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更新:2020.09.10 公開:2020.01.22

バイク保険(原付保険)とは?補償内容・選び方、保険料の抑え方までかんたんに解説します

バイク保険(原付保険)とは?補償内容・選び方、保険料の抑え方までかんたんに解説します

バイク保険(原付保険)とは

バイク保険(原付保険)とは、自賠責保険では負担できない「モノ」や「自分自身のケガ」を補償するための任意加入の保険です。

バイクや原付、自動車などを購入する際、必ず加入しなければならない保険として「自賠責保険」がありますが、自賠責保険で補償されるのは被害者の身体的被害に対してのみです。

事故で破損した相手方のバイクやガードレールといった「モノ」、自分のバイクの破損や自分自身のケガに対しては、自賠責保険では補償ができないので、修理費用や治療費などは自己負担となってしまいます。

バイクや原付での交通事故における損害賠償額は、軽微な事故でも数十万円、過去には数億円以上もの高額賠償となった事例もあります。

自動車保険の概況2018年度(2017年度統計)から分かる過去の高額賠償事例を見てみましょう。

交通事故高額賠償判決例
人身事故 物件事故
設定総損害額 被害態様 判決年(裁判所) 設定総損害額 被害物件 判決年(裁判所)
5億2,853万円 死亡 2011年11月(横浜地裁) 2億6,135万円 積荷(呉服・洋服・毛布) 1994年7月(神戸地裁)
4億5,381万円 後遺症 2016年3月(札幌地裁) 1億3,450万円 店舗(パチンコ店) 1996年7月(東京地裁)
4億5,251万円 後遺症 2017年7月(横浜地裁) 1億2,036万円 電車・線路・家屋 1980年7月(福岡地裁)
4億3,961万円 後遺症 2016年12月(鹿児島地裁) 1億1,798万円 トレーラー  2011年12月(大阪地裁)

参考:自動車保険の概況2018年度版146-147頁(2019年4月発行)|損害保険料率算出機構

ご覧の通り、人身事故のみではなく物件事故でも数億円以上の高額賠償が命じられた判決事例があり、自賠責保険だけでは十分な補償が受けられず、補填できない分を自己負担で支払わなければなりません。

バイク保険に加入していれば自己負担額を可能な限り低くできますが、2020年2月時点の最新データによると、バイク保険の加入率は全体の約4割程度に留まっているのが現状です。

バイク保険加入率(2018年3月末時点)
補償種目 付保台数 普及率
2018年3月末保有車両数 約362万台
対人賠償保険 約153万台 42.3%
対物賠償保険 約156万台 43%
搭乗者傷害保険 約97万台 26.8%
人身傷害保険 約44万台 12.2%
車両保険 約4万台 1.2%

参考:自動車保険の概況2018年度版112-113頁(2019年4月発行)|損害保険料率算出機構

バイク保険の必要性

バイク保険は任意で加入できる保険なので、加入していなかったとしても違法にはなりません。

そのため、バイクや原付に乗る際に必ず加入することになる「自賠責保険」だけで十分と考えている方も少なくありません。

しかし、冒頭でもお伝えした通り、自賠責保険で補償できるのは「被害者の身体的被害のみ」です。

相手が乗っていた車やバイク、自転車、道路脇のガードレールといった「モノ」に対する補償や、自分のバイクや自分自身のケガに対しては一切の補償が適用されないのです。

過去には数億円以上の高額賠償が命じられた事例もあり、軽微な事故でも数十万円の費用はかかってしまうので、自賠責保険だけではとても十分とはいえません。

バイクや原付は利便性が高い一方で、搭乗者の体が外部に露出していることからケガや事故のリスクも非常に高いです。

万が一の事態が起これば自分だけではなく、相手方の治療費やモノの修理費が発生して大きな負担となります。

そういった負担を軽減できるのは「バイク保険」だけなので、バイクや原付に乗る機会がある方は、ぜひともバイク保険への加入を前向きにご検討ください。

バイク保険の補償範囲・特約

自賠責保険だけでは補えない部分をカバーできるバイク保険の補償範囲と特約について分かりやすく解説します。

バイク保険の補償範囲は大まかに分けて3つに分類することができ、それぞれで適用される保障が異なります。

それぞれの内容について、簡単にご説明します。

対人賠償補償(対人賠償保険)

対人賠償保障(対人賠償保険)は、バイクによる事故で相手にケガを負わせたり死なせてしまったりした場合に保険金が支払われる補償です。

ここでいう「相手」とは、自身と親族関係にない人のことを指すので、仮に自分の親や子供に対して事故が起きた場合には適用されません。

また、相手のケガや死亡に対しての補償なので自分だけにケガがあった場合でも本補償が適用されないのでご注意ください。

対人賠償補償で支払われる金額の上限は、保険加入時に自分で設定できるケースが大半です。

自動車保険の概況2018年度(2017年度統計)によれば、対人賠償補償に加入している99.1%の人が上限を「無制限」に設定していることが分かっているので、加入する際の参考にしてください。

ファミリーバイク特約

ファミリーバイク特約は、自動車保険などにオプションとして付けられる特約のことです。

家族がバイクや原付を運転しているときの万が一の事態に備えられますが、特定の車種でしか適用されません。

以下、ファミリーバイク特約の補償対象と対象車種をご覧ください。

ファミリーバイク特約の補償対象と対象車種
補償対象 対象車種
  • 対人賠償:相手のケガや死亡時の補償
  • 対物賠償:物品に対する補償
  • 人身傷害:自分自身や同乗者のケガ、死亡時の補償

 ※人身傷害はオプション加入が必要なケースが大半です 

  • 125cc以下のミニバイク
  • 50cc以下の三輪以上の自動車
  • 1家庭で上記に該当するバイクを2台以上所有してい場合は全てのバイクが対象

125cc以下のミニバイクや50cc以下の三輪以上の自動車に該当する車種ならば他人から借用している場合でも適用可能なので覚えておきましょう。

対物賠償補償(対物賠償保険)

対物賠償補償(対物賠償保険)は、バイクによる事故が原因で相手の自動車やバイク、持ち物(スマホなど)、道路上のガードレール、店舗のドアや窓を破損してしまった場合の修理費用に対して保険金が支払われる補償です。

ただし、家族以外の他人のみが対象なので、自分自身の持ち物やバイク、家族の持ち物の破損に対しては適用されません。

対人賠償補償で支払われる金額の上限は、保険加入時に自分で設定できるケースが大半ですが、ほとんどの人は上限値として「無制限」を選択しています。

自賠責保険では「モノ」に対する補償が一切受けられないので、万が一の事態に備えて対人賠償保険と合わせて加入することをおすすめします。

対物超過修理費用補償

対物超過修理費用補償は、相手の自動車やバイクの修理費用として対物賠償補償だけでは賄えなかった場合に保険金が支払われる補償です。

対物賠償保険の補償限度額は、支払対象における法律上の時価額が限度なので、実際の修理費用の全てを賄いきれないケースがあります。

たとえば、相手のバイクの修理費用が30万円だったとしても、法律上でのバイクの時価額が20万円だった場合、対物賠償保険では20万円までしか補償できません。

対物超過修理費用補償に加入していると、上記のケースでいえば残りの10万円が補償されるので万が一の場合でも自己負担を限りなく減らすことができます。

搭乗者傷害補償

搭乗者傷害補償は、バイクによる事故で自分自身または同乗者に対するケガや死亡時の補償です。

対人賠償保険では自分自身の補償が適用されませんが、搭乗者傷害補償に加入していれば、契約時に決めたバイクでの事故に限り補償が受けられます。

「人身傷害補償」と似た内容の補償ですが、搭乗者生涯補償は契約時のバイクのみ、人身傷害補償は契約時のバイク以外や歩行中の事故であっても補償が適用されるといった違いがあります。

なお、支払われる保険金はケガの症状や部位などによって支払金額が決まっているので、治療費として実際に掛かった費用に関わらず定額が支払われるという点にはご注意ください。

人身傷害補償

人身傷害補償は、バイクによる事故で自分自身または同乗者がケガや死亡した場合に保険金が支払われる補償です。

上述の「搭乗者傷害補償」と同じく、対人賠償補償では補えない自分自身に対する保障を用意することができます。

契約時のバイク以外での事故や歩行中の事故だとしても補償されるので、人身傷害補償のほうがオールマイティーな補償だといえるでしょう。

ただし、実際に支払われる保険金は、治療のために実際にかかった費用を補償する「実損払い」や、死亡時・生存時における収入から計算した「遺失利益」で支払われるので定額ではありません。

また、搭乗者傷害補償とは同時契約できない場合もあるので、本補償に加入する際は内容をしっかりと確認してからお申し込みください。

自損事故補償

自損事故補償は、バイクによる「単発事故」や自身の過失割合が10(100%)の場合に、自分自身や同乗者のケガ・死亡に対して保険金が支払われる補償です。

費用を請求する相手がいない場合に限定された補償で、「人身傷害補償」に自損事故補償が組み込まれているケースが多いです。

実際に支払われる金額は本補償で定義された金額が定額で支払われるので、人身傷害補償とは若干内容が異なります。

ですが、補償内容がほぼ同じであるため、基本的には個別に加入する必要のない補償だといえます。

無保険車傷害補償

無保険車傷害補償は、バイクによる事故で自分自身がケガまたは死亡した場合に相手がいかに該当した場合に保険金が支払われる補償です。

無保険車傷害補償で保険金が支払われるケース

  • 相手に賠償の支払い責任があるのに賠償金が支払われない(飲酒運転が原因で保険金が支払われないなど)
  • 相手がバイク保険に加入していない

簡単にいえば、相手から賠償金が支払われなかった場合を想定した「保険金の支払い先が自分自身」の補償です。

支払われる保険金は、自分で設定した金額を上限として、相手の自賠責保険で支払われる賠償金額を差し引いた金額が支払われます。

車両保険

車両保険は、バイクによる事故だけではなく、災害やいたずらが原因で修理費用が発生した場合に保険金が支払われる補償です。

契約時に定めた金額を上限として、修理費用や修理内容によって実際に支払われる金額が変わります。

車両積載動産補償

車両積載動産補償は、バイクの運転中に発生した事故が原因で自分自身の持ち物が破損した場合に補償が適用される特約です。

相手がいる事故の場合は、相手の対物賠償補償で補償されるケースが多いですが、自身の過失割合が10の場合や短髪事故の場合には補償が適用されません。

そうした場合でも補償されるのが「車両積載動産補償」です。

補償の対象は日常生活で使用する機会が多いスマホやカメラ、バッグ、衣類などです。

ただし、保険商品によって補償対象が変わってくるので加入する際はしっかりと中身を確認してからお申し込みください。

弁護士費用特約

弁護士費用特約は、バイク事故での示談交渉を弁護士に依頼した場合の費用を補填できる特約のことです。

事故における法律は非常に複雑でプロの専門家である弁護士に相談をしたいと考える方は多いでしょう。

その際に必要な弁護士費用を補填できるので、万が一の場合でも安心して対応することができます。

他車運転特約

他車運転特約は、名前の通り契約時のバイク以外のバイクを運転しているときの事故に対する補償です。

通常、借り物のバイクを運転しているときに発生した事故は、借りているバイクの保険が適用されます。

他車運転特約は、その際に自分が契約しているバイクの保険から保険金が支払われるようにするための特約です。

ただし、家族のバイクやレンタルバイク、普段からバイクを借りる機会が多いなど、本補償が適用されないケースもあるので加入する際はご注意ください。

バイクの盗難保険

一般的な自動車保険には盗難保険が付いていますが、バイク保険では盗難保険が付いていないことが多いです。

理由は、自動車に比べてバイクのほうが盗難の被害に遭うケースが多いためです。

自分のバイクに盗難保険をかけておきたい場合は、バイク保険とは別にバイク販売店で加入の手続きをする必要があります。

稀に、バイク保険でも盗難保険を付けられる場合がありますが、保険料が割高になってしまうので、毎月の保険料とのバランスを見て盗難保険を使えるか否かを決めるのが良いでしょう。

バイク保険と自賠責保険の違い

バイク保険は、自賠責保険ではカバーできない分を補償するための保険です。

しかし、冒頭でお伝えしたようにバイク保険の加入率は全体の約4割程度と、2〜3台につき1台しかバイク保険に加入していないのが実情です。

バイク保険に加入される方が少ない理由として、必ず加入することになる「自賠責保険」の補償内容をしっかりと理解されている方が少ないからだと考えられます。

そこで、この項目で「バイク保険」と「自賠責保険」の違いを明確化していきましょう。

バイク保険と自賠責保険の違い
補償内容 バイク保険 自賠責保険
相手 対人賠償(ケガ・死亡時) あり

あり(ただし上限付き)

・ケガ:最大120万円まで・死亡時:最大3,000万円まで・後遺障害:最大4,000万円まで

対物賠償(バイク・物の破損) あり なし
自分自身、同乗者 対人賠償(ケガ・死亡時) あり なし
対物賠償(バイク・物の破損) あり なし
その他 無保険車傷害 あり なし
ロードサービス あり なし
弁護士費用 あり なし

バイクや原付に乗る際に強制的に加入することになる「自賠責保険」は、相手のケガや死亡時しか補償が適用されません。

また、補償される金額には上限が付いているので、場合によっては十分な補償が受けられない可能性もあります。

一方のバイク保険では、様々な事態に備えた補償を準備しておくことができるので、万が一のことが起こったとしても金銭面では安心です。

ただし、保険会社によってバイク保険の内容は違うので、バイク保険に標準装備されている補償があればオプションとして付加する必要がある補償もあります。

バイク保険を選ぶ際は、補償内容までしっかりと確認した上で申し込むようにしてください。

自分に合ったバイク保険の選び方

バイク保険は多くの保険会社が販売していますが、自分に合ったバイク保険を選ぶために重視してほしいのは以下の2点です。

これからバイク保険を選ぼうと思っている方はぜひ参考にしてください。

補償内容・補償範囲を決める

バイク保険を選ぶ際は、どういった事態に備えてどこまでの保障を用意するかを決める必要があります。

バイク保険に加入する目的を大まかに分けると、以下の5つに分類することができます。

バイク保険に加入する目的
何に対して備えたいのか 主に必要な補償内容
相手のケガや死亡時の補償 対人賠償補償
相手の持ち物や建物に対する補償 対物賠償補償
自分自身や同乗者のケガ・死亡時の補償 人身傷害補償自損事故補償など
自分のバイクや持ち物に対する補償 車両保険車両積載道産補償など
示談交渉をするときの補償 弁護士費用特約

 上記を参考にして、自分自身がどういった事態に備えておきたいのかを決めてからバイク保険を選ぶとスムーズに決めることができるでしょう。

補償範囲に関してどうすれば良いかわからないという方は、気になる保険を販売している保険会社やお近くの相談所、ファイナンシャルプランナーへの相談をご検討ください。

自身の条件に合わせて、バイク保険を比較する

バイク保険は、被保険者の免許証の色(ゴールドやブルーなど)、等級、主に運転する都道府県によって、同じ補償内容でも毎月の保険料が変わってきます。

そのため、バイク保険に申し込む前にご自身の条件における保険料の見積もりを複数社から取り寄せておくのがおすすめです。

人によって最適な保険商品は異なるので、ご自身の条件や状況に合わせてバイク保険を比較するようにしましょう。

迷ったときは、補償内容以外のサービスも比較しよう

これまでに解説してきた「補償内容・補償範囲を決める」「自身の条件にあったバイク保険を比較」の2点を抑えておけば、大半の方はご自身に最適なバイク保険を選ぶことができるかと思います。

ですが、それでもどのバイク保険にするか迷ってしまったときは「補償内容以外のサービス」も視野に入れて比較・検討していきましょう。

バイク保険は、保険会社によって補償内容以外にも「レッカーサービスの無料利用」や「新品・中古・車種を問わない」な特典が異なります。

どうしてもバイク保険が選べない方は、自分にとって使いやすい特典が付いている保険を選ぶようにしてみてください。

バイク保険を安く契約するには?

最後に、誰もが気になる「バイク保険を安く契約するためのお得な方法」をお伝えして終わりたいと思います。

バイク保険を安く契約する方法は全部で5つあります。

補償内容(保険金額)を抑える

バイク保険の補償内容は、支払われる保険金額の上限を選べるなど自分で決められる場合があります。

その際、保険金額を少なく設定すれば毎月の保険料を安くすることができます。

ただし、バイク保険は万が一の事態に備えて加入するものなので、補償内容を絞りすぎて十分な保障が受けられなくなっては本末転倒です。

特に、人身事故や物件事故では数億円以上もの高額賠償となった事例もあるため、少なくとも「対人賠償補償」や「対物賠償補償」では上限金額のない「無制限」を選んでおくと安心です。

補償の範囲を絞る

バイク保険の補償範囲を絞ることでも保険料を節約することができます。

たとえば、バイクを運転するのが自分しかいない場合は「自分の年齢」に絞って補償を選ぶことで保険料が抑えられます。

「バイク保険の補償対象は家族に対しても必要か?」など、条件を細く設定した上でバイク保険を選んでみてください。

免責金額を多めに設定する

免責金額とは、事故が起きた場合の賠償額のうち、あえて自己負担として支払う金額のことです。

免責金額を多めに設定すれば、保険会社が支払う保険金が少なくなるので、その分の保険料を安くすることができます。

とはいえ、万が一事故が起きた場合は免責金額で設定した金額を支払わなければならなくなってしまうので、設定する金額には気をつけましょう。

インターネット経由で契約する

近年では、インターネット経由でバイク保険に加入することで毎月の保険料が安く抑えられる商品が登場しています。

最寄りの相談窓口やバイクの販売店舗などの実店舗で加入するよりも、人件費が必要ない分、保険料が割引されることが多いです。

バイク保険についての疑問がなく、とにかく保険料を節約したいという方にオススメの申込方法です。

バイク保険を乗り換える際は等級も引き継ぐ

等級とは、保険契約時に過去の事故歴に応じて、保険料の割引・割増を適用するための、1〜20の数字で分けられた区分のことです。

はじめて自動車保険を契約するときは誰もが6等級からスタートし、自動車保険を1年間使わなかった場合は翌年度の契約時に等級がひとつ上がります。

保険会社によって等級による割引率は異なりますが、数が大きければ大きいほど割引率も増えていきます(20等級で最大6割超の割引)。

等級はバイク保険を乗り換えたり加入を中断したりしていても引き継ぐことができるので、今までに自動車保険に加入していた事がある場合は忘れずに等級を引き継ぐようにしましょう。

まとめ

以上、バイク保険の補償内容や選び方、安く契約するための方法について解説してきました。

バイク保険は、自賠責保険では負担できない「モノ」や「自分自身のケガ」を補償するための任意加入ができる保険です。

自賠責保険だけでは補いきれない高額な賠償金が発生するような事故の場合でも自己負担を減らすことができるので、バイクに乗る機会が多い方は、ぜひとも加入しておくことをおすすめします。

とはいえ、数多くの保険会社がバイク保険を販売しているので、以下の選び方を参考にしてご自身に合ったバイク保険をお探しください。

もし、この記事を参考にしても「自分だけではバイク保険を選べない」「誰かに相談をしながら保険を選びたい」という方は、プロの専門家であるファイナンシャルプランナーへのご相談をご検討ください。

この記事の執筆者

中村 翔也

携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
この記事の監修者

石田 直樹

ソニー生命、東京海上日動あんしん生命保険、保険代理店等、保険業界を28年間勤務。支社長や管理職を経験、200回以上のセミナーや研修講師の登壇経験あり。その知識を活かし、もっと多くの人に保険の必要性を正しく理解してもらいたい!という思いを胸に、ナビナビ保険の事業立ち上げメンバーとして異業種のIT企業に転職し、現在に至る。
所有資格
AFP資格、TLC(生保協会認定FP)資格
この記事の編集者

ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。
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