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貯蓄型保険とは?他保険と比較したメリット・デメリットから選び方まで徹底解説

貯蓄型保険(積立保険)とは、死亡もしくは高度障害状態になった場合に備えながら、将来に向けた貯蓄ができる保険のことで、代表的なものには保障が一生涯続く終身保険があります。

終身保険には「万一の事態が起きた場合に保険金が受け取れる」「満期を迎えたときや解約のタイミングで満期保険金や解約返戻金が受け取れる」という2つの特徴があります。

掛け捨て型保険の場合は、保険料が返ってくることはありませんが、貯蓄型保険なら満期保険金や解約返戻金によって、それまでに支払ってきた保険料と同額かそれ以上の金額が返ってくるケースがあります。

つまり、万が一の事態に備えつつ、最終的には満期保険金や解約返戻金によって戻ってくることを見越して「毎月の保険料」という形で将来に向けた貯蓄ができるのが「貯蓄型保険」なのです。

貯蓄型保険を選ぶ際は、保険に加入する目的を明確にしてから自身のライフプランにあったものを選択すべきです。

ですが、貯蓄型保険にはメリットがある一方で注意すべきデメリットもあるので、それらについても理解しておく必要があります。

この記事では、貯蓄型保険のメリットやデメリット、おすすめの保険の選び方を分かりやすく解説していくので、ぜひ最後までご覧いただき参考にしてください。

貯蓄型保険とは? 種類と活用方法

冒頭でもお伝えした通り、貯蓄型保険は万が一の事態に備えながら将来のための貯蓄ができる保険のことで、様々な種類がありますが、代表的な保険は以下です。

貯蓄型保険の主な特徴と活用方法をご紹介します。

終身保険(低解約返戻金型終身保険)

終身保険

終身保険は、被保険者が死亡もしくは高度障害状態になった場合の保障が一生涯続くタイプの保険です。

保障が一生涯続きますが、保険料の払込期間は「有期払い・終身払い・一時払い」の3つから選べます。

保険料も一生涯変わらず、解約するタイミングによっては払い込んだ保険料以上の解約返戻金が戻ってくる場合があります。

一方で、毎月の保険料が高額になりやすいというデメリットがありますが、保険料の払込期間中の解約返戻金が通常よりも少なめに設定されるものの、その代わりに毎月の保険料が割安になる「低解約返戻金型終身保険」ならその欠点をカバーできます。

低解約返戻金型終身保険であっても、保険料の払込期間が終了すれば通常の終身保険と同水準の解約返戻金に戻るので、通常の終身保険よりも保険料が割安な分、貯蓄性が高い保険だといえます。

介護保険

介護保険は、病気やケガが原因で介護が必要となった場合に保険金が支払われる保険のことです。

介護保険には終身タイプ(貯蓄型)と定期タイプ(掛け捨て型)の2種類があり、終身タイプを選べば万が一のときの備えはもちろん、満期を迎えた時期や解約のタイミングでまとまった保険金が受け取れます。

高齢化が進む日本において、家族の介護や自分自身が要介護状態になった場合を想定しつつ、万が一の場合の死亡保障や将来に向けた貯蓄を残しておきたい人に向いています。

介護保険について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご参考ください。

養老保険

養老保険の受け取り保険金のイメージ

養老保険は、万が一の場合の死亡保障を備えつつ、将来に向けた貯蓄もできるという生命保険のひとつです。

保障期間中にもしものことがあった場合に保険金が受け取れて、なおかつ終身保険のように何事もなく満期を迎えた場合や途中解約をしたときは、満期保険金や解約返戻金として保険料が返ってきます。

このように、死亡・生存のどちらの場合でも保険金を受け取れるので「生死混合保険」とも呼ばれています。

終身保険と似たイメージがもたれている養老保険ですが、厳密には以下のような違いがあります。

養老保険と終身保険の違い
養老保険 終身保険
保証期間 一定期間で終了(年満了・歳満了) 一生涯続く
解約返戻率 終身保険よりも解約返戻率は高め 一般的には養老保険より返戻率は低めだが、商品によっては逆に高くなる場合がある
保険金 終身保険よりも高め 養老保険よりも低め
満期保険金 期間満了時に満期保険金が受け取れる 一生涯の保障が続くため満期保険金は受け取れない

死亡保障によって大きな備えを準備しつつ、将来に向けた貯蓄を残しておくことができますが、定期保険や終身保険よりも毎月の保険料が高額に設定されている点には注意が必要です。

学資保険

学資保険の仕組み

学資保険は、子供の教育資金に備えるための貯蓄型保険です。

学資保険は加入期間中、契約時に定めた年齢に達すると学資金がもらえたり、子供の入学や進学の時期に合わせてお祝い金が支払われたりなどのメリットがあります。

保険料の払込期間中、契約者に万が一のことがあってもそれ以降は保険料の払込が全額免除されるので、子供に向けた死亡保障ともいえる保険です。

毎月の保険料という形で、将来の教育資金に備えておくことができるので、貯金が苦手という方でも安心して貯蓄ができるのがポイントです。

学資保険についての詳しい解説は、以下の記事でまとめているので合わせてご覧ください。

個人年金保険

個人年金保険の仕組み

個人年金保険は、保険会社に保険料を支払って老後に向けた年金を積立てていく保険のことです。

積み立てた保険料は、60歳や65歳といった特定の年齢から年金として一定期間、もしくは終身にわたって受け取ることができます。

「老齢年金だけでは老後の生活が不安」という方は、個人年金保険で将来に向けた貯蓄を作っておくと安心できるでしょう。

個人年金保険の詳しい説明は以下の記事を参考にしてください。

貯蓄型保険のメリット・デメリット

貯蓄型保険ならではのメリットと注意すべきデメリットを確認しましょう。

メリット1:支払った保険料よりも受け取る保険金の方が多くなる場合がある

貯蓄型保険のメリットとして「支払った保険料よりも受け取る保険金のほうが多くなる」場合があります。

貯蓄型保険を解約する場合、それまでに支払ってきた保険料に「解約返戻率」をかけた金額が「解約返戻金」という形で返ってきます。

払込期間が終了する前に貯蓄型保険を解約するとそれまでに支払ってきた保険料の7〜8割程度しか返ってきませんが、保険料の払込期間を満了するとそれ以降の解約返戻率が100%を超える保険商品が存在します。

貯蓄型保険の解約返戻金には2種類があります。

貯蓄型保険の解約返戻金のタイプ

  • 通常型
  • 低解約返戻金型

解約返戻率が100%以上になる可能性が高いのは「低解約返戻金型」の貯蓄型保険です。

解約返戻率は保険会社や保険商品、加入した時期や解約のタイミングによって異なりますが、払込期間を満了するとそれまでに支払ってきた保険料よりも多くの満期保険金や解約返戻金がもらえる可能性があります。

毎月の保険料は口座からの引き落としで支払うパターンが多いので、ある意味で「将来に向けて毎月自動的に積立ができる」と捉えることもできます。

こういった側面から、貯蓄型保険は「手元にお金があるとすぐに使ってしまって貯金ができない」「将来に備えて資産運用をしたいけど専門的な知識がない」という方にとって大きなメリットがある保険だといえます。

メリット2:万が一の保障としても活用できる場合が多い

貯蓄型保険の中には、死亡保障が付いたタイプの保険商品があるので、複数の保険に加入するよりも毎月の保険料を節約できる場合があります。

「将来だけではなく直近におけるリスクに対しても備えておきたい」という方にとって、死亡保障付きの貯蓄型保険を選ぶのは賢い選択だといえるでしょう。

メリット3:ライフスタイルに合わせて活用方法を選択できる

先述した通り、貯蓄型保険には万が一の事態に備えつつ将来に向けた貯蓄ができるという特徴があります。

そのため、自分自身のライフスタイルに合わせて「保障として活用する」「貯蓄として活用する」といった選択ができます。

たとえば、「子供の教育資金として貯蓄してきたが、想定よりも費用がかからなかった」といった場合、そのまま保障を残しておいて老後の生活資金に回すのか、その時点で解約をしてまとまった金額で受け取るのかを選べます。

掛け捨て型保険の場合は、支払った保険料は返ってきませんが、それに比べて貯蓄型保険はその時々に合った活用方法が選択できます。

メリット4:貯金が苦手でも計画的に資金の積み立てができる

貯蓄型保険は、毎月の保険料という形で将来に向けた貯蓄を作っておくことができる保険です。

保険料は口座からの自動引き落としが基本なため、ある意味で半強制的に貯蓄ができる仕組みといっても差し支えありません。

そのため、「銀行口座や手元にお金が残っているとすぐに使ってしまって貯蓄が作れない」とお困りの方でも、計画的に資産の積立ができるという意味で大きなメリットがあります。

デメリット1:解約のタイミングによっては元本割れになる場合がある

途中で解約しても解約返戻金という形で、支払ってきた保険料が返ってくる貯蓄型保険ですが、ある程度の期間が経過しないと、解約返戻金がそれまでに支払ってきた保険料を上回ることはありません。

「解約返戻金が保険料の合計額を上回るのはいつ?」と気になる方も多いかと思いますが、保険の契約内容や保険料の払込期間によって異なるので一概に断定はできません。

なお、貯蓄型保険に加入してからすぐに解約すると、解約返戻金が少なくなるばかりか一切受け取れない場合もあります。

そのため、貯蓄型保険に加入する際は解約する場合のことを考えて、元本割れが起こらないタイミングを確認しておくことが重要です。

デメリット2:月々の保険料が高額な場合が多い

貯蓄型保険の対となる保険として「掛け捨て型保険」があります。

掛け捨て型保険は満期保険金や解約返戻金がない代わりに、毎月支払うことになる保険料が割安に設定されています。

貯蓄型保険は、満期保険金や解約返戻金といった「将来に向けた貯蓄性」があることから、掛け捨て型と比べて毎月の保険料が高めに設定されています。

そのため、「同じ金額の保障を用意するためには毎月の保険料がいくらになるのか?」をしっかりと計算した上で、自分には掛け捨て型と貯蓄型のどちらが合っているのかを考える必要があります。

デメリット3:固定金利タイプの貯蓄型保険にはインフレのリスクがある

固定金利型の貯蓄型保険は、将来的に受け取れる保険金が確定しているタイプの貯蓄型保険を指し、これらの商品の共通の特徴として、インフレに弱いという点があります。

インフレとは、簡単にいえば物価が上がって相対的にお金の価値が下がった状態のことです。

たとえば、通常は100円で1本の飲み物が買えたとして、インフレが起きたことで200円を出さないと1本の飲み物が買えなくなったとします。

単純に見れば、飲み物の価値=物価が2倍に上昇したと考えることができますが、一方でインフレによって「100円」というお金にはその飲み物の半分の価値しかなくなったと言い換えることができます。

上記の例を物々交換で例えるならば、通常はみかん2個と飲み物1本を交換できていたのに、インフレが起きたことでみかんを4個出さないと飲み物1本が手に入らなくなった、ということになります。

つまり、飲み物1本の価値がみかん2個から4個に増えたことで、相対的にみかんの価値が半分になったといえます。

上記の例と同じで、満期保険金や解約返戻金で返ってくる保険金が「100万円」だった場合、インフレが起きた未来では同じ「100万円」でもその価値が変わってしまっている可能性があるということです。

こういったリスクがあるのは貯蓄型保険の性質上仕方がないことですが、変額タイプや積立利率変動タイプの貯蓄型保険を選ぶことでインフレのリスクを回避できます。

ただし、変額タイプや積立利率変動タイプの保険はインフレのリスクを回避できる一方で、今度はデフレのリスクがあるなど「別のリスク」がつきものなので、それぞれの特徴を比較しながら慎重に選ぶようにしましょう。

デメリット4:満期保険金や解約返戻金を受け取ると税金が発生する可能性がある

満期保険金や解約返戻金を受け取るとき、契約者本人が受け取る場合は「所得税」、家族が受け取る場合などは「贈与税」として一時所得の課税対象となります。

その際に課税対象となるか否かは以下の計算式で決まります。

一時所得の課税対象金額計算式

  • (満期保険金or解約返戻金-払込保険料合計額-50万円)×1/2=課税対象金額

上記の計算を行った後、他の所得と合算して納めるべき税金額が決まってきます。

満期保険金や解約返戻金が「払込保険料合計金額+一時所得の控除額50万円」を下回っていれば非課税になりますので、覚えておきましょう。

貯蓄型保険が向いている人・向いていない人

貯蓄型保険が向いている人・向いていない人の特徴は以下の通りです。

貯蓄型保険が向いている人

  • 支払った保険料が掛け捨てになるのが嫌な人
  • 将来に向けた貯蓄を残しておきたい人
  • 預貯金を崩しがちで貯蓄を作るのが苦手な人

貯蓄型保険が向いていない人

  • 毎月の保険料を抑えつつ大きな保障を用意したい人
  • 貯蓄する目的がなく万が一の事態に備えたい人
  • ライフプランに合わせて保険の見直しをしたい人

貯蓄型保険は万が一の際の備えを用意しながら、将来に向けて貯蓄ができる保険です。

満期を迎えた場合や途中で解約した場合でも満期保険金や解約返戻金といった形で返ってくるので、それまでに支払った保険料が掛け捨てになりません。

また、手元にお金があるとすぐに使ってしまって貯金するのが苦手な方でも安心して貯蓄を作ることができます。

反対に、貯蓄型保険は毎月の保険料が高額になりやすいので、毎月の支出を減らしつつ大きな保障を用意したい方は掛け捨て型保険を選んだほうが良いでしょう。

掛け捨て型保険の場合は将来的に返ってくる保険金のことを考える必要がないので、ライフプランに合わせて保険の見直しをしたい人も貯蓄型保険には不向きです。

貯蓄型保険の選び方

貯蓄型保険を選ぶときは以下の2点に注目して選ぶのがおすすめです。

貯蓄型保険を選ぶときに注目すべき2つのポイント

貯蓄型保険を「保障内容」から選ぶ

貯蓄型保険を選ぶときは、まず保障内容を比較していきましょう。

保障内容とは、最終的に返ってくる保険金額や保険料の払込期間のことです。

貯蓄型保険に加入する目的(学費や老後資金など)を明確にし、それらにかかる資金や必要なタイミングから貯蓄型保険を比較して検討すると安心です。

なお、保険料の払込期間について迷った場合は「保険料の負担が適切、且つできるだけ短く設定する」ことが大切です。

なぜなら、次の項目で解説する「返戻率が高くなるため」です。

貯蓄型保険を「返戻率」から選ぶ

貯蓄型保険を選ぶときは、返戻率についても比較していきましょう。

返戻率とは、支払う保険料の総額に対して実際に受け取れる保険金の総額の割合のことで、返戻率が高ければ高いほどお得な保険といえます。

返戻率の計算方法は「受け取れる保険金の総額÷支払った保険料の総額×100」となります。

受け取れる保険料の総額は、特別な理由がない限りは生存中に受け取れるお祝い金や満期保険金の合計金額で計算します。

なお、計算する際は死亡保険や高度障害保険金を除いて計算するということを忘れないようにしてください。

返戻率を上げるためには、保険料の支払いを一時払いや一括払いにするのが良いでしょう。

まとめ

この記事では、貯蓄型保険の特徴やメリット・デメリット、自分に合った貯蓄型保険の選び方について解説してきました。

最後に、この記事でお伝えした内容を改めておさらいします。

貯蓄型保険とは、万一の事態に備えつつ将来に向けた貯蓄ができる保険のことを指します。

支払った保険料が満期保険金や解約返戻金といった形で返ってくるので、毎月の保険料が掛け捨てになりづらいという特徴があります。

また、貯蓄型保険には以下のようなメリットとデメリットがあるので、事前にしっかりと確認しておくようにしましょう。

メリット・デメリットを比較して、自分に合っていると感じたら「貯蓄型保険の選び方」を参考に、ぜひこの機会に貯蓄型保険へのお申し込みをご検討ください。

とはいえ、貯蓄型保険にはたくさんの種類があるため、それでもよく分からない……という方もいるかもしれません。そのような方は、ぜひファイナンシャルプランナーへの無料相談を検討してみて下さい。

あなたに合った保険や資産運用について、お金のプロであるファイナンシャルプランナーがサポートさせていただきます。

この記事の執筆者
中村 翔也
携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
この記事の監修者
石田 直樹
所有資格
AFP資格、TLC(生保協会認定FP)資格
ソニー生命、東京海上日動あんしん生命保険、保険代理店等、保険業界を28年間勤務。支社長や管理職を経験、200回以上のセミナーや研修講師の登壇経験あり。その知識を活かし、もっと多くの人に保険の必要性を正しく理解してもらいたい!という思いを胸に、ナビナビ保険の事業立ち上げメンバーとして異業種のIT企業に転職し、現在に至る。
この記事の編集者
ナビナビ保険編集部
ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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