障内容を決めましょう。

40代以降

40代以降の人のうち、これまで計画的に貯金していた人の中には1,000万円から2,000万円前後の貯蓄がある人もいるでしょう。

実際に、40代以降の平均貯蓄額は、20代や30代と比較して増加傾向にあります。

一方で、40代から50代における貯蓄額の中央値は50〜54万円と、30代よりも少ない金額です。

40代以降は、20代・30代の頃よりも病気やケガによる入院リスクが高まるため、貯蓄が不十分な人は、「医療保険」「就業不能保険」などで備える必要があります。

持病を持っていたり、過去に大きな病気を患ったことがあるような人でも加入しやすい保険商品もあります。

健康状態に不安がある人でも申し込みやすい保険

  • 引受基準緩和型(限定告知型)保険:通常の保険よりも告知項目が少ない保険
  • 無選択型保険:加入時に告知する必要のない保険

加えて、以下の年齢別のがん罹患率のデータを参照すると、男性は50代、女性は40代からがんに罹患する確率が高くなっていきます。

そのため、がん保険や医療保険の特約などで、がんに対する保障を手厚くするのもひとつの方法です。

さらに、40代以降の人は、老後の生活も少しづつ考えていく必要があります。

老後の生活資金を確保するために「終身保険」「個人年金保険」、「トンチン年金」などへの加入も合わせて検討しましょう。

独身の人が備えておきたいリスク

独身の人が優先的に備えたいリスクは、以下の2つです。

独身の人が備えておきたいリスク

病気・ケガ

独身の人が最も備えるべきなのは、病気やケガを負った場合の治療費や収入の低下です。

預貯金額が充分でなく、病気やケガになると経済的に困る可能性がある場合は、公的医療保険の内容を確認し、必要に応じて民間保険に加入して備えましょう。

日本に居住している人は、「公的医療保険」に加入しており、治療を受けた医療機関に健康保険証を提示すると医療費の自己負担が3割で済みます。

また、「高額療養費制度」によって、医療機関や薬局で支払った医療費が年齢や所得によって決められた上限額を超えると、超過分が払い戻されます。

高額医療費制度 計算例

上記に加えて、病気やケガで4日以上働けなくなった場合は、傷病手当金を受給することで、収入の損失を防ぐことができます。

傷病手当金で受給できる金額は、働けなくなった日から過去12ヶ月の平均収入の3分の2まで、受給期間は最長で1年半です。

日本の公的医療保険は、先述のように病気やケガで入院したり働けなくなったりしたときの経済的な負担を軽減してくれます。

一方で、一人部屋や二人部屋のような個室に入室したときの差額ベッド代や、食事代、パジャマといった身の周りの用品代は、公的医療保険制度の対象外です。

また傷病手当金を受給しても、働いていた頃の収入の3分の2に減少します。そのため、入院すると、以下のように医療費自己負担分と逸失収入(入院によって得られなくなった収入)が発生します。

直近の入院時の自己負担費用と逸失収入の総額
合計額 1日あたり
20代 27.3万円 22,413円
30代 24.0万円 24,781円
40代 26.7万円 35,566円
50代 36.3万円 32,531円
60代 31.5万円 23,407円

生命保険文化センター令和元年度「生活保障に関する調査」をもとに作成

上記はあくまで平均値であり、自己負担費用と逸失収入の総額が100万円を超えた人も、それぞれの年代で約4〜7%います。

医療費の自己負担分や、働けなくなった時の収入減少に備えられるほど預貯金がない場合は、医療保険や就業不能保険への加入を検討しましょう。

死亡保障は最低でもよい

独身の人が死亡保障に加入する場合、葬儀費用や死後の整理費用などに備えられるような数百万円ほどの金額に設定するのがおすすめです。

小さなお子さんがいる世帯主のように、数千万円の死亡保障は必要ありません。

葬儀費用は式典だけでなく、飲食接待費や住職へ支払うお布施、戒名料など、合計で100〜200万円程度が相場です。また、お墓の購入費用や、遺品の整理費用、住宅を引き払うための費用も必要になる場合があります。

以上の点から、独身の人は300〜500万円を目安に死亡保障を準備しましょう。

ただし、離婚によって独身になり、小さなお子さんがいるなどの場合は、自分自身が亡くなった後に子供が生活できるよう、数千万円ほどの手厚い死亡保険に加入することをおすすめします。

独身の人におすすめの保険

独身の人が加入を検討するべき保険のうち、特に優先順位が高いのは以下の5種類です。

医療保険

医療保険は、病気やケガでの入院・手術・通院にかかる費用をカバーする保険です。病気やケガになった際のリスクに備えられるため、就業不能保険や所得補償保険と並んで独身の人にとって必要性の高い保険といえます。

医療保険の主契約は、基本的に以下の2種類です。

  • 入院給付金:入院した場合に保険金を受け取れる保障
  • 手術給付金:所定の手術を受けた場合に給付金を受け取れる保障

入院給付金は、2020年5月時点では「1泊2日以上の入院」や「日帰り入院」など、短期間の入院でも保障されるものが主流です。

入院給付金の給付金額は「入院給付金日額 × 入院日数」で決まるのが一般的ですが、近年では、入院した時に10万円といった、まとまった一時金を受け取れるタイプも増えています。

一方で、手術給付金は「入院給付金日額 × 手術の種類に応じた給付倍率」で給付金の額が決まることが多いです。入院中の手術だけでなく、外来で受けた手術も保障されるものも増えてきました。

医療保険に特約を付加すると、三大疾病(がん・心筋梗塞・脳卒中)になった場合や、所定の先進医療を受けた場合に、保険金を受け取りつつ高額な医療費にも備えられます。

特約には豊富な種類があり、保険会社によって選択できる保障が異なります。特約を付加する場合は、追加の保険料を支払う必要ながあるため、保険料負担が家計を圧迫してしまわないように、自分にとって必要なものを付加しましょう。

就業不能保険

就業不能給付金 月額10万円の場合の受取り方

就業不能保険は、病気やケガで働けなくなった場合に毎月一定額の保険金が、働けるようになるまで、もしくは保険期間が満了を迎えるまで支払われる保険です。

民間の医療保険は、基本的に病気やケガでの入院を保障する保険ですので、医師による在宅療養は特約を付帯しない限り保障されません。

就業不能保険に加入することで、在宅療養時にも保険金を受け取れるため、家賃や食料費、光熱費などの支払いに充てられます。

ただし、就業不能保険は所定の就業不能状態になり、免責期間を経過した後でなければ保険金の支払いが開始されません。免責期間は60日や180日などに設定されていることが多く、免責期間が短いほど支払う保険料が割高になります。

また、うつ病のような精神疾患については、給付期間に制限が設けられている場合が多いです。そのため、就業不能保険を加入検討する際は、保険金が給付される条件をよく確認しましょう。

所得補償保険

所得補償保険は、病気やケガなどで働けなくなったときに毎月一定額の保険金が受け取れるため、大枠では就業不能保険と似たような損害保険です。

一方で、所得補償保険は以下の点で就業不能保険と異なります。

所得補償保険と就業不能保険の違い
所得補償保険 就業不能保険
保険会社 損害保険会社 生命保険会社
免責期間 7日間 60日、180日
保険金の支払期間 1年程度 55歳や65歳のような所定の年齢まで
保険金額 平均月間所得の範囲内 月額5〜50万円の範囲で選択

所得補償保険は就業不能保険と比較して、より短期的な就業不能状態に備えられる保険といえます。

がん保険

年齢階級別がん罹患率(全部位2016年)

がん保険は、がんと診断された場合や、所定のがん治療を受けた場合などに保険金を受け取れる保険です。

グラフから分かるように、男性は50代前半から、女性は40代前半からがんの罹患率が上昇します。

しかし、2020年5月時点で、がん保険はより長期のがん治療に備えられるようになってきています。

例えば、がん治療給付金は放射線治療や抗がん剤治療のような、がん専門治療を受けた場合に給付金が受け取れる保障です。

入院を伴わないがん専門治療も保障対象ですので、通院によるがん治療が長引いたときの治療費や収入の減少にも備えられます。

また、がん診断給付金は、がんと初めて診断された場合だけでなく、入院や通院によるがん治療が長期化した場合も複数回にわたって保険金が支払われるものもあります。

ただし、がん保険には契約から90日ほどの免責期間が設けられており、免責期間中に診断されたがんは保障の対象外です。

終身保険

終身保険の仕組み

終身保険とは、一生涯の死亡保障が得られる保険で、葬儀費用や死後の整理資金などを確保できます。

終身保険は一定期間経過後に解約すると解約返戻金を受け取れるため、万が一のリスクに備えつつ老後資金を確保するための手段としても活用が可能です。

2020年5月時点で販売されている終身保険には、以下のような種類があります。

特徴
低解約返戻金型終身保険 保険料払込期間中の解約返戻金を抑える代わりに、保険料の払込を終えてから解約すると支払った保険料以上の解約返戻金を受け取れる保険
外貨建て終身保険 契約者が円で支払った保険料を保険会社がドルに交換して運用する終身保険

外貨建て終身保険は、円建ての終身保険よりも高い利回りが期待できます。

しかし、外貨建て終身保険には為替リスクがあり、契約したときとお金を受け取る時の為替レートの差によっては、受け取ったお金の額が支払った保険料の総額を下回る可能性があります。

まとめ

独身の人が保険に加入する際のポイントについて解説しました。最後にポイントをおさらいしましょう。

  • 独身の人は、病気やケガで入院した場合の治療費や収入の減少に対する備えを優先して保険検討をする
  • 独身者の死亡保障額は、養っている人がいない限り葬儀費用や死後の整理費用に備えられる金額でよい
  • 20代から30代は病気やケガで入院するリスクが40代以降と比較して少ない一方で、全体的に貯蓄が少なくリスクに備えられない可能性がある
  • 40代から50代も、貯蓄が少ない人は医療保険や就業不能保険への加入を検討する。また40代以降は、がんの罹患率が上昇するためがん保険への加入も合わせて検討するとよい
  • 独身の人におすすめの保険は、医療保険、就業不能保険、所得補償保険、がん保険、終身保険の5種類

実際に必要な保障は、個人の生活背景や貯蓄額によって異なります。

ご自身にとって必要な保障や商品が分からない場合は、お金と保険のプロであるファイナンシャルプランナーへの相談を検討しましょう。

この記事の執筆者
品木 彰
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士2級, 日商簿記検定3級
大手生命保険会社にて7年半勤務し、チームリーダーや管理職候補として個人営業、法人営業の両方を経験。その後、人材会社で転職コンサルタントとしての勤務を経て、2019年1月よりwebライターとして独立。
この記事の監修者
石田 直樹
所有資格
AFP資格、TLC(生保協会認定FP)資格
ソニー生命、東京海上日動あんしん生命保険、保険代理店等、保険業界を28年間勤務。支社長や管理職を経験、200回以上のセミナーや研修講師の登壇経験あり。その知識を活かし、もっと多くの人に保険の必要性を正しく理解してもらいたい!という思いを胸に、ナビナビ保険の事業立ち上げメンバーとして異業種のIT企業に転職し、現在に至る。
この記事の編集者
ナビナビ保険編集部
ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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