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専業主婦の生命保険の必要性は?気になる加入率と保険の選び方・見直し方

生命保険は、万が一の場合の経済的リスクに備える商品です。

専業主婦(主夫)の場合、世帯収入への影響が大きくないことや、平成29年より一定の条件を満たせば専業主婦の万が一の場合に対しても遺族年金が支給されるようになったことから、専業主婦の生命保険の必要性を疑問に思う人も多いでしょう。

専業主婦の生命保険への加入必要性は各家庭状況によって異なりますが、最も検討すべき生命保険は「医療保険」です。

自分が病気やケガになった場合のリスクには備えておく必要性が高いといえます。

専業主婦であっても自分は生命保険の必要性が高いのか、また必要性が高い場合はどのような生命保険に加入検討すべきかわかりやすく解説します。

専業主婦(主夫)が生命保険の加入・見直しの必要性が高いケース

専業主婦であっても生命保険の必要性が高いケースは以下のとおりです。

専業主婦(主夫)に生命保険が必要になるケース

  • 幼い子供がいる
    • ベビーシッターサービスの利用必要性が高い場合
    • 家事代行サービスの利用必要性が高い場合

専業主婦に万が一のことがあった場合でも、パートナーは仕事を続け生活を維持していく必要があります。

夫婦だけで生活をしているのであれば生活は維持できる可能性は高いですが、幼い子供がいる場合はより慎重にリスクに備える必要性が高いです。

ベビーシッターサービスや家事代行サービスが必要な場合は、それらの費用を「死亡保障」がついている生命保険で担保できていれば、万が一の場合でも安心して生活を維持できるでしょう。

専業主婦に必要性の高い保険は「医療保険」

専業主婦(主夫)に万が一のことがあっても世帯収入への影響は少なく、幼い子供がいないのであれば死亡保障の必要性は高くありません。

しかし、専業主婦であっても病気やケガによる入院や手術の医療費には備えておくほうがいいでしょう。

直近の入院時の1日あたりの自己負担費用と入院日数の平均は以下のようなデータが発表されています。

直近の入院時における1日あたりの平均入院日数の円グラフ

【直近の入院時】 1日あたりの入院に関するデータ

  • 1回あたりの入院日数:平均15.7日
  • 入院1日あたりの自己負担費用:平均23,300円

※生命保険文化センター発表の資料『令和元年度 生活保障に関する調査』

この平均値データで単純計算をすると、1回あたりの入院の自己負担額は「約365,810円」となります。

これらの自己負担額を貯蓄だけで賄うことができるのであれば医療保険の必要性は高くありません。

しかし、もし貯蓄だけで賄うことが難しいと感じる場合は、医療保険の加入を検討することをおすすめします。

医療保険の保障額の考え方・ポイント

民間医療保険の必要保障額の考え方

医療保険に加入するにあたり必要保障額を決めるには、まず以下のポイントについて考えましょう。

医療保険の保障額のポイント

  • 入院した際の自己負担額はいくらになるか
    • 高額療養費制度を利用した場合、1ヵ月あたりの負担上限額はいくらになるのか
  • どこまでを医療保険にてカバーするか

日本には公的医療保険として高額療養費制度があります。

「高額療養費制度」とは?
1ヶ月(1日から末日まで)の医療費の自己負担が、個人の収入によって決まった上限額を超えた場合、超過分が払い戻される制度のこと

高額療養費制度は収入によって自己負担額の上限額が異なるため、自分自身の上限額はあらかじめ確認しておく必要があります。

また、高額療養費制度には以下のような適応外となる費用があり、これらの費用は全額自己負担となります。

公的社会保険でカバーできない費用

  • 先進医療技術料や自由診療
  • 入院中の差額ベット代
  • 食事代
  • 日用品代 など

これらの費用を、医療保険で備えるのか貯蓄で賄えるのかは検討しておく必要があります。

さらに詳しい医療保険の選び方や、高額療養費制度について知りたい人は以下の記事もご確認ください。

余裕があれば、がん保険への加入も検討する

がんの罹患率は年齢によって異なり、30代後半から40代は、男性よりも女性の方が高い傾向にあります。

国立がん研究センターがん対策情報センター「がん登録、統計」

データ引用:国立がん研究センターがん対策情報センター「がん登録・統計」

医療保険に加入していれば、がんに罹患した際も保障を受けられます。

ただ、近年はがんの治療法が日進月歩で進化しており、先進医療による治療法も選択肢の一つとなっています。

ただ先進医療は健康保険適用外であり、数百万~数千万円の治療費が全額自己負担となります。

このようなリスクを考慮すると医療保険に加入したうえで、余裕がある人はがん保険への加入や、特約(がん特約・先進医療特約)の付帯を検討することをおすすめします。

「特約」とは?
通常の主契約に付帯するオプションのこと

がん保険と医療保険の違いや、選び方のポイントは以下の記事を参考にしてください。

【統計データ】専業主婦の約8割が生命保険に加入

生命保険文化センターが実施した調査によると、専業主婦の生命保険加入率は「78.6%」でした。

生命保険の加入率(全生保)
夫の加入率 妻の加入率 夫婦ともに加入
夫就労・妻無職 90.1% 78.6% 77.6%
共働き(妻はパート・派遣) 92.4% 83.8% 81.9%
共働き(妻はフルタイム) 90.4% 83.5% 82.0%

※全生保は民保(がんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む参考:平成30年度『生命保険に関する全国実態調査』

約8割の専業主婦が生命保険に加入しているものの、世帯主や共働きの妻と比較するとその割合はやや低い傾向にあるようです。

生命保険加入状況を「妻の年収別」にみてみると、妻の年収に概ね比例し生命保険への加入率も高くなっていることがわかります。

【調査データ】妻の年収別 妻の生命保険加入状況の棒グラフ

参考:生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」

妻の医療保険の入院給付金日額は平均8,400円

妻の入院給付金日額を表した円グラフ

生命保険文化センター 「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」

医療保険に加入している妻は、入院給付金(日額)の保障額をいくらくらいに設定しているかを確認しましょう。

生命保険文化センターの調査によると、妻の医療保険の入院給付日額の平均は「8,400円」でした。

保障金額の分布は「入院給付金日額 5,000円~7,000円未満」が29.7%最も多く、次いで「10,000円~15,000円未満」が18.6%となっています。

結婚を機に専業主婦になる場合はパートナーの生命保険と一緒に見直す

結婚のタイミングで仕事を辞めて専業主婦になる人の場合は、結婚時にパートナーの生命保険と合わせて見直すことをおすすめします。

専業主婦になると自分の収入がなくなり、生活費の全てをパートナーの収入でまかなうことになります。

もしパートナーに万が一の場合、生活が立ち行かなくなる可能性があるため、自分の生命保険だけではなくパートナーの生命保険もあわせて見直すことで、万が一に備えましょう。

まとめ

この記事では、専業主婦にも生命保険が必要性について大切なポイントを振り返りましょう。

この記事のポイント

  • 専業主婦の場合、世帯収入に大きな影響はないため死亡保障の必要性はそれほど高くない
    • 妻に万が一の際に、ベビーシッターサービスや家事代行サービスなどの利用料が必要になる場合は死亡保障のある生命保険への加入を検討する
  • 専業主婦に必要性の高い保険は「医療保険」
  • 余裕があるならがん保険への加入や特約の付帯も検討する

保険は万が一の際に自分や家族を経済的なリスクから守る大切なパートナーです。

万が一の際の経済的影響を具体的にイメージし、貯蓄で賄える範囲や保険でカバーしたいのかを検討することで、自分に合った必要保障額や保険の必要性がみえてきます。

また、自分自身の生命保険だけではなく、パートナーが加入している生命保険も一緒に見直しをし、世帯としてプランニングすることが大切です。

適切な生命保険や保障額を自分で設定することが難しいと感じる人は、ぜひお金・保険のプロであるファイナンシャルプランナーへの無料相談を検討してください。

この記事の執筆者
曽我部 三代
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士2級, 生命保険募集人・損害保険募集人
保険業界に強い、ファイナンシャルプランナーです。多くの顧客を抱え、税金対策・相続対策を視野に入れたプランニングを行っています。2013年より、金融関連記事のライターとしても活動中。
この記事の監修者
石田 直樹
所有資格
AFP資格、TLC(生保協会認定FP)資格
ソニー生命、東京海上日動あんしん生命保険、保険代理店等、保険業界を28年間勤務。支社長や管理職を経験、200回以上のセミナーや研修講師の登壇経験あり。その知識を活かし、もっと多くの人に保険の必要性を正しく理解してもらいたい!という思いを胸に、ナビナビ保険の事業立ち上げメンバーとして異業種のIT企業に転職し、現在に至る。
この記事の編集者
ナビナビ保険編集部
ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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