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更新 更新:2024.01.24

40代の平均貯金額は469万円!老後のために今からいくら必要?資産形成や貯金方法を解説

40代の平均貯金額は469万円!老後のために今からいくら必要?資産形成や貯金方法を解説
所有資格
CFP®(公認ファイナンシャルプランナー) 、TLC(生命保険協会認定FP)、損害保険プランナー、証券外務員一種、日商簿記検定簿記2級
専門分野・得意分野
損害保険、生命保険、投資、税金
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般

金融広報中央委員会のデータによると、日本在住の40代の平均貯金額は約469万円であることがわかっています。

自分の貯金額と平均を見比べて、焦りを感じている人や今から貯金してももう遅いと感じている40代の人も少なくないのではないでしょうか。

ですが、40歳を過ぎたからといって貯金を始めるのに遅すぎることはありません。

特に、老後の生活資金を貯蓄することを目的とするならば、まだあと20年以上も貯金を続けられる期間が残っています。

40代の平均貯金額をさまざまな角度から観察し、今からでも決して遅くはない40代の人におすすめの貯金方法を解説します。

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40代の平均貯金額は469万円!うち164万円は定期性預貯金

はじめに、金融広報中央委員会が公開する40代の平均貯金額(預貯金)から見ていきましょう。

40代の平均貯金額と中央値(預貯金限定)
項目 世帯 預貯金 預貯金のうち
定期性預貯金
金融資産保有世帯のみ 総世帯 469万円 164万円
二人以上世帯 489万円 172万円
単身世帯 398万円 136万円
金融資産非保有世帯を含む 総世帯 331万円 116万円
二人以上世帯 356万円 125万円
単身世帯 250万円 85万円

参照:令和4年度 家計の金融行動に関する世論調査|知るぽると(総世帯・二人以上世帯・単身世帯)

40代の総世帯における平均貯金額はおよそ469万円で、そのうちの164万円は6か月や1年などの預入期間が定められた定期性預貯金となっています。

金融資産非保有世帯を含む場合は、平均貯金額が331万円にまで減少しており、定期性預貯金の金額も116万円と減少しています。

なお、これらは所得層を考慮せずに算出した平均額なので、一部の高所得者層によって数値が引き伸ばされている可能性があることを覚えておいてください。

40代の平均保有資産額は1,114万円!中央値は500万円

続いて、株式や債券、貯蓄性の保険商品を含む「金融資産全般」における40代の平均保有額を見ていきましょう。

40代の金融資産保有額と中央値
項目 世帯 平均値 中央値
金融資産保有世帯のみ 総世帯 1,114万円 500万円
二人以上世帯 1,132万円 500万円
単身世帯 1,045万円 374万円
金融資産非保有世帯を含む 総世帯 785万円 200万円
二人以上世帯 825万円 250万円
単身世帯 657万円 53万円

参照:令和4年度 家計の金融行動に関する世論調査|知るぽると(総世帯・二人以上世帯・単身世帯)

ここでは、新たな指標として「平均値」と「中央値」が登場します。

平均値と中央値の違い

  • 平均値:すべての数を足して均等に分けた数値
  • 中央値:すべての数を少ない順に並べたときにちょうど中央にくる数値

たとえば、「1+2+6」という数列の平均値は3ですが、中央値は2となります。

平均値の場合は一部の高所得者層によって数値が大きく引き伸ばされてしまいますが、中央値は数字を小さい順に並べてちょうど中央にくる値です。

上記の表で平均値を参照すると、総世帯の平均保有資産額は約1,114万円となっていますが、一方の中央値は500万円と大きな開きがあります。

私たちがイメージする「平均」に近しい数値となっているので、大半の40代の貯金額は500万円以下であることが伺えます。

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40代の年収別の貯金額

続いて、40代の年収別の貯金額についても確認していきましょう。

40代の年収別の金融資産保有額
項目 二人以上世帯 単身世帯
収入金額 平均値 中央値 平均値 中央値
収入はない 97万円 0円 229万円 0円
300万円未満 258万円 5万円 297万円 1万円
300〜500万円未満 304万円 100万円 652万円 157万円
500〜750万円未満 756万円 350万円 1,308万円 450万円
750〜1,000万円未満 1,244万円 700万円 1,832万円 1,085万円
1,000〜1,200万円未満 2,247万円 1,004万円 4,352万円 3,900万円
1,200万円以上 2,949万円 850万円 1,837万円 12万円

参照:令和4年度 家計の金融行動に関する世論調査|知るぽると(総世帯・二人以上世帯・単身世帯)

40代の年収別の貯金額の中央値を見ると、年収が300万円未満の世帯では、二人以上・単身のどちらにおいてもほとんど貯金がないということが分かります。

年収が300万円を超えると、どちらの世帯でも100万円以上を貯金に回せるようになるようです。

40代で貯蓄なしの割合

40代で貯蓄なしの割合についても見ていきましょう。

金融広報中央委員会のデータによると、40代の二人以上世帯で約25%、単身世帯で約36%は貯金がない状態で生活していることが分かります。

40代の金融資産非保有世帯
世帯 二人以上世帯 単身世帯
総数 1,052世帯 324世帯
金融資産非保有(割合) 26.1% 35.8%
金融資産非保有(実数) 約275世帯 約116世帯

参照:令和4年度 家計の金融行動に関する世論調査|知るぽると(総世帯・二人以上世帯・単身世帯)

単身世帯は子供の養育費を考慮する必要がないので、計画的な貯金に取り組む人がそこまで多くないことが伺えます。

ただし、日常生活を送る中で突然のケガや事故、病気にかかってしまうリスクは常につきまといます。

働けなくなれば収入が得られなくなってしまう可能性が高いので、万一の場合に備えて貯金を蓄えておく必要性は高いといえるでしょう。

40代の収入のうちの平均貯金率

最後に、40代の収入のうちの平均貯金率を確認していきます。

40代の年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合
世帯 二人以上世帯 単身世帯
平均 12% 16%
5%未満 9.3% 6.7%
5〜10%未満 16.7% 8.7%
10〜15%未満 21.5% 17.8%
15〜20%未満 4.2% 3.4%
20〜25%未満 12.6% 9.1%
25〜30%未満 1.4% 2.4%
30〜35%未満 5.1% 6.7%
35%以上 7.6% 15.4%
貯蓄していない 21.5% 29.8%
臨時収入等からの平均 24% 39%

参照:令和4年度 家計の金融行動に関する世論調査|知るぽると(総世帯・二人以上世帯・単身世帯)

40代の二人以上世帯では年収の約12%、単身世帯では約16%を貯金に回していることがわかっています。

たとえば、世帯年収が1,000万円の二人以上世帯なら、1年で120万円を貯金している計算です。

単身世帯で年収600万円程度と仮定するならば、年間96万円、1ヶ月あたり8万円を貯金していると予想できます。

40代で貯金がなくて焦っている人は、まずは上記の金額を目安にして貯金に取り組むのが良いでしょう。

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40代が老後に備えて準備したい理想の貯金額

「生活保障に関する調査」/2022(令和4)年度|生命保険文化センターによると、夫婦2人で老後生活する場合、最低限必要な日常生活費は月額で平均23.2万円となっています。

また「旅行やレジャー」「日常生活費の充実」など「ゆとりのための上乗せ金額」を合計したゆとりある老後生活費は、月額平均37.9万円が必要となっています。

65歳で退職し、90歳まで25年間生活することを想定すると、以下のとおりの金額が必要です。

  • 必要最低日常生活費の場合:6,960万円
  • ゆとりある生活費の場合:1億1,370万円

上記の金額から退職金や年金を引くと老後までに必要な貯金額を計算することができます。

もらえる退職金や年金は人によって異なるため、以下の記事を参考にしながら、計算してみてください。

40代で貯金や資産形成を失敗しないためのポイント

40代で貯金を失敗しないためのポイントは、次の4つです。

これら4つのポイントを抑えておけば、今までよりも上手に貯金に取り組むことができるでしょう。

それぞれのポイントについて解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

具体的な貯金の目的を決めておく

40代で貯金を失敗しないためには、具体的な貯金の目的を決めておくことが必要不可欠です。

貯金をする目的や使い道、使う時期が明確になっていれば、そこから逆算して1ヶ月あたりに必要な貯金額を計算できるようになります。

たとえば、今の年齢が40歳で公的年金が受け取れるようになる65歳までに、あと1,000万円の貯金をしたいと仮定しましょう。

この場合、残りの25年で1,000万円を貯金する必要があるので、1年あたりで40万円、1ヶ月に換算すると約33,000円を貯金し続ける必要があると計算できます。

具体的な数字を見て実現が難しそうな場合は軌道修正をすれば良いので、まずは具体的な目的を決めるところから始めてみてください

家計簿で毎月の収支状況を把握する

40代の人の中には、過去に家計簿をつけようとしたものの、上手く続けられなかったという苦い経験を持っている人も多いのではないでしょうか。

40代で貯金を失敗しないためには、毎月の収支状況を把握することが絶対的に必要です。

その方法として簡単なのが家計簿をつけることですが、要はお金の使い道を把握できれば問題はないので、必ずしも家計簿にこだわる必要はありません。

特に、家計簿をつけようとすると細かく仕分けしすぎてしまう可能性が高いので、ざっくりと3〜5つ程度のグループに分けて管理するのがおすすめです。

最近では、レシートをスマホのカメラアプリで撮影すれば、自動的に家計簿が付けられる便利なアプリも登場しています。

これらを活用しつつ、自分に合ったやり方で日々のお金の使い方を把握して、見直しができそうな箇所は節約に励みましょう

監修者からひとこと
小宮 崇之
  • 小宮 崇之
  • (株)コミヤ保険サービス代表取締役/損害保険プランナー
貯金を増やしていくために、まずは家計を管理することから始めましょう。何にいくら使ったのか、1ヶ月だけでも良いので、記録をつけることをおすすめします。カテゴリーに分けて、何に一番多くのお金を使っているのか把握して、支出額の大きなカテゴリーから支出の削減を検討してください。ただし、例えば家賃を削るために、通勤時間が長くなり、睡眠時間が減ってしまったり、部屋のスペックが下がり、快適さがなくなったりなど、家賃を下げることで、生活に与える影響も大きいので、慎重に考えた方が良いでしょう。

毎月の「固定費」を見直して支出を減らす

40代で貯金を失敗しないためには、毎月の「固定費」を見直して支出を減らすことも必要です。

固定費とは、何もしていなくても毎月必ず支払いが発生する費用のことで、具体的には次の項目が挙げられます。

固定費の一例

  • 家賃、住宅ローン
  • 水道光熱費(基本料)
  • スマホ代、インターネット料金
  • 保険料
  • 自動車維持費(駐車場代、保険代など)
  • 月額課金型のサブスクリプション

これらの支払いを見直して節約することができれば、その後も同様の節約効果が持続します。

食費や趣味・娯楽費といった「変動費」にかけるお金を見直すのも大事ですが、固定費を見直したほうが高い節約効果を見込めます。

何より、毎月変わらない金額が発生している固定費を見直すほうが、変動費を見直すより簡単で効果も大きいので、時間がない人ほど固定費の見直しをするのがおすすめです。

「先取り貯金」を積極的に取り組む

最後に、40代が貯金を失敗しないためには「先取り貯金」という考え方を知っておきましょう。

先取り貯金とは、収入が入ったらまず真っ先に一定額を貯金に回してしまい、残った分のお金でやりくりするという方法です。

心理学の世界では「パーキンソンの法則」という考え方が存在し、私たちヒトは、与えられた時間やお金がなくなるまで使い続けようとする習性があります。

手元にお金が残っているとついつい使い込んでしまい、月末になるとお金が残っていない…。

そんな状況はまさしく「パーキンソンの法則」が働いている状況といえます。

月末に残った分を貯金に回そうとしていると、一生経っても貯金を成功させることができないので、すぐに一定額を貯金に回す「先取り貯金」に積極的に取り組んでみてください。

監修者からひとこと
小宮 崇之
  • 小宮 崇之
  • (株)コミヤ保険サービス代表取締役/損害保険プランナー
先取り貯金は、貯蓄を増やしていくために、必ずやった方が良いでしょう。会社員の方ができる税控除の一番大きな選択肢は、iDeCoです。iDeCoは掛け金の全額を所得控除できるので、真っ先に検討をした方が良いでしょう。ただし、原則65歳まで引き出しができないというデメリットがある点は、注意しましょう。先取り貯金の選択肢は、様々ありますが、メリット、デメリットを見極めて、自分に合った方法を探してみください。

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40代からでも遅くないおすすめの貯金・資産形成方法

40代からでも決して遅くない、おすすめの貯金方法をご紹介します。

つみたてNISA:毎月少額から始められる積み立てに特化した制度

つみたてNISAは、毎月少額からスタートできる積み立てに特化した制度です。

つみたてNISAのメリット(2024年の新NISAの特徴)

  • 最大360万円までの新規投資に対する利益が非課税になる
  • 非課税枠が翌年に復活する
  • 18歳以上の人なら誰でも利用でき、年齢による上限はない

2024年からは現行のNISA制度の根本的拡充および恒久化にともない、新たなNISA制度が始まります。

つみたてNISAと一般NISAの併用が可能となり、年間投資枠が最大360万円(成長投資枠240万円+つみたて投資枠120万円)までに引き伸ばされました。

つまり、従来のつみたてNISAでは月3.33万円までしか積み立てられなかったのが、2024年以降は月10万円までの積み立てが可能となります。

さらに、2024年以降の新NISAでは、非課税保有期間が無期限化(保有限度額は1,800万円まで)され、売却すれば限度額の枠が復活するので、翌年から再投資が可能です。

そのうえ、従来のつみたてNISAと2024年以降の新NISAの非課税保有枠は別物として扱われるので、2023年までにつみたてNISAを利用すると、より多くの非課税枠を利用できてお得です。

掛け金を積み立てることに特化した制度で、自分で売買のタイミングを図る必要がないことから、今までに投資経験がない人でも安心です。

これまで以上に積立投資の選択肢が広がっているので、40代でまだ挑戦していない人は、つみたてNISAの利用を検討してみてください。

iDeCo:老後資金の貯蓄を目的とした制度で税負担を大きく緩和できる

iDeCo(個人型確定拠出年金)は、老後資金の貯蓄を目的とした制度です。

大前提として掛け金や利益は60歳になるまで一切引き出すことができませんが、その代わりに税負担が緩和される大きなメリットがあります。

iDeCoの税負担緩和メリット

  • 毎月の掛金は全額が所得控除として申告できる
  • 運用で得られた利益に対しては税金が発生しない(非課税)
  • 60歳以降に引き出す際にも大きな所得控除が適用される

iDeCoを活用することで、将来の老後資金を着実に貯金しながら、現在の生活においても税負担の軽減効果が期待できます。

ただし、iDeCoが利用できるのは国内在住の20〜65歳までと決められているので、40代でまだ利用していない人は早いうちに検討するようにしてください。

財形貯蓄制度:会社員限定。給与から天引きで自動的に貯金が可能

財形貯蓄制度は、給与から天引きで自動的に貯金ができる制度です。

自分の口座に給料が入る前に、強制的に一定額が貯金に回されるので、貯金が長続きしなかった人でも着実に貯金できるのが特徴です。

財形貯蓄制度には「住宅」「年金」「一般」と3つの種類があり、貯金の目的に合わせてどれかひとつを選択します。

選んだ財形貯蓄制度によっては税金の軽減効果があったり住宅ローン融資が受けられたり、強制的に貯金ができること以外にもメリットがあります。

その一方で、財形貯蓄制度を導入済みの企業に所属している人しか利用できないという大きなデメリットがあるので、利用できる人は限られています。

会社員として働く40代の人は、勤務先に財形貯蓄制度が導入されていないか、確認するところから始めてみてください。

積立保険:万一のリスクに備えながら将来的に保険料が返ってくる保険商品

保険商品の中には、万一のリスクに備えながらも、将来的に払い込んだ保険料が返ってくる「積立保険」も存在します。

積立保険とは、具体的には「終身保険」や「養老保険」、「学資保険」、「個人年金保険」などが該当します。

積立保険の一例

  • 終身保険:一生涯の死亡保障を備えられる
  • 養老保険:死亡保障を備えつつ、保険金の支払事由に該当しない場合も保険金が受け取れる
  • 学資保険:子供が一定年齢に達すると、お祝い金が受け取れる
  • 個人年金保険:保険料を払い込むと将来的に年金形式で保険金を受け取れる

これらはいずれも、満期保険金解約返戻金といった形で、払い込んだ保険料が将来的に返ってくるという特徴があります。

毎月の保険料を保険会社に貯金する感覚で利用できるので、万一のリスクに備えながら効率良く貯金をすることが可能です。

一方で、一般的な掛け捨て型保険よりも毎月の保険料負担が大きいので、現在の家計とのバランスを見ながら活用するようにしましょう。

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40代の貯金に関してよくある質問 Q&A

Q. 40代で貯金なしの人は何から始めればいいですか?

A. 40代で貯金なしの場合、まずは貯金の習慣を作りましょう

今の収入と必要な生活費を比べて、1万円でも残せそうかを考えてみます。

その後、先取り貯金をするなどして、そのお金を毎月使わずに取っておくようにルールを決めましょう

もしついつい使ってしまうという場合は、収入が入った瞬間に貯金額を絶対に開かない場所へしまってしまう、または金融機関へ預け入れるのがおすすめです。

Q. 40歳で貯金1000万は少ないですか?

A. 40代の平均保有資産額は1,114万円、中央値は500万円です

したがって、40歳で貯金1,000万円というのは中央値を大きく上回っているといえます。

Q. 40代の貯蓄の中央値はいくらですか?

A. 令和4年度 家計の金融行動に関する世論調査|知るぽると(総世帯・二人以上世帯・単身世帯)によると、40代の保有資産額(株式や債券、貯蓄性の保険商品)の中央値は500万円で、平均額は1,114万円となっています

詳しくは、「40代の平均保有資産額は1,114万円!中央値は500万円」の章をご覧ください。

Q. 40代で貯金がない世帯の割合はどれくらいですか?

A. 令和4年度 家計の金融行動に関する世論調査|知るぽると(総世帯・二人以上世帯・単身世帯)によると、40代の二人以上世帯で約25%、単身世帯で36%は貯金がない状態で生活していることが分かりました

ただ、突然のケガや事故等で働けなくなった場合など、万が一に備えて貯金を蓄えておくことをおすすめします。

詳しくは「40代で貯蓄なしの割合」の章をご覧ください。

まとめ

金融広報中央委員会によると、40代の平均的な貯金額はおよそ469万円であることがわかりました。

この結果を見て余計に焦りを感じている40代の人は多いかもしれませんが、今から貯金を始めても決して遅いことはありません。

今までに貯金が続けられなかった人は、本記事でご紹介した「貯金を失敗しないためのポイント」と「おすすめの貯金方法」を参考にしていただければ幸いです。

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小宮 崇之
小宮 崇之
(株)コミヤ保険サービス代表取締役/損害保険プランナー
大学卒業後、信用金庫に入社。金融機関から独立して、中立的な立場でお客様目線の営業をしたいという思いから、保険代理店として独立を決意。保険会社の代理店営業職を経て、損保ジャパンの研修生を5年間経験し、2020年9月に㈱コミヤ保険サービスという保険代理店を設立致しました。現在は、損害保険、生命保険の代理店を経営しております。また、保険代理店の実務経験を生かして、FPとして執筆業や講師業にも取り組んでおります。
所有資格
CFP®(公認ファイナンシャルプランナー) 、TLC(生命保険協会認定FP)、損害保険プランナー、証券外務員一種、日商簿記検定簿記2級
専門分野・得意分野
損害保険、生命保険、投資、税金
中村 翔也
中村 翔也
Webライター/ファイナンシャルプランナー
携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
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ナビナビ保険編集部
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ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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