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更新:2020.09.24 公開:2020.09.11

通院保障はいらない?がん保険・医療保険で変わる必要性をわかりやすく解説します

通院保障はいらない?がん保険・医療保険で変わる必要性をわかりやすく解説します

通院保障とは

通院保障とは、通院治療をする際に給付金が受け取れる特約のことです。

医療保険に通院保障を付けることで、病気やケガの治療をするために病院へ通院した際に「通院給付金」が支払われます

給付金は「通院1日につき◯◯円」といった形で支給され、支給額は医療保険の入院給付金日額のおよそ6割程度、金額にして3,000〜6,000円程度であることが一般的です。

通院保障の必要性

通院保障が付けられる保険として医療保険とがん保険の2種類があります。

通院保障が付けられる保険

  • 医療保険:病気やケガを治療する際に発生した入院費用や手術代に備えるための保険
  • がん保険:がん治療に特化した保険。医療保険よりもがんに対して手厚い保障が受けられる

治療を受けるために通院をすれば給付金が受け取れる通院保障ですが、医療保険とがん保険とでは保障内容や保障範囲が異なるため、通院保障の必要性は異なります

それぞれの生命保険における通院保障の必要性について解説します。

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医療保険の場合:必要性は低い

一般的な病気やケガの治療にかかる費用が保障される「医療保険」では、通院保障の必要性は低いといえます。

その理由は、通院保障による給付金が受け取れるのは「入院を伴う通院」に限られるためです。

一部の保険では入院前の通院も支給対象に含まれることがありますが、基本的には退院の翌日から120日以内または180日以内の通院のみが対象となります。

また、ほとんどの保険商品で通院保障の支給対象となる通院日数が最大30日までで、1日あたりの支給額が3,000円に設定されていることが一般的です。

通院保障の支給条件は非常に狭い期間に限定されており、退院後における通院は経過観察や定期検診であることが多いため、通院日数も数日であるケースが考えられます。

そうなると、支給される給付金額よりも特約保険料の方が高くなってしまう可能性があるため、医療保険での通院保障は必要性が低いといえるでしょう。

がん保険の場合:必要性が高い

一方で、がんの治療に特化した「がん保険」の場合、通院保障の必要性は高いといえます。

その理由は、がん保険の場合は入院を伴わない通院であっても通院保障の支給対象に含まれているケースが多いためです。

また、入院をした場合であっても退院から約1年以内の通院に対して通院保障が支給されたり、通院保障の支払限度日数に上限が設けられていなかったりなど、医療保険の通院保障よりも支給対象が広めに設定されています。

その背景には、医療技術の進歩によって通院治療を選ぶ人が増加していることが挙げられます。

厚生労働省によると、2008年(平成20年)には入院患者数よりも外来患者数(=通院患者)の方が多いことが分かっています。

入院患者・通院患者の推移
参照:がんに関する留意事項|厚生労働省

これまでのがん治療は入院をして手術を受ける外科療法が一般的でしたが、2008年以降は通院しながら治療を受ける人が増加しています

がんの種類や状況に応じて治療方法は異なりますが、放射線治療や抗がん剤による治療はある程度の通院日数が必要です。

それに加えて、一般的な病気やケガの治療に比べてがんの治療は長期化しやすく、その日数に応じて自己負担分の医療費も増加していきます。。

そうした経済的リスクに備えるためにも、がん保険における通院保障は必要性が高いといえるでしょう。

がん保険の通院保障の種類

がん保険における通院保障は、大きく分けると3種類が挙げられます。

がん保険の通院保障の種類
通院保障の種類 保障内容
  • 通院給付金
がんの治療のために通院した場合、通院日数に応じて給付金が支給される。
支払条件は保険会社によって異なるが、一般的には医療保険の通院保障よりも支給条件が広めに設けられており、支給対象となる日数も多い。
  • 放射線治療給付金
  • 抗がん剤治療給付金
  • ホルモン剤治療給付金
入院の有無に限らず、所定の治療方法(放射線治療・抗がん剤治療・ホルモン剤治療など)を行った場合に給付金が支給される。
支給金額は1か月ごと、2か月ごとなどのように期間で区切られることが多い。
  • 退院療養給付金
がんの治療で入院をした場合、退院時に一時金としてまとまった金額が支給される。
退院後の通院や治療費に備えることができる。

がんの治療方法に応じた給付金が受け取れるようになるので、通院保障をつけることで、高額になりやすいがん治療の医療費負担を軽減できます

一般的な医療保険に比べて退院後の保障期間が長く、入院を伴わない通院であっても給付金の支給対象となるため、がん治療における経済的リスクに対して安心感があることがメリットです。

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通院保障以外でリスクに備える場合

上述の通り、通院保障は基本的に入院を伴った通院でなければ給付金の支給対象とはなりません。

また、がん保険の通院保障を除き、一般的な通院保障では支給金額が少ないことから十分な保障が受けられないことも考えられます。

そこで通院保障以外でリスクに備えるための方法をご紹介します

通院保障以外でリスクに備える場合の方法

  • 傷害保険
  • 就業不能保険
  • 所得補償保険
  • 傷病手当金

傷害保険

傷害保険はケガや事故に特化した保険で、入院を伴わない通院であっても保険金が支払われることが特徴です。

医療保険は加入する際に過去の病歴や現在の健康状態を告知する義務がありますが、傷害保険の場合には告知義務がありません

また、毎月の保険料もお手頃な価格に設定されていることから、医療保険+通院保障よりも手厚い保障が受けられます。

ただし、傷害保険での保障は「急激・偶然・外来」の3つの条件を満たした「事故やケガ」が対象で、病気は補償対象に含まれていないのでご注意ください

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガを治療するために長期間の入院や在宅療養をすることで「働けない状態」となった場合の収入減少に備えるための保険です。

医療保険でカバーできない範囲を保障してくれるので、万が一働けなくなった場合の経済的リスクに対して備えられることが特徴です。

払い込んだ保険料は「介護医療保険料控除(最大40,000円まで)」として申告できるので、税制上の優遇が受けられるのもポイントです。

一方で、給付金が支給されるまでに60〜180日程度の免責期間があるため、通院をしたからといってすぐに保険金を受け取れる訳ではありません。

「免責期間」とは?
給付金が支払われない待機期間のこと。免責期間に発症したケガや病気は保障対象外

また、精神疾患やうつ病は対象外となる保険商品が多く、一定以下の年収や特定の職業・職種・雇用形態(学生や専業主夫、アルバイト、パートなど)では申し込めない場合があるなどのデメリットも存在します。

万が一働けなくなった場合に備えるための保険なので、社会的な保障が少ない個人事業主やフリーランスなどの自営業者、大きな支出を控えている人(車や住宅ローンがある場合など)にとっては優先度が高い保険といえます。

所得補償保険

所得補償保険は、病気やケガが原因で働けなくなった時の収入減少に備えるための保険です。

医師の診断によるドクターストップがかかっていれば、入院・通院を問わず保険金が支払われることが特徴です。

上述の就業不能保険に似た内容ですが、具体的には以下のような違いがあります。

所得補償保険と就業不能保険の違い
所得補償保険 就業不能保険
イメージ 所得補償保険(短期補償タイプ・長期補償タイプ)
取扱い保険会社 損害保険会社 生命保険会社
支払い条件 病気やケガが原因で働けなくなった場合 病気やケガが原因で働けなくなった場合
保険金額 契約前の12か月における所得の50〜70% 10〜50万円のうち5万円単位で設定可能
(収入による上限がある場合も)
保険期間 1年〜5年更新 50歳〜70歳のうち5年刻みで満期が選べる
補償(保障)の支払期間 最長2年、60歳までなど保険商品によって異なる 保険期間満了まで
受け取り方法 契約時の保険期間中に毎月一定の保険金が支給される 保険期間満了まで毎月一定の保険金が支給される

基本的に通院だけでも保険金が受け取れますが、うつ病などの精神疾患・妊娠や出産・自傷行為や危険運転などで働けない場合は支給対象外となるので覚えておきましょう。

傷病手当金

傷病手当金は、病気やケガなどの理由で働くことができない期間の生活を補償するために健康保険から支給される国の手当金のことです。

健康保険加入者のみが対象となるため、基本的には会社員やその扶養家族だけが受け取れます。

保険金が受給できる期間は最長で1年6か月間で、支給条件さえ満たしていれば誰でも受け取れることが特徴です。

傷病手当金を受け取るためには、以下の手順で申請を行う必要があります。

傷病手当金の申請方法

  1. 勤務先に長期欠勤の相談をする
  2. 待機期間中(連続して欠勤した3日間)に書類を取り寄せる
  3. 申請書類の記入
  4. 書類の提出

なお、傷病手当金を受け取るためには「連続する3日を含む4日以上就労できない場合」という条件を満たしておかなければなりません

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まとめ

通院保障は、通院治療をする際に給付金が受け取れるようになる特約のことで、病気やケガの治療をするために病院へ通院した際に「通院給付金」が支払われます。

通院保障が付けられる保険は「医療保険」と「がん保険」の2種類が挙げられますが、それぞれで保障内容や保障範囲が異なるため、通院保障の必要性は異なります。

一般的な医療保険の場合、「入院を伴う通院」「退院後120日以内または180日以内」などのように支給条件が厳しめに設定されています。

退院後における通院は経過観察や定期検診であることが多いため、通院日数が少ないことで給付金額が少なくなることが大半です。

一方のがん保険における通院保障は「入院を伴わない通院」であっても通院保障の支給対象となるケースが一般的です。

また、保障期間も「退院から約1年以内の通院」「支払限度日数に上限が設けられていない」など、医療保険の通院保障に比べて支給対象が広めに設定されていることも特徴です。

がん治療は長期化しやすく、医療費が経済的に大きな負担となり得ることから、がん保険における通院保障は必要性が高いといえるでしょう。

通院保障を付けるかどうか検討中の人は、ぜひこの記事を参考にしてください。

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この記事の執筆者

中村 翔也

携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
この記事の監修者

石田 直樹

ソニー生命、東京海上日動あんしん生命保険、保険代理店等、保険業界を28年間勤務。支社長や管理職を経験、200回以上のセミナーや研修講師の登壇経験あり。その知識を活かし、もっと多くの人に保険の必要性を正しく理解してもらいたい!という思いを胸に、ナビナビ保険の事業立ち上げメンバーとして異業種のIT企業に転職し、現在に至る。
所有資格
AFP資格、TLC(生保協会認定FP)資格
この記事の編集者

ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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