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更新 更新:2022.08.16

結婚資金に必要な金額はいくら? 平均的な内訳やおすすめの貯金方法も合わせて解説

結婚資金に必要な金額はいくら? 平均的な内訳やおすすめの貯金方法も合わせて解説
執筆者

中村 翔也

ファイナンシャルプランナー
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般

結婚を考えているカップルにとって、結婚資金がどれくらいかかるのかは非常に気になるポイントです。

結論からお伝えすると、ゼクシィ結婚トレンド調査2021によれば、結婚資金に必要な平均金額は356万8,000円であることがわかっています。

あくまで全国統計の平均値なので、結婚式や披露宴を開催する際の人数や規模、住んでいる地域によって金額は変わりますが、それでも意外と高額な費用がかかることに驚いた人も多いのではないでしょうか。

結婚式に必要な金額の内訳や、結婚資金を節約する方法やおすすめの貯金方法、結婚後の資産形成の方法について解説していきます。

結婚時の生命保険の考え方については、以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ合わせて参考にしてください。

結婚資金に必要な金額は平均356.8万円

冒頭でもお伝えしたように、結婚資金として必要な金額は全国統計の平均で約356.8万円となっています。

内訳は、次のとおりです。

※千円単位は四捨五入※総額は内訳となる各費目の平均値に実施、購入者の割合を乗じて平均値を算出※なお、結納・会場費および両家の顔合わせ・会場費については実施した人の、その他の項目については費用の発生した人の平均金額であり、各項目の平均金額の合計は、「結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額」とは一致しない
出典:ゼクシィ 結婚トレンド調査2021調べ

結婚式を挙げる際には両親からの援助やご祝儀があるため、実際にはこれら全額を自己負担で賄わなければならない訳ではありません。

とはいえ、それでもある程度のまとまった資金を貯蓄しておく必要性はあるので、それぞれの項目を見ながらどれくらいの貯金が必要か考えてみてください。

結納式・両家顔合わせ:18.4万円

親への結婚報告を行ったら、結納式または両家顔合わせを行うのが一般的です。結納式とは、結婚や婚約の成立を確約するため、品物の受け渡しを取り交わす日本の伝統的な儀式のことです。

これまでは仲人が取り仕切ることが多かった結納式ですが、最近では仲人がいないケースが増えているため、両家の親と当人たちが出席して執り行われるようになっています。

結納式を行った後、会食をするのが通例でしたが、昨今では結納式を行わずに両家の顔合わせ食事会だけを行うカップルも増えています。

結納式を行う場合は平均18.4万円、顔合わせ食事会のみの場合はおよそ6.4万円程度の費用が必要です。

両家の親同士が初めて顔合わせをする大切な機会なので、結納式を行うか否かはそれぞれが自身の親と相談して決めるようにしてみてください。

婚約・結婚指輪:35〜60万円

婚約指輪の平均費用はおよそ35万円、結婚指輪は2人合わせて平均25.4万円が必要です。

婚約指輪は、婚約した証の指輪として男性が女性に贈るものとされ、一般的にはダイヤモンドがあしらわれた指輪が婚約指輪として浸透しています。

一方、結婚指輪は結婚の証として2人で一緒に用意する指輪のことで、日常的に身につけることから、シンプルなデザインのものが好まれる傾向にあります。

結婚式・披露宴:292.3万円

結婚資金の中で最も大きな割合を占めるのが「結婚式・披露宴」にかかる費用です。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2021(2020年度調査)」によると、最新の結婚式・披露宴費用の平均は292.3万円となっています。

前年度の結婚式・披露宴の平均費用は362.3万円となっており、70万円ほど減った状況となりました。

これは新型コロナの影響を受けて結婚式や披露宴の開催を見送ったり、規模を縮小して開催したりしたカップルが多いことによるものと考えられます。

なお、結婚式や披露宴にかかる費用は、ゲストとして招く人数や挙式の形式、衣装やギフトなどの費用で大きく変動します。

また、ご祝儀や親からの援助がある場合もありますが、結婚資金を支払うタイミングによっては、一時的に大きな金額を自己負担で賄う必要があるので覚えておきましょう。

新婚旅行・ハネムーン:29.9万円

結婚式を終えた後の新婚旅行やハネムーンで必要な金額は、平均29.9万円となっています。

新婚旅行の費用は、国内旅行・海外旅行のどちらを選ぶか、旅行会社が用意するツアーやパッケージを使うか個人で行くかなどで大きく変わってきます。

また、ホテルのランクや部屋のグレード、宿泊日数、お土産の有無などによっても変わってくるので、お財布と相談した上で旅行費用を決めるようにしてください。

新生活に必要な家具やインテリア・家電:69.3万円

結婚後に始まる新生活のため、家具や家電製品、インテリアの買い替えを検討中のカップルも多いのではないでしょうか。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2021(2020年度調査)」によれば、インテリアや家具で平均31.5万円、家電製品の買い替え費用で平均37.8万円が必要なことがわかっています。

新居として一戸建てを購入するか、賃貸アパートやマンションに住むかでも金額は大きく変動しますが、今まで使っていたものを引き続き利用することで、最も大きく節約できる箇所ともいえます。

結婚資金を支払うタイミング

結婚資金として必要な金額の平均をご紹介しましたが、それぞれの支払うタイミングは別々です。

結婚資金を支払うタイミングとしては、次のような例が一般的です。

結婚資金を支払うタイミング

  • プロポーズをするタイミング:婚約指輪の購入費用
  • 結婚が決まったタイミング:結納式・両家顔合わせ費用
  • 結婚資金会場を決めたタイミング:会場の予約金(いわゆる“内金”)
  • 結婚式の準備をするタイミング:ウエディングアイテムやギフト、ウエルカムボードなど
  • 結婚式直前のタイミング:結婚式・披露宴費用
  • 結婚式当日のタイミング:家族や式を手伝った人(受付や余興など)へのお車代や宿泊代、お礼など
  • 結婚式後のタイミング:新婚旅行やハネムーン費用、新生活に向けた準備費用など

結婚資金は意外と高額だとおわかりいただけたかと思いますが、それぞれで支払うタイミングが異なるので、一括で支払わなければならない訳ではありません。

結婚式の平均的な準備期間は8ヶ月ほどで、早くて3〜6ヶ月程度で式を行うカップルも増えてきています。

また、結婚式当日に受け取るご祝儀や結婚式前に親からの援助があるケースも多く、結婚資金の平均額を見て不安になる必要はないのでご安心ください。

結婚資金の分担方法

結婚にかかる費用の分担方法はカップルによって様々。結婚資金の分担方法の一例をご紹介していきます。

折半

1つ目は、結婚資金に必要な金額を、新郎と新婦それぞれで完全に折半するパターンです。

計算がしやすいのでお金の負担割合で揉めることが少ないですが、衣装選びなどのコストが高額なことから、今後の生活を見越して新婦が主張をためらってしまうケースも少なくありません。

また、新郎と新婦で結婚式に招くゲストの人数に差がある場合に不満を感じる可能性も考えられます。

一方が多く出す

2つ目は、どちらか一方が結婚資金を多く負担するパターンです。

基本的には、「収入が多い」「お嫁をもらう立場」という理由から、新郎が結婚資金を多めに負担するケースが多いようです。

ただし、支払額が少ないことを負い目に感じて、結婚式に対する要望を伝えにくくなってしまう欠点もあるので気をつける必要があります。

結婚式のゲスト人数の割合

3つ目は、結婚式に招くゲストの人数の割合で結婚資金の負担割合を決めるパターンです。

ゲストの人数が明確になっていれば、結婚資金の分担も計算がしやすく、人数に応じてご祝儀の額も増えていくので、後になって不満を感じることも少ないでしょう。

ただし、一般的には新婦の衣装代が高額なので、ゲストの人数が新郎よりも多い場合には、新婦の結婚資金の負担割合が増加してしまう点には注意が必要です。

それぞれに必要なアイテムをそれぞれが負担する

4つ目は、結婚に必要なアイテムをそれぞれが自分で負担するパターンです。

それぞれが自分で費用を負担するので、お金のことを気にせず自分の主張を伝えやすくなるのがメリット。

一方で、結婚式に必要なアイテムの数は膨大で、それぞれの計算を行うのが非常に複雑化してしまうという欠点もあります。

項目ごとに上記4パターンをミックス

5つ目は、ここまでにご紹介した4パターンをミックスする方法です。結婚式に必要な項目ごとに分担方法を決めて、それぞれで結婚資金を分担します。

計算が煩雑になりやすい欠点がありますが、2人が最も納得しやすい分担方法といえるでしょう。

基本的には、人生に一度限りの非常に大きなライフイベントなので、2人が納得行くまで徹底的に話し合うようにしてみてください。

結婚費用の節約方法

結婚費用を節約するためには、次のような方法があります。

ご祝儀や親からの援助があるものの、一定以上の自己負担額は必要です。

これら3つのポイントを抑えることで、結婚資金を節約できる可能性が高くなるので、試してみてください。

結婚式や披露宴の日程を工夫する

結婚費用を節約するためには、結婚式や披露宴の日程を工夫することが大切です。

たとえば、一般的に春や秋といった過ごしやすい時期は結婚式を行う時期として人気が高く、その分だけ価格が高めに設定されています。

また、大安や友引、土日祝日を避けられるのであれば、それ以外の日程を選ぶことでも結婚費用を節約することが可能です。

結婚式までの期間が長くなるほど価格も高くなってしまうので、半年以内の日程で会場の予約を行うことも有効です。式場選びの際には、日程や費用面について事前に確認しておくようにしましょう。

一人暮らし同士なら結婚前から同棲を始める

一人暮らし同士であるなら、結婚前から同棲を始めることで、ひとり分の生活費や家賃を節約することができます

また、今までに使っていた家電製品や家具は、中古品として売却したりフリマアプリを活用したりすることで、結婚資金を増やすことも可能です。

お金の管理もしやすいので、可能であるなら結婚前から同棲してみることも検討してみてください。

新生活に必要な家具や家電製品の購入時に工夫する

新生活に必要な家具や家電製品を購入する際は、クレジットカードや家電量販店のポイントを有効活用しましょう。

最新の家電製品に買い換えるのであれば数十万円の費用がかかりますが、その金額に応じたポイントがもらえるので、そのポイントを使うことで別の家電製品を揃えられます。

また、本当に買い替えが必要なもの以外は、一人暮らしの頃に使っていたものを引き続き利用することで結婚資金を節約できます。

本当に必要なものは何かを2人でよく話し合ってから、新生活に必要な家具や家電製品を購入するようにしてください。

結婚資金を貯金する方法

結婚資金を貯金するには、次の方法がおすすめです。

これらの方法は、結婚して新生活が始まった後、老後資金を貯めるのにもおすすめの方法です。

今すぐに始められる内容のものばかりなので、ぜひ挑戦してみてください。

専用口座を開設する

結婚資金の貯金を成功させるためには、生活用口座と貯金専用口座を分ける必要があります。

生活用と貯金用の口座が一緒だと、ついついお金を引き出して使い込んでしまい、まったく貯金が進まない事態になりがちです。

口座は無料で開設できるので、貯金専用口座を持っていない人は早いうちに手続きを行ってみてください。

先取り貯金をする

先取り貯金とは、収入が入ったらまず真っ先に一定額を貯金に回し、残った分で生活する貯金方法です。

月末に残った分を貯蓄へ回そうと考えていると、ついついお金を使い込んでしまって、いつまで経っても貯金に成功することはありません

先に一定額を貯金へ回してしまえば、あとは残った分でやりくりしながら生活するだけなので、お金の使いすぎを防止する効果も期待できます

先取り貯金をする際は、口座から自動的に引き落としされるような制度などを活用するのがおすすめです。詳細は後述します。

支出を把握して節約する

貯金を成功させる近道は、現状の支出を把握して節約に努めることです。支出の把握方法としては「家計簿」が挙げられますが、過去に家計簿をつけようとして失敗した経験がある人も多いのではないでしょうか。

家計簿にあるような細かな項目ごとに分けようとすると、途中で面倒に感じて家計簿をつけることをやめてしまうかもしれません。

お金の使い方を把握できれば問題ないので、ざっくりと「食費」「固定費(家賃・水道光熱費)」「交際費」などのように分けるだけでも構いません。

大まかに分けるだけでも家計簿をつけるのと同様の効果が得られるので、貯金を成功させたい人はぜひ試してみてください。

副業を始める

最後に、本業とは別に副業をはじめて、収入そのものの底上げをすることもおすすめです。

副業の一例としては、主に次のようなものが挙げられます。

副業の一例

  • 動画編集
  • Webライター
  • ポスティング
  • 短期バイト

ただし、法的な縛りがある訳ではないものの、本業の就業規則で副業が禁止されていることもあります。

まずは就業規則などを確認して副業を行っても問題はないか、必要に応じて許可を得てから副業を行うようにしてみてください。

結婚後の資産形成の方法

最後に、結婚後の資産形成の方法についてもご紹介します。

結婚後の資産形成の方法

結婚後においては、子供が生まれたり、マイホームを買ったり、老後の生活資金など、様々な場面で多くのお金が必要です。

ご紹介する方法を併用することで、効率良く貯金を進められるようになるので、ぜひ参考にしてください。

貯蓄型保険

「貯蓄型保険」は、養老保険や学資保険、終身保険といった貯蓄性のある保険商品のことをいいます。

保障を備えながら効果的に貯金ができることがメリットですが、一方で掛け捨て型の保険よりも毎月の保険料が割高な点がデメリットです。

結婚をすることで、自分に万一のことがあった場合の保障を考える人も多いかと思うので、特徴をよく把握した上で検討してみてください。

財形貯蓄制度

「財形貯蓄制度」は、本制度を導入する企業に勤めている人だけが利用できる制度です。会社の給与から天引きされる形で、企業が提携する銀行へ自動的に貯金ができるようになります。

住居や年金型を利用すると、合計550万円までの積立金に対する利益は非課税となる優遇措置もあります。

利用できる人は限られますが、非常に優れた貯蓄制度なので、勤務先で財形貯蓄制度が導入されていないかを確認してみましょう。

つみたてNISA

「つみたてNISA」は、その名前の通り、つみたてに特化した制度のことです。

1年間で最大40万円を最長25年間まで非課税で運用できることが特徴で、日本に住む20歳以上の人なら誰でも少額で始めることができます。

運用商品は、金融庁が厳選した「長期積立分散投資に適した商品のみ」となっているので、他の金融投資よりも安心できる点がポイントです。

つみたてNISAを始めるには、金融機関で専用口座を開設する必要がありますが、いわゆる「一般NISA」との併用ができないので気をつけましょう。

iDeCo

「iDeCo」は、老後資金を貯金することを目的とした制度です。毎月の掛金を積み立てていき、60歳以降になると初めて掛金や運用益を受け取れるようになります。

日本国内の20〜60歳の人なら誰でも始めることができ、自分で掛金を決められるので、家計の負担になりづらいことも特徴です。

また、掛金として拠出した金額は全額が所得控除の対象で、運用益に対しても税金がかからず、受取の際にも大きな所得控除の対象となります。

ただし、60歳になるまで一切の引き出しができず、受け取り方法や金額によっては課税対象となってしまう点に注意が必要です。

まとめ

結婚資金の総額は、平均して356.8万円が必要です。内訳は次のとおりです。

これらは支払うタイミングがそれぞれで別々なので、一括で数百万円の資金を支払う訳ではありません。

また、ご祝儀や親からの援助があるケースも多いので、実際にはこれだけの結婚資金を全額負担しなくて済みます。

ただし、一時的とはいえ大きな金額と自己負担で賄わなければならないことも多いので、貯金があるに越したことはありません。

ご紹介した「結婚資金を節約する方法」「結婚資金を貯金する方法」を参考にしながら、2人の思い出に残る素敵な結婚式を挙げていただければ幸いです。

また、結婚時の生命保険の考え方については、以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ合わせて参考にしてください。

中村 翔也

中村 翔也

携帯代理店法人部門にて営業職として2年半勤務後、2017年12月よりwebライターとして独立。通信ジャンルをメインに金融系、保険記事を毎月30本以上執筆。
所有資格
ファイナンシャル・プランニング技能士3級
専門分野・得意分野
保険全般・金融全般・通信全般
ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部

ナビナビ保険編集部は「どこよりも分かりやすい保険情報を届けること」をコンセプトにコンテンツの配信を行っています。

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