お電話でのお問い合わせ 0120-641-297
10:00〜19:00 土日祝も対応(年末年始を除く)
  1. ナビナビ保険 /
  2. 生命保険 /
  3. 養老保険
更新:2020.09.11 公開:2020.01.22

養老保険とは? メリット・デメリットを理解したうえでの選び方、必要性を解説

養老保険とは? メリット・デメリットを理解したうえでの選び方、必要性を解説

養老保険とは

養老保険の仕組み

養老保険とは、死亡した時または高度障害状態になった時に保険金を受け取れる保険です。

また、養老保険は保険期間が一定の期間に定められており、支払事由がないまま満期を迎えると満期保険金として解約返戻金を受け取ることができます。

多くの商品では満期保険金を今まで支払った保険料の総額と同じか多くなるように設定しているため、万が一に備えながら貯蓄ができる保険ということができます。

生命保険の基本型!定期保険、養老保険、終身保険の違い

生命保険には大きく3つの種類があります。

生命保険の種類3つ

それぞれどのような特徴があるのか、以下の表で解説します。

生命保険の基本型

 

定期保険

養老保険

終身保険

イメージ

定期保険の仕組み

養老保険の仕組み

終身保険の仕組み

特徴

  • 保険料を抑えながら大きな保障を確保できる
  • 自分で期間を決められるので必要な期間のみ保険を持つことができる
  • 死亡保障を貯蓄を同時に確保することができる
  • 満期保険金が支払った保険料と同じかそれよりも多くなる
  • 一生涯、死亡保障を確保することができる
  • 貯蓄性があり、好きな時に解約して解約返戻金を受け取ることができる

保険期間

一定期間(自分で設定)

一定期間(自分で設定)

一生涯

解約返戻金

ないor少ない

あり

あり(養老保険よりは低いことが多い)

保険料

安い

高い(ただし、全て貯められる)

高い(同じ保険金額だと養老保険よりは安い)

満期保険金

ない

あり

なし

定期保険、養老保険、終身保険の最も異なる点は保険期間と貯蓄性で、同じ保険金額の場合、貯蓄性の高い保険は保険料も高くなります。

保険期間は、一般的に長くするほど保険料は高くなりますが、養老保険に限り保険期間が短いほど保険料が高くなります。

無料でお金のプロ(FP)に相談するclick

養老保険のメリット・デメリット

養老保険には主に以下のメリット・デメリットがあります。

それぞれのメリット・デメリットについて詳しく解説しますので、きちんと理解した上で養老保険への加入を検討しましょう。

メリット1. 死亡時と同じ保険金額を満期で受け取り、支払った保険料よりも満期保険金が高くなる場合がある

養老保険の受け取り保険金のイメージ

養老保険は、死亡保険金=満期保険金となるように設定された保険です。

保険期間中に死亡した場合には家族にお金を残せますし、何もなかった場合でも満期で保険金を受け取り老後の資金に充てることができます。

また、養老保険は支払った保険料よりも満期保険金の方が高くなることが多いです。

死亡保障の必要性が高い時期は保険として活かしながら、死亡保障の必要性が低くなった時にまとまった資金が欲しい人はぴったりの保険と言えます。

メリット2. 解約返戻率が高い期間が比較的長い

養老保険や終身保険といった貯蓄性のある保険は支払った保険料が解約返戻金として積み立てられます。

養老保険は、終身保険と比較して保険期間中の解約返戻率が高い商品です。

つまり、終身保険と同じ保険料を支払っていたとしても、解約する時に受け取れる金額は養老保険の方が高くなります。

「解約返戻率」とは?
解約時期により、支払った保険料に対して保険金を受け取れる割合のこと

現在、人気商品となっている解約返戻金抑制型終身保険と比較するとさらに差は広がります。

最終的に保険料の払い込みが終わった後の解約返戻率も終身保険より養老保険の方が高くなるので、貯蓄性を求めるのであれば終身保険よりも養老保険の方が活用しやすいです。

デメリット1. 保障が途中で終了し、更新不可のタイプが多い

養老保険は保険期間が決まっているので、その保険期間が終わると死亡保障がなくなってしまいます。

また、定期保険は多くの商品で更新可能ですが、養老保険はできない場合が多いです。

更新は保険期間が終わった後でも告知なしで同じ保険に加入できるという制度です。

つまり、定期保険であれば保険期間終了後に病気になってしまっても同じ保険に加入することができます。

しかし、養老保険は更新できないので満期終了後に死亡保険に加入したい時は新たに保険に加入することが必要となります。

告知も新たにする必要があり、持病や健康状態によっては保険に加入できないことや保険料が高くなることもあります。

また、養老保険に医療特約などの特約をつけていた場合はその特約も終了してしまうので注意してください。

デメリット2. 支払う保険料が比較的高い

同じ保険金額であれば一般的に定期保険や終身保険よりも養老保険の方が保険料が高くなります。

養老保険の保険料が高い理由は、解約返戻金が比較的高額なためですが、保険料が高くても満期を迎えると保険料が全て戻ってくるというメリットもあります。

実際に養老保険に加入している人の月額保険料をいくらで契約しているかナビナビ保険独自でアンケート調査を行った結果、以下のような結果となりました。

養老保険の月額保険料の設定金額の調査結果グラフ

保険に加入する目的を明確にした上で、長期にわたって保険料を支払うことができるかあらかじめ確認しておきましょう。

無料でお金のプロ(FP)に相談するclick

養老保険の必要性

養老保険の必要性はライフステージや保険に加入する目的によって異なりますが、以下を参考に自身にとって必要か不要か見極めましょう。

養老保険の必要性が高い人

  • 保険も貯蓄もどちらも必要な人
  • 子供が小さい人
  • 貯蓄が苦手な人

養老保険の必要性が低い人

  • 死亡保障が今は必要性低い人
  • 保険金額を高くしたい人
  • 一生涯死亡保険が欲しい人

養老保険の必要性が高い人

養老保険の最大の特徴である死亡保障を確保しながら貯蓄性が高いという点から、保険も貯蓄もどちらも欲しいという人は別々の保険に加入するより養老保険に加入した方が効率的です。

例えば、子供が小さいときには自身に万一のことがあった場合の備えと、将来の教育費などを貯蓄する必要性が高くなるため、別々の保険に加入するよりは養老保険に集約する方が効率的と言えるでしょう。

ただし、養老保険で必要な死亡保障額全てを賄おうとすると、月々の保険料が非常に高くなる可能性がある点には注意が必要です。

そのような場合には、養老保険と定期保険や終身保険を組み合わせることで保険料を抑えることができる場合もあります。

自身のライフステージやどのような場合に備えて保険に加入したいかをファイナンシャルプランナーに相談するのもおすすめです。

プロに相談するclick

また、貯蓄が苦手な人も養老保険の保険料の支払いを口座振替にしておけば、保険料が自動的に引き落とされます。

自ら貯蓄用口座へ移し替えたりする必要がなく、また容易に引き出すこともできないため、有効的な貯蓄の手段としても活用できます。

貯蓄目的で加入した場合でも、保険期間中は保障を受け続けることができるため、比較的長期にわたる保障と貯蓄が目的であれば養老保険を検討してみましょう。

養老保険の必要性が低い人

一方、死亡時にまとまったお金の必要ない場合や、さらに手厚い死亡保障が必要な場合、比較的短期間の貯蓄を目的としている場合には養老保険の必要性は低いといえます。

なぜなら、現在は保険の予定利率が昔よりも低くなっており、死亡時にまとまったお金が必要ないからです。

また、貯蓄の要素が強い場合には、保険以外の金融商品なども含めて検討すべきです。

死亡保障の保険金額を手厚くしたい場合には「定期保険」や「終身保険」、一生涯保障が必要な場合には「終身保険」といったように加入する目的によって適切な保険も変わるため、目的を明確にすることも重要です。

無料でお金のプロ(FP)に相談するclick

養老保険の選び方

養老保険を適切に選ぶには、以下の4つのポイントをあらかじめ確認しておく必要があります。

それぞれどのような点に注意すべきか詳しく解説していきます。

1.円建てor外貨建て

現在、日本の金利が下がっていることが影響して養老保険の予定利率も昔に比べると低くなったため、円ではなく外貨で保険料を積み立てていく外貨建ての養老保険が登場しています。

外貨建ての保険の場合、円よりも予定利率が高く解約返戻金が高くなるというメリットがあります。

ただし、外貨建てには為替リスクがあり満期を迎える時にその外貨の価値が下がってしまうと元本割れのリスクもあるので、理解した上で検討してください。

2.保険料払込期間

養老保険は保険期間とは別に保険料払込期間を設定することができます。

例えば「保険期間30年、保険料払込期間20年」だと保険の満期は30年ですが保険料の支払いは20年で済むということです。

養老保険は保険料払込期間によって以下3種類に分類されます。

養老保険の保険料払込期間による分類

  1. 全期払い(保険期間と保険料払込期間が同じ)
  2. 短期払い(保険料払込期間が保険期間よりも短い)
  3. 一時払い(保険料を一括で支払う)

それぞれの解約返戻率・保険料の変化は以下の表を参考にしてください。

より高い貯蓄性を求めるのであれば短期払いを選ぶべきですが、保険料も高くなるので支払えるかどうかは検討しなくてはいけません。

保険料払込期間の違いによる解約返戻金・保険料の違い
保険の種類 解約返戻金 一回の保険料
全期払い 低い 低い
短期払い 全期払いよりも高い 全期払いよりも高い
一時払い 高い 一括払い

また、一時払いの養老保険は現在販売休止している会社もあるので注意が必要です。

3.被保険者

養老保険に加入する際には被保険者を誰にするかをあらかじめ検討しておきましょう。

特に多いのが「契約者=父親、被保険者=子供、受取人=父親」というケースの場合、保険期間中に子供が死亡すると保険金がもらえますが、父親が死んでも保険の解約返戻金を受け取れるだけで、保険金は受け取ることができません。

また、以下の図のように契約者と被保険者と受取人の関係で保険金や満期保険金を受け取る際の税金も変わってきます。

家庭の状況を見た上で、被保険者を誰にするかは慎重に検討しましょう。

保険金受取りの際にかかる税金の種類

※(契約者) … 保険会社に保険料を支払う義務がある人 (被保険者) … 保険の対象となる人のこと (受取人) … 保険金を受け取れる人のこと

4.トータルの解約返戻金額

養老保険の中には満期保険金の他にお祝い金などという形で保険期間の途中でお金をもらえるタイプの保険もあります。

ただしこのお祝い金はあくまで解約返戻金を事前に受け取れるだけなので注意してください。

養老保険を選ぶ際にはお祝い金なども含めてトータルでどれだけの解約返戻金を受け取れるかを確認することが重要です。

ただし、子供が進学するタイミングなど、お金が欲しいタイミングで解約返戻金の一部を受け取れるのはメリットとも言えます。

トータルの解約返戻金額のみではなく、保険の特徴を比較しながら選んでください。

無料でお金のプロ(FP)に相談するclick

養老保険に関するよくある質問Q&A

養老保険でよくある疑問をQ&A方式で解説していきます。

Q.養老保険は、年末調整の生命保険料控除の対象になる?

生命保険料控除の種類と対象となる保険

A.養老保険は年末調整の生命保険料控除の対象になります。

区分は一般生命保険料控除となるので、秋頃に届く保険料控除証明書を保管しておき、年末調整で忘れずに申告してください。

Q.養老保険で受け取った保険金には税金はかかる?

A.養老保険で受け取る保険金には税金がかかります。

死亡保険金と満期保険金によって違いがあり、契約者、被保険者、受取人の関係性によっても違いがあります。

まずは死亡保険金の場合、どのように税金が変わるのかを以下にまとめたので参考にしてください。

保険金受取りの際にかかる税金の種類

【死亡保険金の場合】関係性と税金の違い
契約者・被保険者・受取人の関係 税金の種類
契約者=受取人≠被保険者 所得税
契約者=被保険者≠受取人 相続税
契約者≠被保険者≠受取人 贈与税

次に満期保険金の場合、どのように税金が変わるのかを下記の表にまとめたので参考にしてください。

保険契約者と保険金受取人の組み合わせによる税金の違い

【満期保険金の場合】関係性と税金の違い
契約者・被保険者・受取人の関係 税金の種類
契約者=受取人(被保険者は関係ない) 所得税
契約者≠受取人(被保険者は関係ない) 贈与税

死亡保険金も満期保険金も受け取るお金全てに課税されるわけではなく、「受け取る保険金−支払った保険料」に対して課税されます。

他にも様々な控除があるので所得税・相続税・贈与税の仕組みを一度確認してみてください。

まとめ

今回は養老保険について下記の内容を解説してきました。

  • 養老保険とは死亡時にも満期時にも同じ保険金を受け取れる保険
  • 定期保険・養老保険・終身保険で保険の特徴が変わる
  • 養老保険には解約返戻率が高いというメリットがあるが、保険料が高いことや保障が満期で終わるというデメリットもある
  • 養老保険は死亡保障も貯蓄もどちらも欲しいという人にとって必要性が高い
  • 養老保険は通過種類・保険料払込期間・被保険者・トータルの解約返戻金を比較して検討すると良い

終身保険も貯蓄性のある保険ですが、養老保険はより貯蓄性が高く死亡保障と貯蓄どちらも必要とする人が活用しやすい保険です。

自分に万が一のことがあった場合のリスクと自分の家計の将来を考えて検討してみてください。

無料でお金のプロ(FP)に相談するclick

この記事の執筆者

中村 翔也

携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
この記事の監修者

石田 直樹

ソニー生命、東京海上日動あんしん生命保険、保険代理店等、保険業界を28年間勤務。支社長や管理職を経験、200回以上のセミナーや研修講師の登壇経験あり。その知識を活かし、もっと多くの人に保険の必要性を正しく理解してもらいたい!という思いを胸に、ナビナビ保険の事業立ち上げメンバーとして異業種のIT企業に転職し、現在に至る。
所有資格
AFP資格、TLC(生保協会認定FP)資格
この記事の編集者

ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

万が一に備えたい

病気に備えたい

貯蓄したい

Insurance