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持病や既往症があっても保険に入れる?加入前にチェックすべきポイント

生命保険に加入するときは、保障の対象となる人(被保険者)の健康状態を告知する必要があり、保険会社は告知された内容を元に、加入を引き受けるかどうかの診査を行います。

もし、健康状態が保険会社の引受基準を満たしていなかった場合は、保険に加入できない仕組みです。

しかし、持病がある人や、過去に大きな病気を患ったことがある人でも、自分に合った保険に加入できる可能性はあります。

健康状態に不安がある人でも加入できる可能性のある保険や、選ぶ際の注意点について解説します。

持病のある人が加入できる保険の種類

持病のある人が生命保険に加入する場合、以下の順番で検討しましょう。

1〜3になるに従って、健康告知の基準が緩くなる代わりに、保険料が割高になります。

通常の生命保険でも、告知に該当項目があるから必ず加入を断られるわけではなく、告知内容によっては特別条件付きで加入を認められる場合があります。

特別条件付きで通常の生命保険に加入できたにもかかわらず、引受基準緩和型や無選択型から検討して加入すると、割高な保険料での加入となってしまう可能性があります。

そのため、持病がある人でもまずは通常の生命保険を検討し、加入不可だった場合や適用される特別条件に納得できない場合に、引受基準緩和型を検討しましょう。

引受基準緩和型も加入が難しい状況になってから無選択型を検討することで、割高な保険料を支払って保険に加入する事態を回避できます。

持病のある人が生命保険を見直す場合

「保障内容が合っていない」「保険料が高い」といった理由で加入済の生命保険の見直しをする場合も、特別条件付きの生命保険から順番に検討していくといいでしょう。

持病があっても、場合によっては特別条件付きの生命保険に乗り換えた方が、現在もしくは生涯の保険料負担が下がることもあります。

現在加入している保険に不満がある場合は、持病があるからといって諦めずに、より有利な保険に乗り換えられないか検討してみて下さい。

特別条件付きの通常の生命保険

特別条件とは、保険会社に加入を認めてもらったものの、保険金を支払うリスクが高い健康状態であると保険会社が判断した場合に、保険契約に対して適用される特別な条件のことです。

もし、特別条件付きで生命保険への加入が認められる場合は、適用される特別条件が書かれた「特別条件承諾書」の内容を確認し、署名や捺印が必要です。

通常の生命保険において、適用される可能性のある特別条件は以下の3つです。

通常の生命保険で適用される可能性がある特別条件

健康状態が同じでも、どの特別条件が適用されるかは保険会社によって異なり、告知内容によっては特別条件が複数適用される場合もあります。

また、不慮の事故や保険会社が指定する感染症は、特別条件の対象外です。

【条件1】特定疾病・特定部位不担保法|体の一部や特定の病気は保障対象外

「特定疾病・特定部位不担保法」とは?
過去にかかったことのある病気と関わりのある身体の一部や疾病が保障の対象とならない特別条件

主に医療保険を契約した際に、付帯される可能性がある特別条件のひとつです。

特定疾病・特定部位不担保法が適用されると、特定の部位や疾病の治療で入院や手術などの治療を受けても、保険金や給付金の支払い対象となりません。

例えば、過去にぜんそくを患って治療を受けていたために、肺に関する疾病について5年間不担保となった場合、保障開始から5年間は肺に関する疾病で入院や手術を受けても給付金を受け取れません。

また、不担保となる期間が満了する日をまたいで入院した場合は、満了日の翌日が入院を開始した日とみなされて、入院給付金が支払われます。

【条件2】特別保険料徴収法|保険料が通常より割増される

「特別保険料徴収法」とは?
通常よりも保険料が割高になる特別条件のこと

例えば、健康な人が加入すると5,000円の保険料が、持病がある人が加入すると6,000円に割増となる、といった特別条件です。

割増される保険料の額は、過去にかかった疾病の種類や最近の健康状態、完治から経過した期間などによって決まる仕組みで、死亡保険・医療保険のどちらでも適用される可能性があります。

割増された保険料は、部位不担保とは異なり加入期間を通じて適用されたままです。加えて、上乗せされた保険料については解約返戻金はありません。

ただし、保険料払込免除が適用された場合は、本来の保険料と同時に割増された保険料についても支払いが免除されます。

【条件3】保険金削減方法|一定期間保険金が減額される

「保険金削減方法」とは?
主に死亡保険において、一定期間中に死亡や高度障害に該当した場合に支払われる保険金額が、保険会社の定める一定の割合で削減される特別条件

削減される保険金は、加入から1年以内の保険金支払いでは85%の削減、3年以内なら55%の削減、5年以内で20%の削減、という風に加入期間の経過によって削減される保険金の割合が低下していきます。

削減される期間は、健康状態によって1〜5年の間で変動します。削減期間が終了すると、保険金が満額支払われるようになる仕組みです。

引受基準緩和型・限定告知型の生命保険

「引受基準緩和型・限定告知型生命保険」とは?
保険会社へ告知する項目が少なく引受基準も緩いため、持病がある人でも加入しやすい保険

よくテレビCM等でも見かける「持病がある人でも加入できる保険」は、引受基準緩和型生命保険のことを指します。

通常の生命保険(医療保険)では、過去一定期間における入院・手術の経験や、治療した病気の経過など、複数の項目を告知する義務があります。

また、医師による診断書や健康診断結果の提出が必要な場合もありますが、一方で引受基準緩和型保険の告知項目は、以下のように「はい/いいえ」で答えられるものが多く、通常の生命保険と比較しても加入のハードルが低く設定されています。

引受基準緩和型保険の告知項目の一例

  • 直近3ヶ月以内に医師による入院・手術・検査をすすめられたことがありますか?
  • 過去2年以内に入院または手術をしたことがありますか?
  • 過去5年以内にがん(悪性新生物)で入院手術を受けたことがありますか?

保険会社によって内容は異なるものの、引受基準緩和型医療保険の告知項目は少数に絞られており、診断書や健康診断結果を提出する必要もありません。

引受基準緩和型生命保険は、持病の悪化でも保障される場合がある

通常の生命保険は、保障が開始されるより前に患った病気については保障されません。

また、特別条件付きの生命保険で、特定疾病・特定部位不担保が適用されると一定期間は保障の対象外となります。

一方で、引受基準緩和型生命保険では、すでに抱えている持病が悪化した場合や再発した場合も中には保障されるケースもあります。

既に病気を抱えている人は、抱えている病気の悪化や再発による入院・手術が特に不安なのではないでしょうか。

引受基準緩和型生命保険は、保障期間が終身タイプのものも販売されているため、持病の悪化や再発に対して、一生涯備えることも可能です。

引受基準緩和型保険を取り扱う保険会社や保障範囲が拡大している

2020年においては、引受基準緩和型の生命保険を取り扱う保険会社が増えています。

特に、引受基準緩和型の医療保険においては選択できる保障内容が幅広くなっており、保険料や告知以外は通常の医療保険とほぼ変わりません。

例えば、一定期間保険金を請求しなかった場合に還付金やお祝い金を受け取れるもの、短期間の入院で一時金が受け取れるものなどさまざまな保障内容があります。

また、所定の条件を満たすと保険料が割引されるものもあり、健康状態に不安がある人でも割安で加入できる可能性があります。

このように持病がある人でも、自分に合った保障を選びやすくなってきています。

引受基準緩和型・限定告知型の生命保険の注意点

先述したとおり、引受基準緩和型の生命保険は、加入から一定期間の保険金額が削減される場合があるため注意が必要です。

例えば、引受基準緩和型の医療保険では、加入から1年間は入院した場合の保障である入院給付金の日額が半分に減額されることがあります。

その場合、入院給付金日額を5,000円に設定していても、加入から1年間は入院しても給付金は半額の2,500円となります。

一方で、2020年2月時点では、保険金額が削減されないタイプの引受基準緩和型保険を販売する保険会社が増えています。

そのため、引受基準緩和型の生命保険を比較・検討する際は、保険金削減期間の有無や内容について必ず確認しましょう。

無選択型・無告知型の生命保険

「無選択型・無告知型の生命保険」とは?
健康状態にかかわらず、加入時の告知や医師の審査、健康診断結果の提出などが全く必要ない生命保険

引受基準緩和型保険は、告知すべき項目が少ないものの、保険会社の診査に通過できない可能性はゼロではありません。

特に、がんのような重度な疾病やうつ病のような完治が難しい疾病にかかると、引受基準緩和型保険にも加入できない可能性があります。

無選択型の生命保険であれば、健康状態を保険会社に知らせる必要がないため、引受基準緩和型生命保険に加入できないような人でも加入が可能です。

また、引受基準緩和型保険で申し込んだものの、健康状態の診査に通過しなかった場合に、無選択型保険での引受となる保険も存在します。

無選択型保険で加入できる年齢も「40〜80歳まで」のように高めに設定されていることもあり、高齢者にとっても有効な選択肢となるでしょう。

無選択型・無告知型の生命保険の注意点

無選択型保険は、加入時に告知が必要ない代わりに、引受基準緩和型保険よりもさらに割高な保険料設定となっています。

また、保障が削減される期間や、設定可能な保障額、持病に対する保障内容など厳しい上限や条件が設けられています。

例えば、無選択型の死亡保険の場合、保障開始から1〜2年は死亡しても払い込んだ保険料分と同じ金額の保険金しか支払われない場合があります。

また、加入期間中を通じて病気による死亡保障額が交通事故での死亡よりもかなり低く設定される場合もあります。

設定できる死亡保障額も数十万〜数百万円程度であるため、小さなお子様がいる世帯主の死亡保障額にしては不足する可能性が高いです。

そのため、無選択型生命保険への加入を検討する場合は、保険内容や加入条件を他の保険よりも入念に確認してから加入しましょう。

また、無選択型生命保険しか選択肢がない場合は、以下のように選択肢の幅を広げてみるのもひとつの方法です。

無選択型生命保険しか選択肢がない場合の対処法

  • 体の状態が落ち着くまで待ってから通常の生命保険や引受基準緩和型生命保険への加入を検討する
  • 緊急時に備えて貯蓄をする
  • 万一の場合は親や兄弟など近しい人の力を借りられるように事前に依頼しておく

なぜ、持病があると健康な人と同じ条件で保険に加入しにくいの?

生命保険は、保険に加入している人の間で公平性を保たなければ成立しません。

保険に加入する人は、年齢や性別が異なり、死亡する確率や病気になる確率も人それぞれです。そのため、保険料は個人の年齢や健康状態などによって保険金を支払う確率を元に決まります。

持病がある人は、健康な人と比較して保険金や給付金が支払われる確率が高くなります。

持病がある人と、健康な人の加入を引き受ける基準や保険料を同じにしてしまうと、契約者の間で不平等が生じてしまい保険が成り立たなくなるのです。

例えば、末期がん患者のような保険金を支払うリスクが著しく高い人の加入を認めてしまうと、保険会社が支払う保険金の額が増えて加入者から支払ってもらう保険料よりも多くなってしまいます。

そのため、保険の申し込み時に保障の対象となる人の健康状態を状態告知してもらい、保険会社の定めた基準を満たしていない場合は加入を断っているのです。

持病を隠して保険に加入したら?

もし、持病を隠し通して保険に加入できても、保険金が支払われない可能性があります。特に、悪質な場合は支払った保険料が一切戻ってこないこともあるため、告知義務違反は絶対にしてはいけません。

保険会社は、保険加入を引き受けるか判断する際、告知項目だけを元に判断します。また、保険金や給付金を支払うタイミングでは、過去の病歴について調査されるケースがあります。

そのため、保険加入時の告知は、健康状態についてありのままを正直に申告しましょう。加入時に健康状態を確認する生命保険面接士と面談をする場合も、決して嘘をついてはいけません。

また、告知していない項目があるだけで、告知義務違反を問われる可能性があります。加えて、保険会社の営業職員に口頭で告げただけでは告知をしたことにはならないので、告知書にできるだけ詳細に記入しましょう。

もし、告知が必要にもかかわらず忘れていた場合は、保険会社に連絡して追加告知の対応を行うことができます、必要であるにもかかわらず追加告知をしなかった場合も告知義務違反を問われるので、気づいた時はすぐに保険会社に連絡しましょう。

告知内容や加入引き受け基準は保険会社によって大きく異なる

保険会社によって運営にかかる経費や、保険料の計算方法は大きく異なります。そのため、生命保険に加入する際は、複数の保険会社の商品を比較検討することが大切です。

例えば、ある保険会社では、通常の生命保険に特別条件付きで加入できたとしても、別の保険会社では、引受基準緩和型でしか加入できないケースもあります。

保険会社は、保険の加入を引き受ける基準を公表しているわけではありません。保険に詳しくない人が、最も適切に加入できる保険会社を自力で探し出すのは困難です。

そこで、持病がある人が自分に合った保険を探す時は、保険のプロや専門家の知識を借りると、より効率的に自分に適した生命保険を見つかる確率が高まります。

特に、特別条件付きの生命保険を選ぶときは、過去に数多くの契約を取り扱ってきた保険の担当者に相談するのがおすすめです。

「その状況で加入すると特別条件の〇〇が適用される可能性が高い」といったアドバイスをもらえることがあるからです。

まとめ

持病がある人が生命保険に加入する場合に考えられる保険の種類や選ぶうえでの注意点について解説しました、大切なポイントを再度振り返ります。

持病がある人が保険検討する際のポイント

  • 持病がある場合、以下の順に保険加入を検討する(下にいく程、保険料が割高)
    • 特別条件付きの通常の生命保険
    • 引受基準緩和型生命保険
    • 無選択型生命保険
  • 持病がある人が、健康状態のいい人と比較して保険に加入しにくい理由は、公平性の原則を守る必要があるため
  • 持病を隠して保険に加入すると告知義務違反となり契約が解除となる
    • 特に悪質な場合は支払った保険料が戻ってこないことがあるため絶対にしてはいけない
  • 持病がある人ほど保険に詳しい営業担当者や専門家に相談するのがおすすめ

さらに、持病がある人でも加入できる保険について、それぞれの特徴は以下のとおりです。

持病がある場合の通常の生命保険の特別条件

  • 保険料の割増
  • 特定の部位や疾病の不担保
  • 保険金の削減

引き受け基準緩和型・限定告知型生命保険の特徴

  • 告知する項目が少なく、審査の基準も緩いため持病がある人でも加入しやすい
  • 保険料が割高で一定期間保険金が削減される可能性がある

無選択型・無告知型生命保険の特徴

  • 加入時に告知が全く必要ないため、年齢などの条件を満たしているだけで加入できる
  • 保険料は引受基準緩和型生命保険よりもさらに割高なうえに保障内容も限定的

持病がある人でも、加入できる可能性のある保険はあります。自分に合った保険を見つけるまでに、時間や手間がかかるかもしれませんが、保険の専門家の力も借りながら根気強く探してみましょう。

この記事の執筆者
品木 彰
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士2級, 日商簿記検定3級
大手生命保険会社にて7年半勤務し、チームリーダーや管理職候補として個人営業、法人営業の両方を経験。その後、人材会社で転職コンサルタントとしての勤務を経て、2019年1月よりwebライターとして独立。
この記事の監修者
石田 直樹
所有資格
AFP資格、TLC(生保協会認定FP)資格
ソニー生命、東京海上日動あんしん生命保険、保険代理店等、保険業界を28年間勤務。支社長や管理職を経験、200回以上のセミナーや研修講師の登壇経験あり。その知識を活かし、もっと多くの人に保険の必要性を正しく理解してもらいたい!という思いを胸に、ナビナビ保険の事業立ち上げメンバーとして異業種のIT企業に転職し、現在に至る。
この記事の編集者
ナビナビ保険編集部
ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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