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保険を知る

更新:2020.08.14 公開:2020.06.22

老後の経済不安・健康リスクと資産形成に備える保険を紹介します

老後の経済不安・健康リスクと資産形成に備える保険を紹介します

近年の日本では長寿化が進んでおり、老後に対して経済的な不安を抱えている人が増えています。

100歳まで生きると仮定した場合に必要な老後資金は、介護費用まで含めるとおよそ3,000万円は必要とされており、65歳から受け取れる公的年金だけではとても賄いきれる金額ではありません。

安心した老後生活を送るためには資産運用で貯蓄を作っておく必要がありますが、老後の健康リスクに対しての備えをしておくことも大切です。

そういった場面で効果的なのが、老後の健康リスクに備えつつ資産形成に備えられる保険(終身保険、個人年金保険など)に加入する方法です。

老後資金を貯蓄する方法としては「iDeCo(個人型確定拠出年金)」や「つみたてNISA(少額非課税制度)」が一般的ですが、老後の経済不安や健康リスクを考慮すると、資産形成ができる生命保険と併用するのがおすすめです。

この記事では、老後の様々なリスクに備えつつ資産形成に役立つ保険の種類と、保険で老後資金を貯蓄する時の注意点について解説していきます。

老後に備えたいリスク

安心した老後生活を送るためには、事前にどのようなリスクがあるのかを認識することが重要です。

100歳まで生きることを想定した場合に考えられる老後のリスクは以下の3項目です。

ケガ・病気での入院費・治療費

厚生労働省が発表する「平成30年簡易生命表の概況」によると、近年における日本の平均寿命は男性が81.25歳、女性が87.32歳です。

今後も平均寿命の延伸化が進むことが予想されており、内閣府が行った「平成24年度高齢社会フォーラム・イン東京」の報告書では、2060年には男性が84.19歳、女性が90.93歳まで平均寿命が伸びると発表されました。

平均寿命が伸びると病気やケガのリスクが高まり、それに伴い入院費や手術費などの医療費も高額になっていきます。

厚生労働省の「平成30年度医療費の動向」によれば、平成30年度における75歳以上の年間医療費は93.9万円(月額7.8万円ほど)なので、平均寿命の延伸化を考慮すると、数年後には年間で100万円以上の医療費がかかるようになると予想されます。

こういった多額の入院費や治療費に備えるための保険として、国や民間の保険会社が運営する「医療保険」があります。

医療保険は、病気やケガの治療を目的とする入院や手術の支出に備えるための保険で、大きく分けると「公的医療保険」と「民間医療保険」の2種類に分けられます。

日本では国民皆保険制度によって誰もが公的医療保険に加入していますが、それとは別に民間医療保険に加入することで様々な病気(三大疾病やがんなど)のリスクに対して備えることが可能です。

民間医療保険に加入する際、満期保険金や解約返戻金などが受け取れる「貯蓄型」の医療保険に加入しておくと、健康リスクに備えつつ老後に向けた貯蓄ができます。

自分や家族の介護費用

老後のリスクには、自分自身や家族の介護費用も含まれます。

公益財団法人生命保険文化センターの「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査(速報版)」によると、月額介護費用は平均7.8万円で平均介護期間は54.5か月であることがわかりました。

また、住宅改造や介護用ベッドの購入などによる一時的に発生した一時介護費用の平均が69万円であることから、平成30年度の平均的な介護費用はおよそ494.1万円(月額平均7.8万円×期間平均54.5か月+一時介護費用69万円)となります。

上述の通り、日本では平均寿命の延伸化が進んでいることから介護費用も増加することが予想されており、老後に受け取れる公的年金や社会保障給付だけではとても賄いきれません。

そうした介護費用のリスクに備えられる保険が、各市区町村や民間の保険会社が運営する「介護保険」です。

介護保険には「公的介護保険」と「民間介護保険」の2種類があり、公的介護保険によって利用者は最大3割の自己負担で介護サービスを利用できます。

別途、民間介護保険に加入していれば要件を満たした時に給付金が受け取れるので、家計の負担となる介護費用の負担を大きく軽減することが可能です。

支給される給付金は、認定された要支援・要介護の度合いによって金額が異なり、要介護認定には有効期限があるなどの注意点があります。

介護保険の詳細は以下の記事で解説しているので、こちらもあわせて参考にしてください。

万が一の葬祭費用・身辺整理代

老後に備えるリスクには、自分や家族の葬祭費用・身辺整理代も挙げられます。

一般財団法人日本消費者協会が行った「第11回葬儀に関するアンケート調査報告書(2016年8〜9月実施)」によると、一般的な葬儀費用の相場は195万円とされています。

葬儀にかかる費用は葬儀式を執り行う費用以外にも様々な費用が必要です。

葬儀にかかる費用の例

  • 葬儀式
  • 通夜振る舞いや精進落とし
  • 僧侶やお寺へのお布施

上記に加え、遺産相続のための身辺整理代やお墓を立てるための費用を含めると、場合によっては合計で300万円以上の費用がかかります。

これらの費用を貯蓄からすべて賄うのは経済的に大きな負担となりますが、そういった葬儀にかかる費用を補填するための保険としておすすめなのが「葬儀保険(少額短期保険またはミニ保険)」です。

一般的な生命保険では健康状態の告知や年齢による加入可否がありますが、葬儀保険は80歳を超える高齢者でも加入できる場合があり、保険料も割安に設定されています。

掛け捨て型である点、保険金額に上限がある点には注意が必要ですが、葬儀によって発生する家計への負担を大きく軽減できるので、老後のリスクを考える上でぜひとも加入を検討しておきたい保険です。

老後の資産形成に適したおすすめの保険

老後の生活には「健康・介護・葬儀費用」などの様々なリスクがあります。

リスクに備えるための保険商品も存在しますが、保険金の支払事由に該当した時にしか保障が適用されない点には注意が必要です。

保険商品の中には、生活をする上での様々なリスクに備えつつ、老後に向けた貯蓄機能がある保険商品も存在します。

リスクに備えつつ、老後の資産形成に適したおすすめの保険は以下の4つです。

老後の資産形成に適したおすすめの保険

低解約返戻金型終身保険

低解約返戻金型終身保険の仕組み低解約返戻金型終身保険は、途中解約した際の解約返戻金が通常の終身保険よりも低く抑えられた生命保険です。

通常の終身保険よりも途中解約した際に受け取れる解約返戻金は低めに設定されていますが、その代わりに毎月の保険料が割安なことが特徴です。

保険料の払込期間が終了すれば、それ以降の解約返戻金は払い込んだ保険料以上の金額となるケースが多いため、長い目で見れば資産を増やすことができる可能性のある保険となります。

割安な保険料で一生涯の保障を準備しつつ、将来的に資金が必要となった場合には保険契約を解約することで、まとまった金額が受け取れる点がメリットです。

個人年金保険

個人年金保険の仕組み個人年金保険は、契約時に定めた年齢まで保険料を払い込み、その後の決められた期間もしくは一生涯に渡って年金が受け取れる保険です。

一般的に保険料の払込期間は満60歳や満65歳までに設定されていることが多く、主に以下の2つの目的から加入されます。

個人年金保険の主な加入目的

  • 公的年金では不十分な老後資金を補うため
  • 60歳で定年退職を迎えて65歳で年金を受け取れるまでのつなぎとして

個人年金保険には「終身型」「有期型」「確定型」の3種類があり、そのいずれにおいても指定した銀行口座から自動的に引き落とされる形で保険料を払い込むので、半自動的に将来受け取れる年金額を増やすことができます。

また、条件を満たせば払い込んだ保険料を「個人年金保険料控除」として申告できるので、税制上の負担軽減効果があることもメリットです。

ただし、固定金利の定額保険である場合にはインフレに対応できない、途中で解約すると元本割れを起こす可能性があるなどの注意点もあるので、メリットとデメリットをしっかりと理解した上で検討しましょう。

外貨建て保険

低解約返戻金型終身保険の仕組み

外貨建て保険は日本円ではなく外国の貨幣(外貨)で資産を運用する保険商品のことです。

日本ではマイナス金利となっているため利回りに期待できませんが、外貨は高金利のものが多く、高い利率での資産運用ができます。

運用によって得られた利益分、満期保険金や解約返戻金、死亡保険金などは外貨で支払われますが、受付窓口(保険会社)が日本円に両替してくれるので、受取時の為替手数料に注意をすればそこまで難しくはありません。

同様に、保険料を払い込む際にも保険会社へ日本円を払い込み、払い込まれた金額をもとに受付窓口が外貨に両替してくれるので、想像しているよりも手間なく始められます。

ただし、為替リスク(日本円と外貨の為替レート)があるため、日本円としての価値が増減するリスクと常に隣り合わせである点には注意が必要です。

変額保険

変額保険(終身型)の仕組み


変額保険は、特別勘定という専用の区分で管理・運用される終身保険のことで、運用実績に応じて将来的に受け取れる保険金や解約返戻金が変動します。

運用先は株式や世界株式、債権などの金融商品が主で、通常の生命保険に比べて投資性が高いことが特徴です。

高い運用益が期待できることに加え、死亡保険金には最低保障が設けられており、一般的な保険に比べて毎月の保険料が休めに設定されていることがメリットです。

その一方で、途中解約による元本割れのリスクや投資信託に比べて運用コストが割高である点には注意が必要です。

変額保険は、保険としての機能を備えながらも非常に投資性が高い保険商品なので、将来に向けた資産形成を考えている人は特徴と注意点をしっかりと理解した上で検討しましょう。

保険と併用したい老後の資産形成におすすめの制度

ここまで、資産形成に適したおすすめの保険について解説してきましたが、老後資金の貯蓄を目的とするのであれば保険とあわせて活用したい様々な制度があります。

老後資金の貯蓄に適した制度は、主に以下の4つが挙げられます。

これらの制度を組み合わせることで、より効果的な資産形成が可能となります。

iDeCo(個人型確定拠出年金)

変額保険(終身型)の仕組みiDeCo(個人型確定拠出年金)は、毎月の掛金を積み立てて資産運用を行い、積み立てた金額や運用益を60歳以降に受け取ることができる「老後資金の貯蓄」を目的とした制度です。

20歳以上60歳未満の人であれば誰でも任意で加入することができ、積み立てた金額が全額所得控除の対象だったり運用益は非課税になったり、受け取る際にも大きな所得控除が受けられるなど、税制上の負担軽減効果が大きいことが特徴です。

その一方で、60歳になるまで資産を引き出すことができず、積み立てられる金額(拠出金)には上限額があるなどの注意点もあります。

老後の資産形成において非常に大きなメリットがある制度ですが、iDeCoでの運用成績によっては元本割れのリスクもあるため、デメリットを理解した上で検討しましょう。

つみたてNISA(少額非課税制度)

つみたてNISAの運用益は20年間非課税になるつみたてNISA(少額非課税制度)は、年間40万円までの資産運用による利益が非課税で再運用できる制度です。

口座を開設する金融機関によっては100円からの少額積立が可能で、iDeCoのような年齢制限(申込時、資産引き出し時)が一切ないことが特徴です。

毎月自動的に積み立てていくことから投資タイミングの判断がいらないことも大きな特徴で、投資経験が少ない初心者の人でも手軽に資産運用が始められます。

なお、運用の結果によっては元本割れの可能性があり、投資対象として選べる商品(投資信託)が少ない上に個別株式・REIT(不動産投資信託)は選べないなどの制約もあります。

注意点を理解する必要はありますが、年齢制限なく少額から始められる資産運用なので、投資経験が少ない人は以下の記事でメリットやデメリットを理解してからつみたてNISAを検討しましょう。

財形貯蓄(会社員のみ)

財形貯蓄制度の種類

財形貯蓄は、勤務先の給与から毎月一定金額を天引きで行う貯蓄制度のことです。

勤務先が提携する「財形貯蓄取扱金融機関」にて天引きされた金額が運用されるので、加入者が手続きを行う必要はありません。

財形貯蓄は3種類に分類され、ライフイベントに合わせた資金作りができることが特徴です。

財形貯蓄の種類
種類 内容
一般財形貯蓄 使用目的を限定せず自由に使える財形貯蓄。
車や旅行などの短期計画から結婚、出産、教育などの大きなライフイベント、ケガや病気、引っ越しなどの不意な出費など、幅広い目的に使える。
貯蓄開始から1年経てばいつでも自由に払い出すことができる。
財形住宅貯蓄 マイホームの建設・購入・リフォームなど、住まいの資金作りに向いている財形貯蓄。
財形年金貯蓄と合わせて、貯蓄残高550万円までが利子等非課税となる。
ただし、住宅の建設・購入・リフォーム以外の払い出しには課税されるので要注意。
財形年金貯蓄 60歳以降に年金として受け取るための資金作りを目的とした財形貯蓄。
財形住宅貯蓄と合わせて貯蓄残高550万円までが利子等非課税となる。
ただし、保険などの商品の場合は払込額385万円までが非課税で、年金以外の払い出しには課税されるので注意が必要。

参照:財形貯蓄制度|勤労者財産形成事業本部

毎月の給与から天引きで積み立てていくため、半ば強制的に貯蓄ができる点が最大のメリットです。

一方、勤務先の企業が財形貯蓄制度を実施していなければそもそも利用することができないので、まずは勤務先の担当窓口に財形貯蓄が利用できるかを確認しましょう。

また、積み立てた金額は所得控除の対象に含まれないなどの注意点を確認した上で検討しましょう。

定期預金

定期預金は、口座に預け入れをしてから一定期間引き出さないことを条件に、普通預金よりも高い金利に設定されている預金のことです。

最短1か月から最長10年までの好きな期間を選んで預け入れができ、手数料が不要で元本割れの心配もないことから低リスクで運用できるのが特徴です。

普通預金よりも高い金利であることは間違いありませんが、リスクが低い反面、つみたてNISAなどと比べると運用効率はあまり良くないです。

また、預け入れ先の銀行が破綻した場合、銀行窓口ひとつに対して1,000万円までしか保障が適用されないなどの注意点もあるので覚えておきましょう。

保険で貯蓄する際の注意点

老後に向けて保険で貯蓄する際には、以下4つの注意点があります。

それぞれの注意点はいずれも重要な内容なので、しっかりと確認してから各種保険への申し込みを検討しましょう。

掛け捨て型の保険を選ぶ場合は注意が必要

掛け捨て型の保険は、毎月の保険料が安い代わりに、満期を迎えたり解約をしたりしても払い込んだ保険料が返ってこないタイプの保険です。

事故などによる死亡・高度障害状態・病気・ケガなど、支払事由にあたる場合は保険金が受け取れますが、満期を迎えた場合の「満期保険金」や解約時の「解約返戻金」が用意されていない、または受け取れたとしても少額であるケースが多いです。

一般的に、掛け捨て型の保険には「定期保険」「収入保障保険」「医療保険」「がん保険」などが当てはまります。

これらの保険は保険料控除が適用されますが、将来的に受け取れるお金が増える訳ではありません。

老後の資産形成を目的として保険に加入する場合は、掛け捨て型の保険は選ばないようにご注意ください。

貯蓄性のある保険は保険料が割高

掛け捨てタイプの保険と貯蓄タイプの保険の違い
上述した貯蓄性のある保険は、掛け捨て型の保険に比べて毎月の保険料が割高に設定されています。

そのため、将来に向けての貯蓄を意識するあまり、現時点の家計を圧迫してしまうかもしれません。

また、毎月の保険料を抑え過ぎると保障内容が乏しくなってしまうので、毎月の保険料と保障内容のバランスを考えて加入するようにしましょう。

インフレが起こると不利になる可能性がある

インフレの場合とデフレの場合の「お金・モノ」の価値の違い
一般的な保険商品は、インフレが起こると不利になる可能性があります。

インフレが起きて物価が上昇して相対的にお金の価値が下がってしまっても、将来受け取れる保険金の金額は保険加入時に決まっているためです。

たとえば、加入時の保険金が100万円と仮定した場合、現在では100円の飲み物を10,000本買えるだけの価値がありますが、将来的にインフレが起きて飲み物の価値が200円になってしまうと、保険金は100万円しか受け取れないため、結果として5,000本の飲み物しか買えません。

このように、物の価値が上がった状態は、相対的にお金の価値が下がった状態ともいえるので、将来的に受け取れる保険金額が決まっていると、インフレが起きた場合に資産価値が目減りして不利になる可能性があります。

途中解約すると解約返戻金が少なくなる

解約返戻金がある保険商品は、満期を迎える前に途中解約すると解約返戻金が少なくなってしまいます。

その理由は、解約返戻金が払い込まれた保険料から保険会社の様々なコストや経費を差し引いた上で支払われるお金であるためです。

解約返戻金は「解約返戻率」をもとに計算された金額となり、一般的には満期を迎えるタイミングで解約返戻率が100%となります。

保険商品によっては、それ以降の解約返戻率がさらに高くなる場合もあるので、解約返戻金がある保険に加入する場合はやむを得ない事情がある場合を除いて途中解約しないようにしましょう。

まとめ

近年の日本では「人生100年時代」と呼ばれるように平均寿命の延伸化が進んでおり、100歳まで生きると仮定した場合に必要な老後資金は、介護費用まで含めるとおよそ3,000万円といわれています。

これほどの多額な資金を公的年金や社会保障給付だけで賄うことはできないので、今から資産運用を行って老後に向けた資産形成をしていくことが大切です。

また、安心した老後生活を送るためには、事前にどのようなリスクがあるのかを認識しておくことも重要です。

上記のような様々なリスクに備えつつ、老後に向けた資産形成を行うのに適した保険は以下の通りです。

老後の資産形成に適したおすすめの保険

上記にあわせて、「iDeCo(個人型確定拠出年金)」や、「つみたてNISA(少額非課税制度)」を活用し、効率良く老後資金を貯蓄していきましょう。

この記事の執筆者

中村 翔也

携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
この記事の監修者

石田 直樹

ソニー生命、東京海上日動あんしん生命保険、保険代理店等、保険業界を28年間勤務。支社長や管理職を経験、200回以上のセミナーや研修講師の登壇経験あり。その知識を活かし、もっと多くの人に保険の必要性を正しく理解してもらいたい!という思いを胸に、ナビナビ保険の事業立ち上げメンバーとして異業種のIT企業に転職し、現在に至る。
所有資格
AFP資格、TLC(生保協会認定FP)資格
この記事の編集者

ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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